[go: up one dir, main page]

JP2006306813A - 肥満細胞増殖抑制剤 - Google Patents

肥満細胞増殖抑制剤 Download PDF

Info

Publication number
JP2006306813A
JP2006306813A JP2005133271A JP2005133271A JP2006306813A JP 2006306813 A JP2006306813 A JP 2006306813A JP 2005133271 A JP2005133271 A JP 2005133271A JP 2005133271 A JP2005133271 A JP 2005133271A JP 2006306813 A JP2006306813 A JP 2006306813A
Authority
JP
Japan
Prior art keywords
dgla
composition according
mast cells
composition
disease
Prior art date
Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
Pending
Application number
JP2005133271A
Other languages
English (en)
Other versions
JP2006306813A5 (ja
Inventor
Norifumi Tateishi
法史 立石
Hiroshi Kawashima
洋 河島
Current Assignee (The listed assignees may be inaccurate. Google has not performed a legal analysis and makes no representation or warranty as to the accuracy of the list.)
Suntory Ltd
Original Assignee
Suntory Ltd
Priority date (The priority date is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the date listed.)
Filing date
Publication date
Application filed by Suntory Ltd filed Critical Suntory Ltd
Priority to JP2005133271A priority Critical patent/JP2006306813A/ja
Priority to EP06713928.7A priority patent/EP1852114B1/en
Priority to EP19183855.6A priority patent/EP3581178B1/en
Priority to US11/884,199 priority patent/US9006287B2/en
Priority to PCT/JP2006/302787 priority patent/WO2006085687A1/ja
Priority to CA2599112A priority patent/CA2599112C/en
Priority to CN 200610003112 priority patent/CN101019853B/zh
Priority to CN2012100164426A priority patent/CN102600174A/zh
Publication of JP2006306813A publication Critical patent/JP2006306813A/ja
Publication of JP2006306813A5 publication Critical patent/JP2006306813A5/ja
Priority to US14/644,231 priority patent/US9943495B2/en
Priority to US15/911,806 priority patent/US10342773B2/en
Pending legal-status Critical Current

Links

Images

Landscapes

  • Coloring Foods And Improving Nutritive Qualities (AREA)
  • Acyclic And Carbocyclic Compounds In Medicinal Compositions (AREA)

Abstract

【課題】 肥満細胞数の増加に関連する疾患の予防又は治療に有効な新規な組成物の提供。
【解決手段】 ジホモ−γ−リノレン酸(DGLA)を含んで成る、肥満細胞数の増加に関連する疾患の予防又は治療に有効な組成物。
【選択図】 なし

Description

本発明は、アトピー性皮膚炎、気管支喘息、花粉症、アレルギー性鼻炎、アレルギー性結膜炎等、特に病巣部にて肥満細胞数の亢進が認められる各種病態に対して、予防または治療効果を有する食品成分またはそれを含有する食品組成物あるいは医薬組成物に関し、特に肥満細胞数増加抑制剤に関する。
近年、環境や食生活の変化、遺伝的要因等を理由に、アレルギー疾患を罹患する数が飛躍的に増加してきた。アレルギー疾患の病態はその病態形成メカニズムや関連機能分子を基に大きくI型からIV型に分類され、肥満細胞はその中のI型アレルギーと称される即時型アレルギーの一つに関連性が深いとされている。I型アレルギーの場合、生体がある種の抗原に曝露されると、抗原提示細胞、ヘルパーT細胞を介してB細胞によって抗原特異的IgE抗体が産生される。
その後、IgE抗体は肥満細胞の表面に結合することで再度の抗原侵入を見張るための状態となり、このような状態となった肥満細胞は、膜表面で再度侵入してきた抗原を捕獲し、脱顆粒を起こしてヒスタミンやロイコトリエンを始めとする様々な化学伝達物質を放出する。続いてこれら化学伝達物質が受容体に結合することで、いわゆる「アレルギー反応」である浮腫、発赤、かゆみ、気道抵抗性や粘液分泌の亢進等、人体にとっての好ましくない生理現象を引き起こす。
このような背景から、肥満細胞の機能を抑制すること、具体的には肥満細胞の脱顆粒を抑制し化学伝達物質の放出を抑制する方法、化学伝達物質の合成を抑制する方法、あるいは放出された化学伝達物質と受容体との結合を抑制する方法等、特に肥満細胞が産生する化学伝達物質の働きを抑制することでアレルギー反応を軽減する試みが成されてきた。現在、アトピー性皮膚炎の痒み軽減や、花粉症、アレルギー性結膜炎等の治療に用いられている医薬品の多くは、先に示したいずれかのメカニズムに基づいていることが判明している(インターネットHP「リウマチ・アレルギー情報センター」、長谷川眞紀、2005.04.04、アレルギー炎症性疾患−新たなアプローチ−、黒沢元博、1994)。
しかしながら、上記のような肥満細胞が産生する化学伝達物質の機能だけでなく、病巣部にて確認される肥満細胞の数自体にも変化があることを報告している例もある。例えば、アレルギー性鼻炎患者の鼻腔粘膜における肥満細胞の分化および増殖が非アレルギー性のそれと比較して多い傾向にあることが判明している(日本耳鼻咽喉科学会会報、吉田尚史、2001, 104, p.504〜)。また、喘息患者では気管支平滑筋束内に局在する肥満細胞数が健常人のそれと比較して有意に高値を示すことが明らかとなっている(Current Opinion in Allergy and Clinical Immunology, Peter B, 2003, 3, p.45〜)。
皮膚疾患においても同様の報告がなされており、例えば基底細胞癌、尋常性乾癬、アトピー性皮膚炎病巣部等で肥満細胞の増加が報告されている(アレルギー、山本昇壯、2000, 49, p.455〜)。つまり、肥満細胞数の亢進と関連の深い疾患を抑制、軽減する手段として、炎症性細胞、特に肥満細胞が産生する化学伝達物質の量や機能をコントロールするだけでなく、肥満細胞自身の異常な増殖を抑制し、本細胞数を正常なレベルに保つことも必要であり、本過程を制御することでより効果的で多面的な疾患の予防や治療を実現できるものと推察される。
例えばアレルギー性皮膚炎等に対して臨床上の有用性が認められているステロイド外用剤や免疫抑制外用剤等は、同疾患のモデル動物であるNC/Ngaマウスにおいて、皮膚炎発症に伴う皮膚炎症状スコアの有意な改善や血中IgE上昇の有意な抑制等を示すだけでなく、同時に皮膚炎病巣部にて増加する肥満細胞数を有意に抑制することが判明しており(Japanese Journal of Pharmacology, Hiroi J, 1998, 76, p.175〜)、このことからも治療効果と肥満細胞数は相関し得ることが強く示唆され、また、肥満細胞数を適切なレベルに制御することの重要性を支持するものである。
このように、これら医薬品がアレルギー疾患を始めとする各種肥満細胞関連疾患の予防、治療に有用であることが示されている一方、安全性や使用方法の面で問題を抱えていることも事実である。ステロイド外用剤であれば、使用時の紅潮や皮膚の萎縮、投与中断によって皮膚炎がかえって増悪化するリバウンド現象等の副作用が、免疫抑制外用剤であれば皮膚腫瘍の発生時期が早まる可能性や、塗布部位および皮膚のバリア機能の状態に薬効が大きく影響を受けることが報告されている(日本皮膚科学会雑誌、古江益隆、2004, 114, p.135〜)。
このような背景から、医学的に有用であり、誰に対しても安全に使用出来て、かつ肥満細胞数の亢進を効果的に抑制するような素材が求められた。
長谷川眞紀、2005.04.04、アレルギー炎症性疾患−新たなアプローチ−、黒沢元博、199 日本耳鼻咽喉科学会会報、吉田尚史、2001, 104, p.504〜 Current Opinion in Allergy and Clinical Immunology, Peter B, 2003, 3, p.45〜 Japanese Journal of Pharmacology, Hiroi J, 1998, 76, p.175〜 日本皮膚科学会雑誌、古江益隆、2004, 114, p.135〜 British Medical Journal, Kernoff PBA, 1977, 2, p.1441〜 Lipids, Taki H, 1993, 28, p.873〜 Lipids, Cedric H, 1984, 19, p.699〜
Immunology, Maaike MBWD, 2003, 110, p.348〜 The Journal of Immunology, Deniela S, 1989, 143, p.1303〜 Archives of Dermatological Research, Iverson L, 1992, 284, p. 222〜 Prostaglandine Leukotrienes and Essential Fatty Acids, Zurier RB, 1999, 60, p.371〜 Prostaglandine Leukotrienes and Essential Fatty Acids, Gueck T, 2003, 68, p.317〜 Veterinary Dermatology, Gueck T, 2004, 15, p.309〜
本発明の目的は、肥満細胞数の亢進と関連性の深い各種疾患に対して安全かつより効果的な予防または治療のための食品又は医薬組成物を提供することにある。
本発明者は上記課題を解決すべく鋭意研究した結果、ジホモ−γ−リノレン酸(DGLA)が肥満細胞数の亢進を抑制することに極めて有用であることを初めて見出し、本発明を完成した。
医学的に、また栄養学的に有用な食品成分を考えた場合、図1で示すようなn-6系の多価不飽和脂肪酸(PUFA)であるジホモ−γ−リノレン酸(DGLA)がその候補素材の一つとして挙げることができる。DGLAは肉、卵、魚介類等の各種食品に含まれており、これらは我々人類が長い年月、恒常的に摂取してきたもので、極めて安全性の高い素材であることは言うまでも無い。ただしその含有量は総じて同じn-6系PUFAのアラキドン酸やn-3系PUFAのEPAやDHAよりも極めて少ないことが判明している。本発明者らはこれまでに特許第335481号で示す通り、菌株によるDGLA油脂の発酵生産方法を発明することで、構成脂肪酸の約40%がDGLAから成るトリグリセライドSUNTGDを大量調製することを可能にした。
本成分の生理機能に関しては、in vivoあるいはin vitroでその効果が一部確認されており、in vivoにおいては血小板凝集抑制(British Medical Journal, Kernoff PBA, 1977, 2, p.1441〜)、遅延型足蹠浮腫(Lipids, Taki H, 1993, 28, p.873〜)、血圧上昇抑制(Lipids, Cedric H, 1984, 19, p.699〜)等の作用が、in vitroにおいてはインターロイキンー2,10、腫瘍壊死因子(TNF−α)等のサイトカイン産生抑制作用(Immunology, Maaike MBWD, 2003, 110, p.348〜,The Journal of Immunology, Deniela S, 1989, 143, p.1303〜)、ロイコトリエン産生抑制作用(Archives of Dermatological Research, Iverson L, 1992, 284, p. 222〜)、T cell増殖抑制作用(Prostaglandine Leukotrienes and Essential Fatty Acids, Zurier RB, 1999, 60, p.371〜)等が報告されているものの、肥満細胞に及ぼす影響に関して直接的な証明はなされていない。
一方、同じn-6系PUFAの中でリノール酸(LA)およびγ−リノレン酸(GLA)に関しては肥満細胞に及ぼす影響に関する検討が成されており、前者に関しては株化された肥満細胞種からの刺激応答性ヒスタミンの放出を亢進するとの報告があり(Prostaglandine Leukotrienes and Essential Fatty Acids, Gueck T, 2003, 68, p.317〜)、後者に関しては同試験系でのヒスタミンの放出を抑制することが判明している(Veterinary Dermatology, Gueck T, 2004, 15, p.309〜)。しかしながら、いずれの検討においても肥満細胞からの化学伝達物質の放出に対する影響を検討したものであり、両者が肥満細胞の数にどのような影響を与えるかは全く分かっていない。
以上のように、DGLAが肥満細胞の数に対して何らかの影響を及ぼすか否かは全く分かっていなかった。
従って、本発明は、DGLAを含んで成り、肥満細胞数の亢進と関連性の深い各種疾患に対して予防または治療効果を有する組成物を提供する。
この組成物は、例えば食品組成物又は医薬品組成物である。
前記各種疾患は、アトピー性皮膚炎、湿診、乾癬、基底細胞癌、有棘細胞癌等の皮膚疾患、気管支喘息、花粉症、アレルギー性鼻炎、アレルギー性結膜炎等である。
DGLAは、例えば、グリセライド、リン脂質、糖脂質、アルキルエステル、又は遊離脂肪酸の形態で存在する。前記グリセライドは、例えば、トリグリセライド、ジグリセライド又はモノグリセライドである。好ましくは、前記グリセライドは、トリグリセライド及び/又はジグリセライドである。
組成物は、例えば、丸剤、錠剤又はカプセル剤の形態である。
本発明の組成物はまた、DGLAを含んで成り、肥満細胞数の亢進と関連性の深い各種疾患に対して予防又は治療効果を有することを表示した飲食物の形態をとることができる。例えば、DGLAを含有する肥満細胞数の亢進と関連性の深い各種疾患に対して予防又は治療効果を有する旨の表示を付した飲食物であることが出来る。
DGLAの経口摂取は極めて安全にかつ効果的に肥満細胞数の亢進を抑制することが出来ることからも、DGLAが皮膚疾患、喘息、鼻炎等、肥満細胞数の亢進と関連性の深い各種疾患に対して有用性が高い。
以下に本発明を詳細に説明する。
食品組成物としては、食餌サプリメント、ならびに(医薬)処方物および調製品、例えば、錠剤、丸剤およびカプセルが挙げられる。さらに、固形または液状食料品、例えば乳製品(マーガリン、バター、牛乳、ヨーグルト)、パン、ケーキ;ドリング類、例えば飲料(お茶、コーヒー、ココア、チョコレートドリンク)、フルーツジュース、ソフトドリンク(例えば炭酸飲料);菓子;油性食品(スナック、サラダドレッシング、マヨネーズ)、スープ、ソース、炭水化物に富む食品(ご飯、麺類、パスタ)、魚入り食品、ベビーフード(例えば、乳幼児用フォーミュラ、液状または粉末として)、ペットフード、および調理済み食品または電子レンジで調理可能な食品が挙げられる。
DGLAは任意の適当な起源に由来することが出来る。しかしながら、DGLA含量の高いことの知られている天然油脂源は殆ど無く、ごく微量であれば牛の肝臓、豚の腎臓、卵黄等から抽出することは可能ではある。近年、微生物発酵技術が進歩し、微生物、例えば、真菌類、細菌類または酵母に由来していてもよい。
適当な真菌類は、ムコラレス(Mucorales)目、例えば、モルティエレラ(Mortierella)、ピチウム(Pythium)またはエントモフトラ(Entomophyhora)に属するものである。DGLAの好ましい起源は、モルティエレラ(Mortierella)由来である。モルティエレラ・アルピナ(Mortierella alpina)由来であればより好ましい。DGLA含有油脂は特許第3354581号で示す通り発明者らはモルティエレラ(Mortierella)を用いた微生物発酵法により構成脂肪酸の約40%がDGLAから成るトリグリセライドを調製することが出来る。
DGLAに加えて、1種またはそれ以上の付加的なPUFAを供給しても良い。これはDGLAに加えて別のn-6系PUFA(例えばリノール酸(LA)、γ−リノレン酸(GLA)、アラキドン酸(AA)など)であってもよいし、n-3系PUFA(例えばEPA,DHA)であってもよい。
本発明に用いるDGLAに変換可能なこの酸の生理的に許容される官能性誘導体としては、DGLAを含むトリグリセライド、ジグリセライド、モノグリセライドとして、あるいはリン脂質、糖脂質として、さらには遊離の脂肪酸、脂肪酸エステル(例えば、メチルまたはエチルエステル)、ステロールエステルとしての形態で有り得る。
好ましくは、PUFAは油中に存在する。これは純粋な油、加工油(例えば、化学的および/または酵素的に処理した油)または濃縮油で有り得る。これら油は10〜100%のPUFAを含有しうるが、所望のPUFA、例えばDGLAの含量は油が微生物由来であれば油中の5%以上、好ましくは10%以上、より好ましくは25%以上であれば良い。この油は1種またはそれ以上のPUFAをこれら百分率の濃度範囲内で含有し得る。この油は、単独の細胞または微生物に由来する単独油であってもよいし、または他の起源に由来する2種またはそれ以上の油の配合油または混合油であってもよい。この油は、例えば、1種またはそれ以上の添加物、例えば酸化防止剤(例えば、トコフェロール、ビタミンE、トコトリエノール、アスコルビン酸誘導体、パルミチン酸塩またはエステル、アスタキサンチン)やセサミン、CoQ10等を含有していてもよい。
本発明は、健康で十分に食事をした正常な個体、つまり生体内のPUFA量が正常な値を示している個体に対してそのPUFA量を向上させ、疾病の予防、健康の保全や維持を目的に用いられる。
しかし、不十分、不適切な食生活等を原因としたPUFA摂取量が低い個体、または適切な食生活を送っているにも関わらず生体内のPUFA量が低い個体、例えば血中におけるn-3系またはn-6系PUFAの異常または低いレベルに関連する疾患または状態の予防、防止、改善、治療にも用いることが出来る。それゆえ、本発明は、DGLAレベルの低い被験者、例えばLAからGLAおよびDGLAへの変換、GLAからDGLAへの変換が出来ないか、および/あるいは効果的に変換できない被験者への使用も提供する。それゆえ、適当な患者は、Δ6不飽和化酵素および/あるいは炭素鎖伸長化酵素が機能不全、不十分、または欠乏していてもよい。
本発明は特に、肥満細胞数の亢進が認められる各種疾患にある被験者への使用を提供する。肥満細胞数の亢進が認められる各種疾患とはアトピー性皮膚炎、湿疹、乾癬、基底細胞癌、有棘細胞癌等の皮膚疾患、気管支喘息、花粉症、アレルギー性鼻炎、アレルギー性結膜炎等の各種疾患を指す。
次に、本発明を、実施例により更に具体的に説明する。
実施例1.
DGLAの摂取が肥満細胞数の亢進に対して何らかの作用を有するか否かを検討するために、DGLA油脂である特許第3354581号で示す方法で調製したDGLAを主構成脂肪酸とするトリグリセライドSUNTGDを用いて実験動物におけるその有用性を検討した。今回、肥満細胞数の増加と関連性の深い疾患のモデル動物としてNC/Ngaマウスを用いた。本モデル動物は現在最も有用なアトピー性皮膚炎モデルの一つと認識されており、実際にアトピー治療の臨床現場で用いられているステロイド外用剤や免疫抑制外用剤等は、先述の通り本モデル動物においても有効性を示すことが証明されていることから、アトピー性皮膚炎治療薬のスクリーニングにも汎用されている。
本動物はコンベンショナルな飼育環境下、生後約8週間前後で自然発症的に皮膚炎を発病後、その炎症像は経日的に憎悪・慢性化し、肉眼的にも病理組織学的にもヒトのアトピー様皮膚炎症状を呈することで知られている。また、皮膚炎発症に伴った血清中IgEの上昇や病巣部における肥満細胞の分化・増殖や好酸球、T cell等の免疫担当細胞の顕著な浸潤も本病態の特徴として挙げられる。
この試験ではオスあるいはメスのNC/Ngaマウスを準備し、コンベンショナルな飼育環境下1群7匹で2種類の群を設定した。表Iに示す以下の2種類の餌を調製し、離乳後の5週齢目以降、自由摂取にて試験終了となる12週齢目まで与え続けた。群は対照食群、DGLA食群とし、後者に対してはDGLAを主構成脂肪酸とするトリグリセライドSUNTGDを添加し、餌中約1.0%がDGLA(遊離脂肪酸量として算出)となるように設定した。マウス体重が平均20g、平均1日摂餌量が約2gであったことから、この実験におけるDGLA摂取量を算出するとDGLA食群は1日あたり約1000mg/kgであることが推察された。また、両群も餌中の総脂肪酸量は一律5%となるようにした。評価項目はブラインド下の皮膚炎症状の肉眼スコア、掻爬回数、血中IgEとした。
また、動物は実験終了の12週齢目に解剖し、皮膚炎病巣部である頚背部の皮膚を採取し、中性緩衝ホルマリン溶液で組織を固定後、パラフィン包埋、薄切切片作成の後、toluidine blue染色を施し肥満細胞を同定した。これら組織標本の中から各群7標本中2標本を選抜、計4標本に対して肥満細胞数のカウントおよび本細胞数の程度を相対評価した。標本の選抜方法は、各群の皮膚炎症状の肉眼スコア平均値に近い値を示す標本を2標本選抜するという方法を採択した。肥満細胞数のカウントに関しては、検鏡時の10×40倍視野中に確認される肥満細胞数をカウントし、本作業を同じ標本に対して視野を変えて5回繰り返し、その平均値を標本の肥満細胞数として表現した。
肥満細胞数の相対評価に関しては、各標本全体の肥満細胞数の多少を相対的に判定した。その相対評価クライテリアは、
++:肥満細胞が特に多い箇所が数箇所確認され、全体的にも本細胞が多い。
+ :肥満細胞が多い箇所が一部確認されるが、全体的に本細胞数はやや多い程度。
+−:肥満細胞数がほぼ正常レベル。
とした。なお、肥満細胞数のカウントおよび本細胞数の相対評価に関しては、どの標本を評価しているか分からないように、ブラインド下で実施した。
検討の結果、体重推移(表2)や一般所見に関する異常をなんら見せることなく、表3に示すようにDGLA摂取群は対照食群と比較して、皮膚病巣部にて亢進する肥満細胞の数を抑制する傾向を示した。さらに、この時、皮膚炎症状の肉眼スコアの軽減(対照食群:9.1±1.0、DGLA食群:3.0±0.5)、掻爬回数の抑制(対照食群:51.7±9.1回、DGLA食群:35.0±7.1回)、血漿中IgEの産生量の抑制(対照食群:64.2±39.8μg/mL、DGLA食群:29.8±21.0μg/mL)も確認された。以上のことから、DGLAの摂取は肥満細胞数の亢進と関連性の深い各種疾患、例えばアトピー性皮膚炎、気管支喘息、アレルギー性鼻炎等に非常に有用である可能性が示唆された。
Figure 2006306813
Figure 2006306813
Figure 2006306813
図1は、n-6系及びn-3系高度不飽和脂肪酸の代謝経路を示す。

Claims (13)

  1. ジホモ−γ−リノレン酸(DGLA)を含んで成る、肥満細胞数の増加に関連する疾患の予防又は治療に有効な組成物。
  2. ジホモ−γ−リノレン酸(DGLA)を含んで成る、肥満細胞数抑制組成物。
  3. 前記組成物が食品又は医薬組成物である、請求項1又は2に記載の組成物。
  4. 前記食品が食餌サプリメントである請求項3に記載の組成物。
  5. 前記医薬組成物が経口投与剤である請求項3に記載の組成物。
  6. 前記組成物が、液剤、丸剤、錠剤又はカプセル剤である、請求項1〜5のいずれか1項に記載の組成物。
  7. 前記肥満細胞数の増加に関連する疾患が、皮膚疾患、呼吸器系疾患又はその他のアレルギー性疾患である請求項1及び3〜6のいずれか1項に記載の組成物。
  8. 前記皮膚疾患が、アトピー性皮膚炎、湿疹、乾癬、基底膜細胞癌又は有刺細胞癌である、請求項7に記載の組成物。
  9. 前記呼吸器系疾患が気管支喘息である、請求項7に記載の組成物。
  10. 前記アレルギー性疾患が、花粉症、アレルギー性鼻炎又はアレルギー性結膜炎である、請求項7に記載の組成物。
  11. 前記ジホモ−γ−リノレン酸(DGLA)が、グリセライド、リン脂質、糖脂質、アルキルエステル又は遊離脂肪酸もしくはその塩の形態である、請求項1〜10のいずれか1項に記載の組成物。
  12. 前記グリセライドが、トリグリセライド、ジグリセライド又はモノグリセライドである、請求項11に記載の組成物。
  13. 前記ジホモ−γ−リノレン酸(DGLA)が微生物に由来する、請求項1〜12のいずれか1項に記載の組成物。
JP2005133271A 2005-02-14 2005-04-28 肥満細胞増殖抑制剤 Pending JP2006306813A (ja)

Priority Applications (10)

Application Number Priority Date Filing Date Title
JP2005133271A JP2006306813A (ja) 2005-04-28 2005-04-28 肥満細胞増殖抑制剤
CA2599112A CA2599112C (en) 2005-02-14 2006-02-10 Composition comprising dihomo-.gamma.-linolenic acid (dgla) as the active ingredient
EP19183855.6A EP3581178B1 (en) 2005-02-14 2006-02-10 Composition containing dihomo-(gamma)-linolenic acid (dgla) as active ingredient
US11/884,199 US9006287B2 (en) 2005-02-14 2006-02-10 Composition comprising dihomo-γ-linolenic acid (DGLA) as active ingredient
PCT/JP2006/302787 WO2006085687A1 (ja) 2005-02-14 2006-02-10 ジホモ−γ−リノレン酸(DGLA)を有効成分として含んで成る組成物
EP06713928.7A EP1852114B1 (en) 2005-02-14 2006-02-10 Composition containing dihomo-y-linolenic acid (dgla) as active ingredient
CN 200610003112 CN101019853B (zh) 2005-02-14 2006-02-14 含有有效成分二均-γ-亚麻酸(DGLA)的组成物
CN2012100164426A CN102600174A (zh) 2005-02-14 2006-02-14 含有有效成分二均-γ-亚麻酸(DGLA)的组成物
US14/644,231 US9943495B2 (en) 2005-02-14 2015-03-11 Composition containing dihomo-γ-linolenic acid (DGLA) as the active ingredient
US15/911,806 US10342773B2 (en) 2005-02-14 2018-03-05 Composition containing dihomo-γ-linolenic acid (DGLA) as the active ingredient

Applications Claiming Priority (1)

Application Number Priority Date Filing Date Title
JP2005133271A JP2006306813A (ja) 2005-04-28 2005-04-28 肥満細胞増殖抑制剤

Publications (2)

Publication Number Publication Date
JP2006306813A true JP2006306813A (ja) 2006-11-09
JP2006306813A5 JP2006306813A5 (ja) 2008-03-27

Family

ID=37474110

Family Applications (1)

Application Number Title Priority Date Filing Date
JP2005133271A Pending JP2006306813A (ja) 2005-02-14 2005-04-28 肥満細胞増殖抑制剤

Country Status (1)

Country Link
JP (1) JP2006306813A (ja)

Cited By (6)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JP2006306812A (ja) * 2005-04-28 2006-11-09 Suntory Ltd 好酸球浸潤抑制剤
WO2008111384A1 (ja) 2007-03-13 2008-09-18 Haruzo Kobayashi 上皮改善剤
JPWO2010119873A1 (ja) * 2009-04-13 2012-10-22 株式会社 資生堂 皮下脂肪増加抑制による皮膚の弾性特性の低下の防止方法
US9006287B2 (en) 2005-02-14 2015-04-14 Suntory Holdings Limited Composition comprising dihomo-γ-linolenic acid (DGLA) as active ingredient
WO2021065659A1 (ja) 2019-10-01 2021-04-08 サントリーホールディングス株式会社 アクアポリン3の発現調節を介した腸機能改善用組成物及びその使用
WO2024106446A1 (ja) 2022-11-15 2024-05-23 株式会社ニッスイ アレルギー性鼻炎またはアレルギー性結膜炎の症状の軽減または予防用組成物

Citations (8)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JPS59152324A (ja) * 1983-02-01 1984-08-31 エフア−モル・リミテツド 医薬または健康食品組成物
JPH02149508A (ja) * 1988-03-22 1990-06-08 Efamol Ltd 皮膚改善用組成物とその方法
JPH04244023A (ja) * 1991-01-29 1992-09-01 Idemitsu Petrochem Co Ltd ω6系不飽和脂肪酸含有薬剤
JPH06128154A (ja) * 1978-01-23 1994-05-10 Efamol Ltd 食品組成物
JPH06197735A (ja) * 1979-05-18 1994-07-19 Efamol Ltd 食品組成物
JP2002047176A (ja) * 2000-08-04 2002-02-12 Idemitsu Technofine Co Ltd IgE産生抑制剤
JP2006219454A (ja) * 2005-02-14 2006-08-24 Suntory Ltd 皮膚疾患経口治療または予防剤
JP2006306812A (ja) * 2005-04-28 2006-11-09 Suntory Ltd 好酸球浸潤抑制剤

Patent Citations (8)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JPH06128154A (ja) * 1978-01-23 1994-05-10 Efamol Ltd 食品組成物
JPH06197735A (ja) * 1979-05-18 1994-07-19 Efamol Ltd 食品組成物
JPS59152324A (ja) * 1983-02-01 1984-08-31 エフア−モル・リミテツド 医薬または健康食品組成物
JPH02149508A (ja) * 1988-03-22 1990-06-08 Efamol Ltd 皮膚改善用組成物とその方法
JPH04244023A (ja) * 1991-01-29 1992-09-01 Idemitsu Petrochem Co Ltd ω6系不飽和脂肪酸含有薬剤
JP2002047176A (ja) * 2000-08-04 2002-02-12 Idemitsu Technofine Co Ltd IgE産生抑制剤
JP2006219454A (ja) * 2005-02-14 2006-08-24 Suntory Ltd 皮膚疾患経口治療または予防剤
JP2006306812A (ja) * 2005-04-28 2006-11-09 Suntory Ltd 好酸球浸潤抑制剤

Cited By (11)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
US9006287B2 (en) 2005-02-14 2015-04-14 Suntory Holdings Limited Composition comprising dihomo-γ-linolenic acid (DGLA) as active ingredient
US9943495B2 (en) 2005-02-14 2018-04-17 Suntory Holdings Limited Composition containing dihomo-γ-linolenic acid (DGLA) as the active ingredient
US10342773B2 (en) 2005-02-14 2019-07-09 Suntory Holdings Limited Composition containing dihomo-γ-linolenic acid (DGLA) as the active ingredient
JP2006306812A (ja) * 2005-04-28 2006-11-09 Suntory Ltd 好酸球浸潤抑制剤
WO2008111384A1 (ja) 2007-03-13 2008-09-18 Haruzo Kobayashi 上皮改善剤
US8529879B2 (en) 2007-03-13 2013-09-10 Haruzo Kobayashi Epithelium-improving agent
JPWO2010119873A1 (ja) * 2009-04-13 2012-10-22 株式会社 資生堂 皮下脂肪増加抑制による皮膚の弾性特性の低下の防止方法
WO2021065659A1 (ja) 2019-10-01 2021-04-08 サントリーホールディングス株式会社 アクアポリン3の発現調節を介した腸機能改善用組成物及びその使用
CN114585355A (zh) * 2019-10-01 2022-06-03 三得利控股株式会社 借由水通道蛋白3的表达调节的肠功能改善用组合物及其应用
WO2024106446A1 (ja) 2022-11-15 2024-05-23 株式会社ニッスイ アレルギー性鼻炎またはアレルギー性結膜炎の症状の軽減または予防用組成物
EP4620465A1 (en) 2022-11-15 2025-09-24 Nissui Corporation Composition for relieving or preventing symptoms of allergic rhinitis or allergic conjunctivitis

Similar Documents

Publication Publication Date Title
US10342773B2 (en) Composition containing dihomo-γ-linolenic acid (DGLA) as the active ingredient
EP1307107B1 (en) Oil/fat composition
Kroes et al. A review of the safety of DHA45-oil
CN101019853B (zh) 含有有效成分二均-γ-亚麻酸(DGLA)的组成物
CN101072509A (zh) 炎症的治疗和预防
JPWO2003074043A1 (ja) 体温上昇剤
EP2682116A1 (en) Metabolic syndrome ameliorating agent
JP2006306813A (ja) 肥満細胞増殖抑制剤
JP2006306812A (ja) 好酸球浸潤抑制剤
JP2002302441A (ja) 月経前症候群症状緩和用組成物及び飲食物
JP6203320B2 (ja) 皮膚疾患経口治療または予防剤
JP2012082226A (ja) 皮膚疾患経口治療または予防剤
JP7422160B2 (ja) アクアポリン3の発現調節を介した腸機能改善用組成物及びその使用
JP6462790B2 (ja) 皮膚疾患経口治療または予防剤
JP6214474B2 (ja) 皮膚疾患経口治療または予防剤
JP5479696B2 (ja) 生体内のプラスマローゲン増加剤
CN120187420A (zh) 用于减轻或预防过敏性鼻炎或过敏性结膜炎的症状的组合物
JP2002029967A (ja) 月経前症候群症状緩和用食用油脂組成物
JP2024051305A (ja) 糖質燃焼促進剤
HK40075032A (en) Composition for improving intestinal function through expression control of aquaporin 3, and use thereof
WO2008153220A1 (ja) 血管疾患の予防又は治療剤
CN107970232A (zh) 含n-3系不饱和脂肪酸的组合物、及n-3系不饱和脂肪酸在该组合物的制造中的应用
JP2018168139A (ja) n−3系不飽和脂肪酸を含む中性脂肪値の低減または上昇抑制用の組成物、並びに該組成物の製造におけるn−3系不飽和脂肪酸の使用
JP2007246471A (ja) 血中中性脂肪上昇抑制剤およびその製造方法

Legal Events

Date Code Title Description
A521 Written amendment

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A523

Effective date: 20080213

A621 Written request for application examination

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A621

Effective date: 20080213

A711 Notification of change in applicant

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A712

Effective date: 20090424

A131 Notification of reasons for refusal

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A131

Effective date: 20110524

A02 Decision of refusal

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A02

Effective date: 20120124