JP2005530593A - 複数の分離点を有する耐伸張性脈管閉塞アッセンブリ - Google Patents

Abstract

脈管閉塞装置は、各々が近位端と、遠位端と、内腔を有する複数のコイルを具える。この装置は、更に、各々が各主コイルの内腔の少なくとも一部内に延在している複数の伸張防止部材と、隣接する主コイルの間に配置された一又はそれ以上の分離可能なジョイントを具える。

Description

発明の属する技術分野
本発明の技術分野は、インプラント可能な脈管閉塞装置に関し、特に、耐伸張性脈管閉塞コイルに関する。

発明の背景
脈管閉塞装置は、血管を流れる血流や、エンボラス（enbolus）の形態でその血管から派生している動脈瘤を流れる血流を遮るために、典型的にはカテーテルを介して人体の脈管内に配置される外科的な器具あるいはインプラントである。広く使用されている脈管閉塞装置の一つは、動脈瘤の壁に合った大きさの巻線を有する螺旋状ワイヤコイルである。実際には、このような脈管閉塞インプラントはすべてワイヤで誘導されるカテーテルを介して装置を押し出すことによって送出される。

初期の脈管閉塞装置の一例として、Ritchart et al.に付与された米国特許第４，９９４，０６９号は、伸張したとき線状螺旋形状をとり、弛緩したときに折り畳まれ回旋状の状態をとる脈管閉塞装置を開示している。このコイルは、カテーテル内を通過して所望の部位にコイルを送出する間は伸張した状態にあり、装置がその位置に配置されると動脈瘤を閉塞するのにより適している弛緩形状を取る。Ritchart et al. は、「花」の形、および二重の渦状の形を含む様々な二次形状を記載している。ランダムな二次形状も記載されている。ほとんど、あるいは全く固有の二次形状を持たない脈管閉塞コイルも記載されている。例えば、Berenstein et al. に付与された米国特許第５，６９０，６６６号には、血管内のスペースに導入された後にほとんどあるいは全く形状を持たないコイルが見られる。

形状のついたコイル及び線状コイルを人の脈管構造内に送出するには様々な方法がある。脈管構造内にコイルを物理的に押し出すことを記載しているこれらの特許（例えばRitchart et al.）に加えて、特に選択された時間と部位でコイルを切り離す数多くの他の方法がある。Guglielmi et al. に付与された米国特許第５，３５４，２９５号、およびその親特許である米国特許第５，１２２，１３６号は、電解的に切離し可能な塞栓装置を記載している。更に、Wallace et al. に付与された米国特許第５，９４１，８８８号には、複数の切離し点を有する脈管閉塞装置が記載されている。様々な機械的に切離し可能な装置も公知であり、それらの例はSepetka に付与された米国特許第５，２３４，４３７号、Palermo に付与された米国特許第５，２５０，０７１号、Engelsonに付与された米国特許第５，２６１，９１６号、 Twyford et al. に付与された米国特許第５，３０４，１９５号、Palermo に付与された米国特許第５，３１２，４１５号、及び、Palermo et al.に付与された米国特許第５，３５０，３９７号に記載されている。

コイルの移動中のコイルの伸張を防止する手段を具える脈管閉塞コイルも公知である。例えば、Ken et al. に付与された米国特許第５，８３３，７０５号には、伸張防止部材が外側螺旋コイルの内腔に延在しており、そのコイルに２箇所で取り付けられているインプラント可能な脈管閉塞装置が記載されている。伸張防止部材は、重合体フィラメント、またはその他の可撓性材料で作ることができる。Ken et al. に付与された米国特許第６，１９３，７２８号には、耐伸張性脈管閉塞コイルが記載されており、ここでは、外側コイルとコアワイヤとの間に同軸に配置されているアンカコイルを介してコイルに伸張防止部材が間接的に取り付けられている。

発明の概要
本発明は、患者の脈管構造内で展開して、その血流を閉塞することができる脈管閉塞装置に関する。この脈管閉塞装置は、閉塞部位に合致する様々な二次形状のどれかに展開することができる主コイルを具える。この脈管閉塞装置は送出装置を用いて目的部位に運ばれ、電解ジョイントなどの様々な切離し手段のいずれか一つを用いてそこから切り離される。また、この脈管閉塞装置は主コイル内に配設された内腔の少なくとも一部に延在する伸張防止部材を含む。伸張防止部材は、直接的あるいは間接的に主コイルに接続されて、主コイルの軸方向における伸張を防止するかあるいは最小限に抑える。この配設位置の一箇所で、伸張防止部材は主コイル内腔に配置されたアンカアッセンブリを介して主コイルに接続されている。非限定的な例として、このアンカアッセンブリは主コイルの近位端に配置され、伸張防止部材は主コイルの遠位端あるいは主コイルのその他の位置と近位側に配置されたアンカアッセンブリとの間に直接的あるいは間接的に固定されうる。

一の実施例では、アンカアッセンブリが一又はそれ以上の可撓性ジョイントと、間に可撓性のジョイントを配置した複数のリジッド部材を具える。例えば、アンカアッセンブリが第１及び第２のリジッド部材を有しているのであれば、単一の可撓性ジョイントがこの間に配置されうる。第１のリジッド部材は外側主コイルに直接的あるいは間接的に接続されていても良く、また、第２のリジッド部材は伸張防止部材に直接的あるいは間接的に接続されていても良い。この利点に限定されるものではないが、この可撓性ジョイントの存在によって、製造工程中に主コイルの近位端で発生するあらゆる熱から伸張防止部材を遠ざけて配置するのに十分な長さを有しながら、主外側コイルの近位端に所望の可撓性が与えられる。非限定的な例として、リジッド部材はアンカ部材（例えば、筒状部材や、アンカコイルなど）とリンクであってもよい。アンカアッセンブリは、アンカアッセンブリの軸方向の強度を維持するために、各リンクがねじれたチェーンを具えていても良い。

他の実施例では、アンカアッセンブリは、アンカコイルと、アンカコイルと伸張防止部材間に直接的あるいは間接的に連結されたリンクとを具える。限定されない例として、伸張防止部材の遠位および近位端は、主コイルの遠位端とリンクにそれぞれ固着されていてもよい。ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリアミド、シリコンあるいはポリウレタンなどの充填部材を、アンカコイルが主コイルの内腔に固定されている主コイルの近位端に構造的な一体性を提供するのに用いるようにしても良い。リンクは、好適な生体適合性材料であればどのような材料でできていても良いが、好ましい実施例では、プラチナが使用される。この利点に制限されるものではないが、リンクの存在によって、製造工程中に主コイルの近位端で発生するあらゆる熱から伸張防止部材を遠ざけておくことができる。アンカコイルとそのリンク間における可撓性のある接続は、主コイルの近位端に所望の可撓性を提供する。限定されない例として、１．０ｍｍの好ましい長さを有するアンカコイルとそのリンクの組み合わせた長さを、２．６ｍｍから約１．８ｍｍに縮めることができる。リンクの長さは１ｍｍ未満でありうる。

更なる他の実施例では、アンカアッセンブリは、伸張防止部材に直接あるいは間接的に連結された近位側がねじれたリンクと、遠位側がねじれた、あるいはねじれていないリンクを有するアンカ鎖を具えている。この遠位側リンクの存在によって、製造工程中に主コイルの近位側端部で発生するあらゆる熱から伸張防止部材を遠ざけておきつつ、近位側のねじれたリンクの長さを短くすることができる。この比較的硬い近位側リンクの長さの短縮と、近位側リンクと遠位側リンク間のフレキシブルな連結とが、主コイルの近位端に所望の可撓性を提供する。限定されない例として、伸張防止部材の遠位および近位端は、それぞれ、主コイルの遠位端と遠位側のリンクに固定することができる。限定されない例として、２．６ｍｍの好ましい長さを有する近位側のねじれたリンクは、長さを約１．２ｍｍに縮めることができ、一方、遠位側リンクの長さは１ｍｍ未満にできる。アンカ鎖は、近位および遠位のリンクのみを有しているのが好ましいが、所望するアンカ鎖の可撓性と長さに応じて追加リンクを有するものであっても良い。ＰＥＴ、ポリアミド、シリコンあるいはポリウレタンなどの充填材料を用いて、アンカコイルがない場合に、主コイル内腔内に近位端リンクが固定される主コイルの近位端に構造的な一体性を提供することができる。アンカ鎖は、あらゆる好適な生体適合材料で作ることができるが、好ましい実施例では、プラチナが使用されている。この利点に限定されるものではないが、アンカ鎖の存在によって、製造工程中に主コイルの近位端で発生するあらゆる熱から伸張防止部材を遠ざけたまま、例えばアンカコイルなどシングルピースの近位側アンカを持つ必要性がなくなるか、あるいは、少なくとも、アンカコイルの長さを短縮することができる。比較的硬いアンカコイルをなくす、あるいは長さを短縮することと、アンカ鎖によって形成されるフレキシブルな接続が、主コイルの近位端に所望の可撓性を提供する。限定されない実施例として、２．６ｍｍのシングルピースの近位アンカは、各々が約１．２ｍｍの近位および遠位のリンクを有する２．４ｍｍのアンカ鎖で置き換えることができる。しかしながら、近位及び遠位の各リンクの長さが同じである必要はない。例えば、遠位のリンクが近位のリンクより短くても良い。

更なる他の実施例では、アンカアッセンブリが、伸張防止部材に直接または間接的に接続された螺旋構造を具える。この実施例では、螺旋構造がアンカコイルの形態を取る。筒状のエレメントに設けたねじ溝など、他のタイプの螺旋構造を用いることもできる。限定されない例として、伸張防止部材の近位端がアンカコイルの遠位端にそれぞれ固定されていても良い。このアンカコイルは、主コイルの巻線間にアンカコイルの巻線を配置することによって外側コイルに固定的に連結されている。ねじ溝のついた筒状エレメントの場合は、ねじ溝が主コイルの巻線間に配置される。アンカコイルの各巻線は主コイルの隣接する巻線間に配置しうる。代替的に、例えば巻線対など、アンカコイルの複数の巻線が主コイルの隣接する巻線間に配置されていても良い。代替的に、主コイルの複数の巻線がアンカコイルの隣接する巻線間に配置されていても良い。

アンカコイルと主コイルを脈管閉塞装置として形成し、一体化する方法はいろいろある。組み立てを容易にし、アンカコイルと主コイルの巻線上に軸方向のストレスがかかるのを最小限にするために、アンカコイルと主コイルの巻線は開ピッチとすることができる。好ましい方法は、例えば、第１のワイヤを巻いて第１の螺旋コイルにすることで外側主コイルを作り、その結果第１の螺旋コイルが近位端に開ピッチの巻線を有するようにし、第２のワイヤを巻いて第２の螺旋コイルにすることでアンカコイルを作り、その結果第２の螺旋コイルが開ピッチの巻線を有するようにする工程を具える。次いで、アンカコイルを例えばねじ込むなどして主コイル内に一体化させ、アンカコイルの開ピッチの巻線が主コイルの開ピッチの隣接する巻線間に配置されるようにする。

更なる好ましい実施例では、アンカコイル全体が開ピッチの巻線を有している。しかしながら、アンカコイルの遠位端のみ、さもなければ主コイルに一体化されたアンカコイルのその部分のみが開ピッチの巻線を有するようにしても良い。アンカコイルの巻線は、単一巻線の開ピッチであっても、二重巻線の開ピッチであっても、あるいはそれ以外の複数巻線の開ピッチであってもよい。代替として、主コイルの巻線が単一巻線の開ピッチであっても、二重巻線の開ピッチであっても、あるいはそれ以外の複数巻線の開ピッチであってもよい。アンカコイルの遠位端をテーパ形状として、主コイルへの一体化を容易にするようにしても良い。この利点に限定されるものではないが、アンカコイルの主コイルへの一体化は、脈管閉塞装置の近位端の壁厚を薄くするものであり、これによって製造工程中にアンカコイルの近位端で発生するあらゆる熱から伸張防止部材を離しておきつつ、主外側コイルの近位端に所望の可撓性を提供する。

更なる他の実施例では、脈管閉塞装置が、複数の主コイルと、各々の主コイルの少なくとも一部を通って延在する複数の伸張防止部材と、隣接する主コイル間に配置された一又はそれ以上の切離し可能なジョイントを具える。伸張防止部材の遠位及び近位端は、例えば上述したように、各主コイルの遠位及び近位端の一方あるいは双方に配置されているアンカアッセンブリにそれぞれ固定することができる。この利点に限定されるものではないが、複数の切離し手段の存在によって、選択可能な長さの脈管閉塞装置を展開できる。これによって、外科医は、治療を行う動脈瘤の状態や大きさを考えて展開した脈管閉塞装置の所望の長さを選択することが可能になる。伸張防止部材を主外側コイルセグメントに接続するのにアンカアッセンブリを使用することで、製造工程中に主コイルの近位端から生じるあらゆる熱から伸張防止部材を離して配置することができる。

好適な実施例の詳細な説明
図１を参照すると、一の好ましい実施例に従って構成された脈管閉塞アッセンブリ１００が示されている。
脈管閉塞アッセンブリ１００は、細長い筒状カテーテル１１７内に配置されたコアワイヤ１１４を具える送出装置と、このコアワイヤ１１４の端部に形成された切離し可能な手段１１２を用いて送出装置１１６の遠位端に切離し可能に取り付けられた脈管閉塞装置１０１とを具える。図面に示されている実施例では、以下により詳細に述べるように、切離し可能な手段１１２は電解的に分離可能なジョイントである。機械的なものなど、他のタイプの切離し可能な手段を使用して、脈管閉塞アッセンブリ１００を様々な他の送出装置に接続することができる。したがって、当然のことながら、脈管閉塞装置１０１は、コアワイヤを用いる送出装置以外の送出装置に連結させることもできる。

脈管閉塞装置１０１は、近位端１０４、遠位端１０６、近位端１０４と遠位端１０６の間を延在する内腔１０５とを有する外側主コイル１０２を具える。脈管閉塞装置１０１は、更に、前記コイル内腔１０５内を延在し、主コイル１０２の軸方向の伸張を防止するべく二箇所で主コイル１０２に固定されている、伸張防止部材１０８を有する。特に、伸張防止部材１０８の近位端と遠位端は、主コイルの近位端１０４と遠位端１０６にそれぞれ固定されている。代替としては、伸張防止部材１０８はこの内腔の一部内のみに延在して、主コイル１０２の近位端１０４と遠位端１０６の間の一箇所で主コイルに取り付けられる。

伸張防止部材１０８の遠位端は、溶融、接着剤、あるいはその他のコイル１０２に伸張防止部材１０８を固定的に取り付ける方法よって、遠位端１０６においてか、またはコイル１０２の両端部間のある位置において、コイル１０２に固定するようにしてもよい。図面に示す実施例では、伸張防止部材の遠位端が、接着、あるいは溶融されて、コイル１０２の内径より径が大きい遠位キャップ１０７に二次形成されている。代替として、伸張防止部材１０８は、主コイルに取り付けられた、あるいは取り付けられていない、ノット（図示せず）に結ばれていても良い。これらの取り付け方法は、米国特許第５，５８２，６１９号により詳細に開示されている。

近位端１０４では、脈管閉塞装置１０１は、内腔１０５内に装着されたアンカアッセンブリ１０９を具える。伸張防止部材１０８の近位端は、アンカアッセンブリ１０９を介して主コイル１０２の近位端１０４に間接的に取り付けられている。アンカアッセンブリ１０９は、複数の剛性部材と当該剛性部材間に配置されており、伸張防止部材１０８と主コイル１０２の近位端１０４間を分離させておく一方で、脈管閉塞装置１０１の近位端１０４に可撓性を提供する一またはそれ以上の可撓性ジョイントを具える。下記により詳細に述べるとおり、アンカアッセンブリ１０９の剛性部材は、どちらも近位端１０４の可撓性を有益に維持する、付属リンクもしくはリンク鎖を有するアンカコイルを具えていてもよい。本明細書の目的のためには、「可撓性ジョイント」は、アンカアッセンブリ１０９が横方向にかかった力の存在により曲がりやすい位置にあるあらゆるジョイントである。

一の好ましい実施例では、脈管閉塞装置１０１は、電解的に分離可能なジョイント１１２を受け入れるように構成されている。電解部位になるように意図された分離可能なジョイント１１２を除いて、この変形例における送出装置１１６は、コアワイヤ１１４上に配置され、コイル装置１０１に接続しているその端部にまで続く絶縁層１１５を有する。絶縁層１１５は、ポリテトラフルオロエチレン（例えば、テフロン（登録商標））、ポリパラキシルキシレン（例えばパリレン）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、シアノアクリレート接着剤、あるいは他の好適な絶縁層であってもよいが、重合体であることが好ましく、最も好ましいのはテフロン（登録商標）である。電解的に分離可能なジョイントは、米国特許第５，３５４，２９５号及び第５，１２２，１３６号に詳細に述べられている。なお、脈管閉塞コイルを切り離すための他の機構を使用することもできる。例えば、脈管閉塞装置は、機械的に配置するものであっても良い。様々な機械的な機構が、米国特許第５，２３４，４３７号、第５，２５０，０７１号、第５，２６１，９１６号、第５，３０４，１９５号、第５，３１２，４１５号、及び第５，３５０，３９７号に記載されている。

主コイル１０２を構成するのに使用する材料は、様々な材料のどれであってもよく、できれば金属あるいは重合体などの放射線不透過性材料が好ましい。主コイル１０２を構成するワイヤに好適な金属及び合金は、プラチナ属金属を含み、特にプラチナ、ロジウム、パラジウム、レニウムであり、またタングステン、金、銀、タンタル、およびこれら金属の合金である。ほとんど生物学的に不活性であることに加えて、これらの金属は有意な放射線不透過性を有し、これらの合金は可撓性と剛性が好適に混じりあうように調整することができる。大変好ましいのは、プラチナ／タングステン合金であり、例えばタングステンが８％で、残りがプラチナの合金である。

主コイル１０２はまた、ダクロン（Dacron：ポリエステル）、ポリグリコール酸、ポリ乳酸、フッ素重合体（ポリテトラフルオロエチレン）、ナイロン（ポリアミド）あるいは綿または絹などの放射線透過性ファイバあるいはポリマ（または、放射線透過性、あるいは放射線不透過性ファイバで被覆された金属糸）でできていても良い。主コイル１０２の主成分としてポリマが使用されている場合は、ある量の、粉状タンタル、粉状タングステン、酸化ビスマス、硫化バリウムなどの放射線不透過材料で満たされていることが好ましい。

主コイル１０２を製造する場合、コイルの材料を通常線状になるコイルに巻回する。一般に、コイル１０２が金属コイルの場合、プラチナ合金、あるいは「ニチノール」として知られているチタン／ニッケル合金などの超弾性合金でできている。コイルの製造に使用されるワイヤの径は、好ましくは０．０００２５乃至０．００６インチの範囲内である。このコイルは、好ましくは。主直径が０．００３乃至０．０２５インチであるが、神経血管のほとんどのアプリケーションでは、０．００８乃至０．０１８インチの径が、その部位の壁を実質的に広げることなく、また血管系に見られる反復する液体脈動の結果としてその部位から移動することなく、選択された身体部位、内腔、あるいは体腔内の適正位置に主コイルを保持するのに十分なフープ強度を提供する。

コイルワイヤの軸方向の長さは、通常０．５から１００ｃｍの範囲であり、より一般的には２．０から４０ｃｍの範囲である。使用態様によるが、コイルは１０乃至７５ターン／ｃｍ、好ましくは１０乃至４０ターン／ｃｍとなるであろう。ここでいう大きさは全てガイドラインとして提供されるものであり、より広い特徴をもつ本発明はこれに限定されるものではない。しかしながら人体内の閉塞部位で好適に使用される大きさのみが本発明の範囲に含まれる。

所望する治療的効果と、治療すべき部位の形状にもよるが、主コイル１０２は、その治療的効果を強化するために、後で様々な方法で取り扱われたり、あるいは、付属品を取り付けられたりしてもよい。主コイル１０２は、しばしば熱処理を行うなどして、様々な二次形状を形成するようにできていてもよく、これは米国特許第５，８５３，４１８号及び第６，２８０，４５７号に記載されているように特別な治療部位を埋めるのにより好適である。代替として、米国特許第５，６９０，６６６号に開示されているように、コイル１０２は血管内スペースに導入された後はほんの僅かな形状しかないか、あるいは全く形状を持たなくともよい。更に、主コイル１０２の外側に外付材料を加えて血栓溶解特性を高めるようにしてもよい。これらの代替の実施例は、米国特許第５，２２６，９１１号、第５，３０４，１９４号、第５，５４９，６２４号、第５，３８２，２５９号、第６，２８０，４５７号に開示されている。

好ましい実施例では、伸張防止部材１０８が繊維質であり、好ましくは重合体である。好ましい重合体材料は、熱硬化性か、もしくは熱可塑性であってもよく、スレッド束あるいは単一のフィラメントを具えていても良い。溶解し、遠位キャップ１０７に形成することができるのでアッセンブリ１００を構成するための工程を単純化できるという理由から、熱可塑性材料が好ましい。半田ごてなどの単純な道具を用いて遠位キャップ１０７を形成することができる。熱硬化性プラスチックは一般的に接着剤で適当な位置に保持される。好ましいポリマは、繊維にすることができるほとんどの生体適合性材料を含み、例えば、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、特にダクロン（Ｄａｃｒｏｎ）などのポリエステル；ナイロンを含むポリアミド；ポリエチレン、ポリプロピレン、プロブチレン、これらの混合物、合金、ブロック、ランダムな共重合体などのポリオレフィン；ポリグリコール酸；ポリ乳酸；フッ素重合体（ポリテトラフルオロエチレン）あるいは絹、又はコラーゲン；などの熱可塑性材料を含む。伸張防止ポリマは、例えば、ポリ乳酸あるいはポリグリコール酸などの溶解性縫合糸に使用されている材料で作って、ポリマを導入した後、動脈瘤内での細胞の成長を助長するようにしても良い。例えば、１０−０および９−０のポリプロピレン縫合材料のようなポリプロピレンが大変好ましい。このポリマの径は、典型的には約０．０００１インチから約０．０１インチの間である。

本発明のいくつかの変形例においては、放射線透過性と可撓性をいくらか犠牲にすることができるのであれば、伸張防止部材１０８は、様々なステンレススチールのどれでできていてもよい。このタイプの伸張防止部材は米国特許第５，８５３，４１８号に記載されている。機械的な観点から、非常に好ましい構成材料は、高ストレスにさらされてもその形状を維持する材料である。ある種の「超弾性合金」は、様々なニッケル−チタン合金（ニッケルが４８−５８原子％であって、選択的に若干量の鉄を含む）；１−１０重量％のベリリウム、シリコン、錫、アルミニウム、あるいはガリウムを含む銅／亜鉛合金；あるいはニッケル／アルミニウム合金（アルミニウムが３６−３８原子％）を含む。特に、好ましいのは、米国特許第３，１７４，８５１号、第３，３５１，４６３号、及び第３，７５３，７００号に記載されている合金である。特に好ましいのは、ニチノールである。これらは、大変頑強な合金であり、径が極小のワイヤとして使用した場合でも変形することなく大幅な折り曲げに耐える。ニチノールなどの超弾性合金が伸張防止部材１０８に使用されている場合、ワイヤの径は、相対的により延性のあるプラチナあるいはプラチナ／タングステン合金が構成材料に使用されている場合に使用される径よりも、有意に小さくても良い。

脈管閉塞装置１０１（１）の一の好ましい実施例では、図２Ａに見られるとおり、伸張防止部材１０８はアンカコイル１５０と付属リンク１５２を具えるアンカアッセンブリ１０９（１）を介して主コイル１０２の近位端１０４に間接的に接続されている。アンカコイル１５０は、コイル内腔１０５内に同軸に配置されている。図面に示す実施例では、アンカコイル１５０は好ましくは長さ２．６ｍｍ未満であり、長さ約１．０ｍｍであることが好ましい。

アンカコイル１５０の最終ターンあるいはハーフターンから形成されるループ１５４は、伸張防止部材１０８に連結されているリンク１５２に接続されている。伸張防止部材１０８は、追加のリンク１５２内あるいはその周囲に伸張防止部材１０８を輪でつなぐか、あるいは伸張防止部材１０８をリンク１５２に結ぶことを含む、いかなる適切な手段を介してリンク１５２に取り付けることができる。リンク１５２は、ワイヤを加熱／溶接することによってループを閉じて封じられ、好ましくは封じたジャンクション１５５においてボール１５６を形成する。代替として、リンク１５２はレーザカットしてもよい。図に示す例では、リンク１５２はアンカコイル１５０より長さが短く、好ましくは１ｍｍ未満、例えば約０．８ｍｍの長さである。リンク１５２は、主コイル１０２を作るのに使用される材料と同じ材料で作ることができ、これは、プラチナ属金属、特にプラチナ、ロジウム、パラジウム、レニウム、また、タングステン、金、銀、タンタル、およびこれらの金属の合金を含む。好適なポリマも使用することができる。これらのポリマは繊維にすることができるほとんどの生体適合性材料を含んでおり、熱可塑性材料；例えばダクロンなどのポリエステル；ナイロンを含むポリアミド；ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリブチレン、などのポリオレフィン、これらの混合物、合金およびブロックを含む。比較的短いアンカコイル１５０と、これに対応するアンカコイル１５０とリンク１５２間の可撓性のある接続は、近位端１０４において主コイル１０２に更なる可撓性を提供する。

この好ましい実施例において、安定性と、主コイル１０２をコアワイヤ１１４に取り付けるために充填材料１５８がコイル内腔１０５内に配置される。充填材料１５８は、好ましくは、適宜の場所に形成された熱可塑性材料、あるいはエポシキなどを具え、アンカアッセンブリ１０９（１）とコアワイヤ１１４の双方を接着している。好ましくは、充填材料１５８は絶縁性である。充填材料１５８は、好ましくはＰＥＴ、ポリアミド、シリコンあるいはポリウレタンを具える。コアワイヤ１１４は、コアワイヤ１１４の遠位先端を充填剤１５８内に挿入することによって、脈管閉塞装置１０１（１）に取り付けられている。

図２Ｂを参照すると、脈管閉塞装置１０１（２）の代替の実施例では、コアワイヤ１１４を主コイル１０２に連結するのにブッシング１９６が使用されている。特に、主コイル１０２の近位端はブッシング１９６の遠位端内に装着されており、コアワイヤ１１４の遠位端はブッシング１９６の近位端内に装着されているミニコイル１９８内に配置されている。充填材料１５８は、主コイル、及びアンカコイルの内腔の近位端に配設され、コアワイヤ１１４を囲んでいる。ミニコイル１９８は、充填材料１５８が接着しうる更なる物理的な集合的閉塞を提供して、これによって主コイル１０２と、切離し手段１１２間の主ジャンクションの伸張強度を維持する。

図２Ｃを参照すると、脈管閉塞装置１０１（３）の他の好ましい実施例では、伸張防止部材１０８が近位リンク１７２と遠位リンク１７４（１）の２個のリンクを有するアンカ鎖１７０を具えるアンカアッセンブリ１０９（２）を介して主コイル１０２に間接的に取り付けられている。リンクは、リンクが壊れて伸張防止部材１０８が近位端１０４から外れたり、コイルアッセンブリ１００の製造中に溶けたりその他の損傷を受けたりしないようにするために、例えばねじれていたり、交差していたり、どのような形状をとっても良い。

図２Ｃに示す好ましい実施例では、近位側のリンク１７２がねじれている。近位側のねじれたリンク１７２は、ワイヤを自身を中心にねじれさせて形成されており、その遠位端に閉ループ１７６と、少なくとも一のねじれ／交差１７８と、ワイヤの二端が互い溶解して封じられたジャンクション１８０を具える。好ましい実施例では、溶解工程の結果封じられたジャンクション１８０に形成されたボール１８２を使用して、主コイル１０２と切離し手段１１２間の主ジャンクションの伸張強度を高めている。図に示す実施例では、近位側リンク１７２は、長さ約２．６ｍｍ未満であり、好ましくは長さ約１．２ｍｍである。

この好ましい実施例では、コアワイヤ１１４を主コイル１０２に連結するのにブッシング１９６が使用されている。特に、主コイル１０２の近位端が、ブッシング１９６の遠位端内に装着されている。コアワイヤ１１４は、図２Ｂで述べたと同様の方法でブッシングの近位端内に装着されている。主コイル１０２の近位端１０４のすぐ遠位に位置するボール１８２も、ブッシング１９６内に含まれており、充填剤１５８で囲まれている。ミニコイル１９８を伴う場合、ボール１８２は、充填材料１５８が接着しうる更なる物理的な集合的閉塞を提供しており、これによって、主コイル１０２と切離し手段１１２との間の主ジャンクションの伸張強度を維持している。代替の実施例では、ボール１８２の基部（図示せず）周辺で主コイル１０２の近位端にクリンプを作り、これによってアンカの伸張強度を高めてもよい。

図２Ｃに記載されている実施例では、遠位側リンク１７４（１）も近位側リンク１７２のようにねじれており、自体を中心にワイヤをねじることによって形成されている。また、閉ループ１８６と、少なくとも一のねじれ／交差１８８と、このワイヤの２端が互いに溶融されている封じられたジャンクション１９０を具える。溶融工程の結果として封じられたジャンクションにボール１９２が形成される。図に示す実施例では、遠位側リンク１７４（１）は、近位側リンク１７２より短く、好ましくは長さ約０．８ｍｍである。遠位側リンク１７４（１）は、閉ループ１７６及び１８６と内部連結するか、あるいはループでつなぐことによって近位側リンク１７２に接続することができ、アンカアッセンブリ１０９（２）内で可撓性ジョイントを形成している。伸張防止部材１０８は、伸張防止部材１０８を遠位側リンク１７４（１）の中に、あるいはその周囲にループでつなぐこと、あるいは、伸張防止部材１０８を遠位側リンク１７４（１）に結びつけることを含む、あらゆる適宜の手段によって、遠位リンク１７４（１）に取り付けられている。

リンク１７２、１７４は、脈管閉塞コイル１０２を製造するのに使用される材料と同じものから作ることができ、この材料は、プラチナ属金属、特に、プラチナ、ロジウム、パラジウム、レニウム、また、タングステン、金、銀、タンタル、およびこれらの合金を含む。好適なポリマも使用することができる。これらは、繊維にすることができるほとんどの生体適合性材料を含み、例えばダクロンなどのポリエステル；ナイロンを含むポリアミド；ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリブチレン、これらの混合物、合金、およびブロックなどのポリオレフィンらの熱可塑性材料を含む。図２Ｃには二個のリンクのみが示されているが、必要があれば追加のリンクを遠位側リンク１７４と近位側リンク１７２との間に挿入することもできる。リンク１７２，１７４で形成されたアンカ鎖１０９（２）は、伸張防止部材１０８を脈管閉塞コイル１０２に間接的に取り付ける、よりフレキシブルな手段を提供する。

この好ましい実施例では、コアワイヤ１１４と主コイル１０２を連結するのにブッシング１９６が使用されている。主コイル１０２の近位端は、そこから延在するボールジョイント１８２を有しており、ブッシング１９６の遠位端内に装着されている。コアワイヤ１１４の遠位端は、ブッシング１９６の近位端内に装着されているミニコイル１９８内に配置されている。充填材料１５８はコイル内腔１０５内で近位側リンク１７２の近位端を囲みながらボールジョイント１８２とミニコイル１９８の周りに配置されて、切離し手段と脈管閉塞コイル装置１０１（３）間のジャンクションの構造的一体性を安定させ、強化している。

アンカアッセンブリ１０９（２）の遠位リンク１７４（１）はねじれた状態のものが示されているが、ねじれていない遠位リンクを使用することもできる。例えば、図２Ｄを参照すると、脈管閉塞装置１０１（４）のアンカアッセンブリ１０９（３）は、ねじれていない遠位リンク１７４（２）を使用している。図２Ａで述べた実施例と同様に、遠位リンク１７４（２）は、ワイヤを加熱／溶接してループを閉じることによって形成することができる。また、遠位リンクは、レーザカットしたピースであってもよい。図２Ｄに示すように、遠位リンク１７４（２）は、近位リンク１７２より短く、好ましくは長さ約０．８ｍｍである。遠位リンク１７４（２）は、同じ材料で作ることができ、脈管閉塞装置１０１（３）内の遠位リンク１７４（１）について述べたのと同様の方法で近位リンク１７２と伸張防止部材１０８に連結することができる。

図３を参照すると、他の好ましい実施例に基づいて構成された脈管閉塞アッセンブリ２００が記載されている。上述の脈管閉塞アッセンブリ１００のように、アッセンブリ２００は細長い送出装置１１６を具え、これは切離し可能な手段１１２と付属する摺動可能なコアワイヤ１１４を有する。アッセンブリ２００は、脈管閉塞装置２０１を具えている点で異なる。装置２０１は、近位端２０４と、遠位端２０６と、中に延在する内腔２０５を有する外側主コイル２０２を具える。脈管閉塞装置２０１は、更に、コイル内腔２０５内を延在し、主コイル２０２の軸方向の伸張を防ぐべく二箇所で主コイル２０２に固定されている伸張防止部材２０８を具える。特に、伸張防止部材２０８の近位および遠位端は、主コイル２０２の遠位端１０２および近位端１０４にそれぞれ固定されている。代替として、伸張防止部材２０８の近位および遠位端が、主コイル２０２の近位端２０４及び遠位端２０６間の一又はそれ以上の箇所に取り付けられていても良い。近位端２０４に、脈管閉塞装置２０１は主外側コイル２０２に固定的に連結されているアンカアッセンブリ２０９を具える。伸張防止部材２０８の近位端は、アンカアッセンブリ２０９、及び特にアンカコイル２３２を介して外側コイル２０２の近位端２０４に間接的に取り付けられている。以下により詳細に述べるとおり、アンカコイル２３２の巻線が隣接する主コイル２０２の巻線間の空間に配置される形で、アンカコイル２３２は主コイル２０２とかみ合っている。

主コイル２０２、アンカコイル２３２、及び伸張防止部材２０８は、同じ材料で作ることができ、脈管閉塞装置１０１内の対応する要素についてすでに述べたのと同様の方法で構成することができる。伸張防止部材２０８の遠位端は、装置１０１で前述したとおり、例えば、遠位キャップ２０７に伸張防止部材２０８の遠位端を二次形成する、あるいは適当な手段を用いてコイルの他のいくつかの箇所に伸張防止部材を取り付けることによって、コイル２０２に固定的に取り付けることができる。

図４Ａ乃至４Ｄを参照すると、主コイル２０２（図４Ａと図４Ｃの代替の実施例では２０２（１）および２０２（２）で示されている）は、主コイル２０２の近位端２０４が開ピッチを持つように作られている点を除き、図２Ａ及び図２Ｂに示す他の好ましい実施例で用いられている主コイル１０２と同様である。近位端２０４の開ピッチは、アンカコイル２３２（図４Ｂおよび４Ｄの代替の実施例では２３２（１）および２３２（２）で示されている）からの巻線２１６を主コイル２０２の連続する巻線２１２間の空間に合体させることを可能にしている。近位端２０４の巻線２１２の間隔は、各空間２１４内に配置されるアンカコイル２３２の巻線２１６の数及び厚さによって決まる。

一般的に、アンカコイル２３２は、外側主コイル２０２とサイズ（径）および特性が同じになるように作られる。アンカコイル２３２の長さは、製造工程中に近位端から伸張防止部材２０８を十分に離しておくために、機械的特性あるいは性能を犠牲にすることなく変えることができる。図面に示されている実施例では、アンカコイル２３２は長さ約２ｍｍである。

好ましい実施例では、主コイル２０２の近位端２０４の巻線２１２は、主コイル２０２とアンカコイル２３２の巻線に実質的な軸方向のストレスをかけることなくアンカコイル２３２の巻線２１６の大きさと数に合うように、スペースが設けられている。

例えば、図４Ａと４Ｂに記載されているように、アンカコイル２３２（１）は単一巻線で開ピッチを有し、主コイル２０２（１）の巻線２１２（１）はアンカコイル２３２（１）の単一巻線２１６（１）に適合するようにスペースを空けているので、アンカコイル２３２（１）の各巻線２１６（１）は主コイル２０２（１）の隣接する巻線２１２（１）間に容易にぴったり合う。アンカコイル２３２（１）の最終巻線あるいは半巻線から形成されているループ２４０（１）は、伸張防止部材２０８に接続される。

その他の例として、図４Ｃ及び図４Ｄに示すように、一本のワイヤでできたアンカコイル２３２（２）が二重巻線の開ピッチを有し、主コイル２０２（２）の巻線２１２（２）がアンカコイル２３２（２）の二重巻線２１６（２）に適合するようにスペースが空けられており、したがってアンカコイル２３２（２）の各二重巻線２１６（２）が、主コイル２０２（２）の隣接する巻線２１２（２）間に容易にぴったり合う。アンカコイル２３２（２）の最終巻線あるいは半巻線から形成されているループ２４０（２）は、伸張防止部材２０８用のねじ付ループを提供する。

一重および二重巻線の開ピッチを有するアンカコイルのみが記載されてきたが、厚さおよびピッチが異なる他のアンカコイルを、隣接する巻線間の間隔がそのアンカコイルの巻線の大きさと数を受け入れるように外側コイルの近位端を形成して、組み込むこともできる。

図５Ａおよび５Ｂに示すように、アンカコイル２３２（図５Ａおよび５Ｂの代替の実施例では、２３２（１）および２３２（２）として示されている）は、主コイル２０２（図５Ａおよび５Ｂの代替の実施例では、２０２（１）および２０２（２）として示されている）の近位端２０４内に、アンカコイル２３２の遠位端２４０を主コイル２０２の内腔２０５内にねじ込むことによって挿入されて、アンカコイル２３２からの巻線２１６が、主コイルの隣接する巻線２１２間の空間２１４内に配置されている。アンカコイル２３２の遠位端２２６にテーパをつけることによってアンカコイル２３２の挿入を容易に行うことができる。アンカコイル２３２は、全体若しくはアンカコイル２３２の実質的な全体部分が主コイル２０２の近位端２０４に合致するまで挿入される。

アンカコイル２３２の遠位端２２６に配置されているループ２４０は、伸張防止部材２０８に接続されている。伸張防止部材２０８は、伸張防止部材２０８をループ２４０内または周りにループでつなぐ、あるいは伸張防止部材２０８をループ２４０内または周りに結びつけるなどの、あらゆる適当な手段を介してループ２４０に取り付けることができる。アンカコイル２３２のループ２４０へ伸張防止部材２０８を取り付けることで、伸張防止部材２０８を外側主コイル２０２に固定的に連結する。

アンカコイル２３２と外側主コイル２０２へのスクリューねじの連結は、近位端に更に可撓性を提供し、主コイル２０２の内腔２０５内にアンカコイルを同軸に配置するのではなく、むしろ外側主コイル２０２の近位端２０４にアンカコイル２３２を相互連結することによって、従来のアンカアッセンブリの設計の持つ「積層同軸」剛性を排除する。

充填部材２５０が、安定化のためと、切離し可能な手段、この場合は電解ジョイント１１２、を介して装置２０１をコアワイヤ１１４に取り付けるために、アンカコイル２３２と主コイル２０２を組み合わせた近位端の内腔２０５内に配設される。充填部材２５０は、好ましくは、正しい位置に形成された熱可塑性材料、あるいはエポキシなどを具え、アンカコイル２３２、主コイル２０２及びコアワイヤ１１４に順に接着している。充填部材２５０は、好ましくはＰＥＴ、ポリアミド、シリコンあるいはポリウレタンを具える。代替として、充填部材２５０は、あらゆる合金、導電性エポキシ、導電性ポリマなどの導電性の充填部材を具えていても良い。

図６を参照すると、他の好ましい実施例に従って構成された脈管閉塞アッセンブリ３００が記載されている。アッセンブリ３００は、複数の主コイルを有する脈管閉塞装置３０１を有する点で上述した脈管閉塞アッセンブリ１００、２００と異なる。例えば、４つのコイル３０２（１）〜（４）が、複数の切断可能なジョイント３１２（１）〜（３）と共に図６に示されている。特に、電解的に切断可能なジョイント３１２を伴う複数のコアワイヤ３１４（１）〜（３）が、コイル３０２を互いに切離し可能に接続するのに使用されている。代替的に、切断可能なジョイントが、テーパを設ける、絶縁ポリマで被覆して折り目をつける、その他、上述の実施例で述べたような変形を行うことができる。

特に、図示されている装置３０１は、各々が近位端３０４、遠位端３０６、中に延在する内腔３０５を有する４つの外側主コイル３０２（１）〜（４）を具える。脈管閉塞装置３０１は、各コイル内腔３０５（１）〜（４）内を延在し、主コイル３０２（１）〜（４）の軸方向の伸張を防止するべく２箇所で各主コイル３０２（１）〜（４）に固定されている４つの伸張防止部材３０８（１）〜（４）を更に具える。特に、伸張防止部材３０８の近位及び遠位端は、主コイル３０２の各近位及び遠位端３０４と３０６にそれぞれ連結されている。代替的に、伸張防止部材３０８の近位及び遠位端は、主コイル３０２の近位及び遠位端３０４と３０６間の一又はそれ以上の箇所に連結されていても良い。以下により詳細に述べるとおり、選択された数の主コイル３０２を、コアワイヤ１１４に電流を流し、イオン環境にさらされている最も近位の切断可能なジョイント３１２を溶解することによって、送出装置１１６から切り離すことができるようにしても良い。

脈管閉塞装置３０１は、各主コイル３０２の近位端３０４にアンカアッセンブリ３０９を具える。アンカアッセンブリ３０９は、他の好ましい実施例中の上述したアンカアッセンブリのうちどのアッセンブリを具えていても良い。脈管閉塞装置３０１は、各主コイル３０２の遠位端３０６に選択的にアンカアッセンブリ３０９を具えてもよい。したがって、これらの各セグメント（遠位端に配置された主コイルを例外として）中に、その近位及び遠位端で各主コイルに接続された二つのアンカアッセンブリがあることが好ましい。主コイル３０２（１）の内腔３０５の遠位端に配置された伸張防止部材３０８は、脈管閉塞装置１０１に関して上述したとおり、主コイル３０２（１）の遠位先端に直接的に取り付けるようにしても良い。

アンカアッセンブリ３０９と伸張防止部材３０８は、同じ材料で構成し、脈管閉塞装置１０１と１０２における対応する要素に関して上述したのと同じ方法で構成することができる。本実施例の主コイルは、好ましくは、プラチナ、ステンレススチール、ニチノールなどの導電性材料でできている。

図７Ａ乃至７Ｅを参照すると、脈管閉塞アッセンブリ３００に使用されているアンカアッセンブリ３０９（１）〜（５）の変形例が記載されている。例えば、アンカアッセンブリ３０９は、遠位リンク１５２を伴うアンカコイル１５０（３０９（１）；図７Ａ参照）；近位リンク１７２がねじれており、遠位リンクはねじれていなくても１７４（１）（３０９（２）；図７Ｂ参照）、ねじれていても１７４（２）（３０９（３）；図７Ｃ参照）もよいが、複数リンクを有するアンカ鎖と；あるいは、アンカコイル２３２の巻線２１６が主コイル３０２（ａ）と３０２（ｂ）の隣接する巻線２１２間の空間内に配設されている（３０９（４）および３０９（５）；図７Ｄおよび７Ｅ参照）ような、主コイル３０２（ａ）および３０２（ｂ）とかみ合ったアンカコイル２３２（１）および２３２（２）を具えていても良い。

図７Ａ乃至７Ｃに記載の実施例について、各主コイル３０２は、主コイル３０２にコアワイヤ３１４を連結するのに使用されている近位及び遠位端３０４と３０６に配置されたブッシング１９６（ａ）と１９６（ｂ）を有する。特に、主コイル３０２の近位端３０４は、ブッシング１９６（ａ）の遠位端内に装着されており、コアワイヤ３１４の遠位端は、ブッシング１９６（ａ）の近位端内に交互に装着されているミニコイル１９８内に配置されている。絶縁性の充填材料１５８は、安定化のため及び主コイル３０２とアンカアッセンブリ３０９をコアワイヤ３１４に取り付けるために、主コイル３０２の近位端３０４のコイル内腔３０５内に配置されている。同様に、主コイル３０２の遠位端３０６はブッシング１９６（ｂ）の近位端内に装着されており、コアワイヤ３１４の近位端は、ブッシング１９６（ｂ）の遠位端内に装着されたミニコイル１９８内に配置されている。導電性充填材料３５８は、安定化のため及び主コイル３０２とアンカアッセンブリ３０９をコアワイヤ３１４に取り付けるために、主コイル３０２の遠位端３０６のコイル内腔３０５内に配置されている。上述した実施例で述べたとおり、ミニコイル１９８は、充填材料１５８、３５８が接着しうる更なる物理的な集団的閉塞を提供し、これによって、主コイル３０２とコアワイヤ３１４間の主ジャンクションの伸張強度を維持している。

図７Ｄ乃至７Ｅに記載された実施例では、コアワイヤ３１４は、ブッシングを使用することなく各主コイル３０２（ａ）と３０２（ｂ）に連結されている。特に、コアワイヤ３１４の遠位端は、絶縁性の充填材料１５８で主コイル３０２（ａ）と３０２（ｂ）の近位端３０４のコイル内腔３０５内に保持されている。同様に、コアワイヤの近位端は、導電性の充填材料３５８で主コイル３０２（ａ）と３０２（ｂ）の遠位端３０６のコイル内腔３０５内に保持されている。

上述したとおり、主コイル３０２の遠位端をコアワイヤ３１４の近位端に連結している充填材料１５８は電気的に絶縁である。理論に縛られることなく、絶縁性の充填材料１５８が切断可能なジョイントを電気的に隔離することにより、電流が外側コイル３０２を流れるのを防止あるいは減少させ、選択されたコアワイヤ３１４に電流を集中させると考えられる。したがって、絶縁性充填材料１５８は二つの主な機能をする。第１の機能は、分離させるために選択された特定のリンク３１２の遠位にあるアッセンブリ３００のどの部分にも電気エネルギィが流れないように、切断可能なジョイント３１２を電気的に隔離することである。更に、充填材料１５８は、切断可能なジョイント３１２と外側コイル３０２をしっかりと固定的に結びつける働きもする。上述したとおり、絶縁性の充填部材１５８は、好ましくは、例えば、ポリフルオロカーボン（例えばテフロン（登録商標））、ＰＥＴ、ポリプロピレン、ポリウレタン、ポリイミド、ポリビニルクロライド、シリコンポリマ、パリレンなどの生体適合性のある電気的な絶縁材料を具える。他のタイプの絶縁材料が、米国特許第５，９４１，８８８号に記載されている。

切断可能なジョイント３１２の近位で、電気的に導電性の充填材料３５８が外側コイル３０２の遠位端３０６をコアワイヤ３１４の近位端に連結している。好ましくは、図７Ａ乃至７Ｃに示すように、導電性の充填部材３５８がコアワイヤ３１４を囲んでおり、ブッシング１９６（ｂ）と外側コイル３０２の内腔３０５内に保持されている。導電性充填材料３５８は、切断可能なジョイント３０２に容易に電流が流れるように、コアワイヤ３１４とブッシング１９６（ｂ）と主コイル３０２間に電流路を提供する。代替として、ブッシングが設けられていない図７Ｄ乃至７Ｅに示すように、導電性充填材料３５８は、コアワイヤ３１４と外側コイル３０２間に電気的に導電性の経路を提供する。好ましくは、導電性充填材料３５８は、あらゆる生体適合性のある導電性材料、好ましくは、米国特許第５，９４１，８８８号に記載されている通り、例えば、金片を伴うＰＥＴ、あるいはプラチナまたはニチノールなどの適当な金属などの、導電性粒子が充填されたポリマでできていても良い。

代替の実施例では、コアワイヤ３１４が導電材料（図示せず）でできた主コイルに直接に連結されている。導電性ジョイント３７０は、溶着、ロウ付け、半田付け、機械的な連結（例えば、圧着など）、あるいは他の適当な手段で組み立てることができる。代替として、脈管塞栓装置は、絶縁性充填材料を全く含まず、従ってコアワイヤ３１４が外側コイル３０２にその近位及び遠位両端で直接に連結するようにしても良い。

送出カテーテル３１７は、図７に示すように、第１のチューブ３２６と第２のチューブ３２８間に部分的に埋め込まれた環状遠位側電極３２４が取り付けられているのが好ましい。この電極は、選択された切断可能なジョイント３１４に電気エネルギィを伝える機能がある。この電極３２４は、あらゆる導電性生体適合材料で作ることができる。例えば、電極３２４は、導電性金属およびその合金（例えば、スチール、チタン、銅、プラチナ、ニチノール、金、銀またはこれらの合金）、カーボン（ファイバまたはブラシ）、導電性物質がドーピングされたポリマまたはエポキシ、あるいはこれらのすべての組み合わせで、できていても良い。この変形例において、電極３２４とチューブ３２６及び３２８は、電極３２４とカテーテル内腔３３０が連続的で、妨害のない平滑面を提供して、脈管閉塞装置がカテーテル３１７の遠位端の外側を円滑に通過できるように設計されていることが好ましい。このような環状の構成は、電流密度が大きすぎる電流が流れるのを防いで、電流効率を上げるように電極の露出面領域を最大にする。図に示す実施例では、電極３２４の遠位側表面が実質的にカテーテル３１７の遠位側表面と同一面にある。しかしながら、米国特許第５，９４１，８８８号に記載されているような、電極３２４がカテーテル３１７の遠位側表面から内側あるいは外側に向けてスペースをあけている形状も使用することができる。この特許全体は、すでに参考のために示されている。対極（図示せず）を、例えば鼠頚部内などの、患者の体内に挿入する針に連結するようにしても良い。代替として、対極（図示せず）は、患者の皮膚に取り付ける粘着性絆創膏の電極であっても良い。

カテーテル３１７は更に、電極３２４に連結されている導体３３４を具えている。図７に示すように、導体３３４は電極３２４を環状に延長させた形状である。代替として、導体３３４は、例えば溶着などによって、遠位端が電極３２４に連結されたワイヤあるいはリボン形状であっても良い。導体３３４は、筒状部材３２６と３２８の間を電極３２４からカテーテル３１７の近位端部まで延在しており、当業者には明らかなように、そこで直接あるいはリード線を介して電源に電気的に接続することができる。代替の電極−カテーテル配置が、米国特許第５，９４１，８８８号に記載されている。

一般に、上述した脈管閉塞装置１０１および２０１は、送出カテーテル１１７を介して血管中の動脈瘤へ送出される。図８Ａ乃至８Ｃを参照すると、脈管閉塞装置１０１と、この場合は主コイル１０２を送出カテーテル１１７を介して動脈瘤４００に展開させる方法が記載されている。脈管閉塞装置２０１は、上述した方法で同様に動脈瘤４００に送出することができるが、簡潔にするために、脈管閉塞装置１０１の送出のみを詳細に述べる。

図８Ａを参照すると、カテーテル１１７が、動脈瘤４００のネック４０２内にのすぐのところに進められている。この時点では、主コイル１０２は、未展開形状にあり、電解的に分離可能なジョイント１１２を介してコアワイヤ１１４に連結されている。脈管閉塞装置１０１は、主コイル１０２が送出カテーテル１１７の遠位端に位置するように、送出カテーテル１１７の内腔内に延在している。

図８Ｂを参照すると、次いで、コアワイヤ１１４がカテーテル１１７の遠位端に向かって押されることにより、主コイル１０２がネック４０２を介してカテーテル１１７の遠位端から動脈瘤４００内へ押し出される。主コイル１０２がカテーテル１１７の外に押し出されるにつれ、カテーテル１１７の拘束から自由になった主コイル１０２の部分が、例えばコイル１０２がシリンダなどの二次形状を形成するなど、その展開形状を取ることができる。

図８Ｃを参照すると、コアワイヤ１１４は主コイル１０２の近位端１０４が動脈瘤４００内で展開されるまで、カテーテル１１７の外へ主コイル１０２を押し続ける。送出装置１１６からコイル１０２を切り離すために、電流をコアワイヤ１１４に流し、ジョイント１１２を溶解させて、送出装置１１６の近位端から脈管閉塞装置１０１を分離する。この電解的に分離可能なジョイントの構成、配置、及び他の物理的詳細についての更なる議論は、米国特許第５，１２２，１３６号、第５，３５４，２９５号及び第５，６２４，４４９号に見ることができる。

動脈瘤の状態や大きさなどの制約によっては、医師は、長さの異なる脈管閉塞コイルを使用することを希望することがある。多数のコイルを動脈瘤内に展開する代わりに、複数の分離部位を介して連結されている複数の主コイルを有する脈管閉塞装置を使って、医師は脈管閉塞装置の長さを必要に応じて変えることができる。

脈管閉塞アッセンブリ３００が多数の分離点３１２を有する図９Ａを参照すると、カテーテル３１７は、上述したとおり、動脈瘤４００のネック４０２内のすぐのところに進められている。この時点では、複数の主コイル３０２は未展開形状にあり、電解的に分離可能なジョイント３１２を介してコアワイヤ３１４に連結されている。脈管閉塞装置は、主コイル３０２（１）が送出カテーテル３１７の遠位端に位置するように、送出カテーテル３１７の内腔に延在している。

図９Ｂを参照すると、次いで、コアワイヤ３１４がカテーテル３１７の遠位端に向けて押されて、主コイル３０２（１）をネック４０２を介してカテーテル３１７の遠位端から動脈瘤４００内へ出す。主コイル３０２がカテーテル３１７から押し出されるにつれ、主コイル３０２のカテーテル３１７の拘束から自由な部分が展開形状を取ることができる。

図９Ｃを参照すると、医師が動脈瘤４００が脈管閉塞装置３０１で十分に一杯になった（通常、従来良く知られている可視化技術を用いる）と判断した場合、脈管閉塞装置３０１を送出装置３１６から切り離してもよい。所望の数の装置３０１を送出装置３１６から切り離すために、医師は所望の分離可能なジョイント３１４がカテーテル３１７の遠位端のすぐ遠位に、したがって、環状電極３２４に位置するように装置を位置させる。導体３３４および、導電性ブッシング１９６（ｂ）あるいは導電性外側コイル３０２（１）および３０２（２）に接触している電極３２４を介してコアワイヤ３１４に電流を流す。これによって、イオン環境に晒されている最も近位の分離可能なジョイント３１２が溶解し、送出装置３１６から脈管閉塞装置３０１を切り離す。

コアワイヤ３１４が絶縁性ジョイントなしで外側コイル３０２に直接接続されている場合は、この実施例では複数の分離可能なジョイント３１２が動脈瘤４００内でイオン環境にさらされる。しかしながら、このイオン環境にさらされている最も近位の分離可能なジョイント３１２が、真っ先に溶解することが好ましい。おそらく、これは、電源に最も近いためであり、最も多くの電流を受けるためである。他の分離方法が、米国特許第５，９４１，８８８号に記載されている。

本発明の特定の実施例を示し説明したが、本発明の範囲はこれらの好ましい実施例に限定されるものではなく、請求項によって規定されるように、様々な変更および変形が本発明の範囲から外れることなくなしうることは当業者には明らかである。

図面は本発明の実施例を示すものであり、同じ要素には共通の符号が使用されている。
図１は、脈管塞栓アッセンブリの、部分的切断図を含む側面図である。 図２Ａは、図１の脈管塞栓アッセンブリの縦方向の断面図であり、アンカアッセンブリの一実施例を特に示す。 図２Ｂは、図１の脈管塞栓アッセンブリの縦方向の断面図であり、アンカアッセンブリの他の実施例を特に示す。 図２Ｃは、図１の脈管塞栓アッセンブリの縦方向の断面図であり、アンカアッセンブリの他の実施例を特に示す。 図２Ｄは、図１の脈管塞栓アッセンブリの縦方向の断面図であり、アンカアッセンブリの更なる他の実施例を特に示す。 図３は、脈管塞栓アッセンブリの、部分的切断図を含む側面図である。 図４Ａは、図５Ａのアンカアッセンブリに使用することができる主コイルの一実施例の側面図である。 図４Ｂは、図５Ａのアンカアッセンブリに使用することができるアンカコイルの一実施例の側面図である。 図４Ｃは、図５Ｂのアンカアッセンブリに使用することができる主コイルの一実施例の側面図である。 図４Ｄは、図５Ｂのアンカアッセンブリに使用することができるアンカコイルの一実施例の側面図である。 図５Ａは、図３の脈管塞栓アッセンブリの縦方向の断面図であり、アンカアッセンブリの一実施例を特に示す。 図５Ｂは、図３の脈管塞栓アッセンブリの縦方向の断面図であり、アンカアッセンブリの他の実施例を特に示す。 図６は、脈管塞栓アッセンブリの、部分的切断図を含む側面図である。 図７Ａ乃至図７Ｅは、図６の脈管閉塞アッセンブリの縦方向の断面図であり、各々、アンカアッセンブリの変形例を特に示す。 図８Ａ乃至図８Ｃは、図１の脈管閉塞アッセンブリを動脈瘤に送出する工程を示す図である。 図９Ａ乃至図９Ｃは、図６の脈管閉塞アッセンブリを動脈瘤に送出する工程を示す図である。

Claims (10)

1. 各々が近位端と、遠位端と、内腔を有する複数の主コイルと；
   各々が前記各主コイル内腔の少なくとも一部に延在している複数の伸張防止部材と；
   隣接する主コイル間に配置された一又はそれ以上の分離可能なジョイントと；
   を具えることを特徴とする脈管閉塞装置。
2. 請求項１に記載の装置が、更に、前記各主コイルの近位および遠位端の一方に取り付けた第１の複数のアンカアッセンブリを具え、前記伸張防止部材の第１の端部が前記各々の主コイルに前記第１の複数のアンカアッセンブリを介して連結されていることを特徴とする脈管閉塞装置。
3. 請求項２に記載の装置が、更に、前記各主コイルの近位及び遠位端の他方に取り付けた第２の複数のアンカアッセンブリを具え、前記伸張防止部材の第２の端部が前記各々の主コイルに前記第２の複数のアンカアッセンブリを介して連結されていることを特徴とする脈管閉塞装置。
4. 請求項３に記載の装置において、前記第１及び第２の複数のアンカアッセンブリの一方あるいは双方が、前記主コイルおよび伸張防止部材の各々に固定的に連結された一又はそれ以上の可撓性ジョイントを具えることを特徴とする脈管閉塞装置。
5. 請求項３に記載の装置において、前記第１及び第２の複数のアンカアッセンブリの一方あるいは双方が、アンカコイルと、前記アンカコイルおよび伸張防止部材の各々の間に固定的に連結されたリンクとを具えることを特徴とする脈管閉塞装置。
6. 請求項３に記載の装置において、前記第１及び第２の複数のアンカアッセンブリの一方あるいは双方が、前記主コイルの各々に固定的に連結された一の近位側ねじれリンクと、前記伸張防止部材の各々に固定的に連結された一の遠位側リンクとを少なくとも有するアンカ鎖を具えることを特徴とする脈管閉塞装置。
7. 請求項６に記載の装置において、前記遠位側リンクがねじれていることを特徴とする脈管閉塞装置。
8. 請求項３に記載の装置において、前記第１及び第２の複数のアンカアッセンブリの一方あるいは双方が、前記各々の主コイルの巻線間に配置された巻線を有するアンカコイルを具えることを特徴とする脈管閉塞装置。
9. 請求項８に記載の装置において、前記アンカコイルの各巻線が、前記各々の主コイルの隣接する巻線間に配置されていることを特徴とする脈管閉塞装置。
10. 請求項８に記載の装置において、前記アンカコイルの少なくとも二つの巻線が、前記各々の主コイルの隣接する巻線間に配置されていることを特徴とする脈管閉塞装置。

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