JP2005325750A

JP2005325750A - 加減弁

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Publication number: JP2005325750A
Application number: JP2004143934A
Authority: JP
Inventors: Katsuya Omura; 克也大村
Original assignee: Toshiba Corp
Current assignee: Toshiba Corp
Priority date: 2004-05-13
Filing date: 2004-05-13
Publication date: 2005-11-24
Anticipated expiration: 2024-05-13
Also published as: JP4504091B2

Abstract

【課題】より小さい騒音ないし振動で流体の流量を調節することが可能な加減弁である。
【解決手段】加減弁２０は、流体Ｘの流路上に設けられた弁座２３と、この弁座２３との隙間により流体Ｘの流路２９を形成するとともに前記隙間の量である弁開度を調節可能に設けられた主弁２２と、この主弁２２を固定する弁棒２１と、この弁棒２１を保護するスリーブ２５と、主弁２２を保護するガイドスリーブ２６とを備える。主弁２２、ガイドスリーブ２６、弁棒２１、スリーブ２５の隙間により形成される間隙部３１の所要の部位に、不等ピッチＰ_１で複数の溝３２を設けた。
【選択図】図１

Description

本発明は、蒸気等の流体の流量を調節する加減弁に係り、特に騒音を低減させた加減弁に関する。

従来、蒸気タービン等の設備には蒸気の流量を調整するために図２１に示すような加減弁が設けられる。

加減弁１は、弁ケーシング２内に棒状の弁棒３を覆う状態で固定された筒状の主弁４と弁座５とを備え、弁棒３を介して主弁４を弁座５に向けて進退駆動させることにより主弁４を弁座５の座面６に着脱可能に接触させることができるように構成される。

そして、弁ケーシング２内において、主弁４の側面側から主弁４と弁座５との隙間を経由し、さらに弁座５の孔内部に向かう蒸気Ｙの流路７が形成され、加減弁１は主弁４と弁座５との弁開度を調節することにより、主弁４と弁座５との隙間を通過する蒸気Ｙの流量を調節することができる。

また、弁棒３の外周は筒状のスリーブ８で覆われ、さらに、スリーブ８と主弁４は、筒状のガイドスリーブ９で覆われる。スリーブ８はガイドスリーブ９に固定され、さらにガイドスリーブ９は弁ケーシング２に固定される。これにより、スリーブ８で弁棒３は長手方向と主直な方向に移動して傾かないように保護される一方、ガイドスリーブ９で主弁４は長手方向と垂直な方向に移動して傾かないように保護される。

一方、主弁４とガイドスリーブ９との間、主弁４ないし弁棒３とスリーブ８の間の間隙部１０に、主弁４の側面から流れてくる蒸気Ｙのうち一部の蒸気Ｙ１が流れ込み、主弁４とガイドスリーブ９との間、主弁４とスリーブ８との間、弁棒３とスリーブ８との間により蒸気Ｙ１の流路が形成される。

そこで、加減弁１では、主弁４の外表面に主弁４の横断面の外周方向に複数の溝１１が一定のピッチＰ_０で設けられて、蒸気Ｙ１の流れを乱すことにより主弁２とガイドスリーブ９とに流れ込む蒸気Ｙ１の流量が低減されるように構成される。

一般に、流体の流路の壁面に溝や空洞部が存在し、溝や空洞部近傍をせん断流体が流れるとキャビティートーンと呼ばれる純音に近い流体自励音が発生する。これは、溝や空洞部近傍において渦流れ等の乱れた流れが生じることにより発生する圧力変動と音波によるフィードバックループが形成されるためである。

このため、従来の加減弁１においては、主弁４とガイドスリーブ９との間の間隙部１０において、蒸気Ｙ１は主弁４の各溝１１に対してせん断流となるため流体自励音が生じる。さらに、主弁４の各溝１１は等ピッチで設けられているため、各溝１１において同様な周波数の流体自励音がそれぞれ生じ、生じた各流体自励音は蒸気Ｙ１が上流側から下流側に流れるにつれて互いに増幅されてより大きな騒音ないし振動となる。

また、加減弁１の主弁４等の各構成部から騒音や振動が発生すると、発生した騒音や振動の振動数と一致した固有振動数を持つ構成部や加減弁１に接続された部品は共鳴して騒音，振動がさらに増幅される。

このように増幅した振動は、弁棒３、主弁４およびスリーブ８などの薄肉部に対して大きな機械的な応力を発生させ、それにより弁棒３などに微小亀裂などが発生する場合もある。さらに、振動により弁棒３とスリーブ８が摩耗し、場合によってはその寿命を低減させることもある。そのため、肉厚やリブを設けることによって、構造的に耐振動性を持たせた加減弁が提案されている（例えば特許文献１参照）。
特開２００１−１６１０１１号公報

ところで、加減弁１に接続される配管の固有振動数に一致する振動数の騒音ないし振動が加減弁１に発生すると共鳴現象により騒音、振動がさらに増幅される。配管の固有振動数には、配管長さに依存する気柱振動の固有振動数の他に配管の内径に依存する高次音響モードの固有振動数があるが、特に配管の高次音響モードによる固有振動数と加減弁１で発生する騒音および振動の振動数が一致した場合には、より大きな騒音、振動が発生する。

そして、加減弁１から生じた騒音および振動が増幅されると、増幅された騒音および振動は加減弁１のみならず加減弁１に接続された配管や蒸気タービンその他の機器に伝播し、各機器の破損等の事故を引き起こす原因となる恐れがある。

本発明はかかる従来の事情に対処するためになされたものであり、より小さい騒音ないし振動で流体の流量を調節することが可能な加減弁を提供することを目的とする。

本発明に係る加減弁は、上述の目的を達成するために、請求項１に記載したように、流体の流路上に設けられた弁座と、この弁座との隙間により前記流体の流路を形成するとともに前記隙間の量である弁開度を調節可能に設けられた主弁と、この主弁を固定する弁棒と、この弁棒を保護するスリーブと、前記主弁を保護するガイドスリーブとを備え、前記主弁、ガイドスリーブ、弁棒、スリーブの隙間により形成される間隙部の所要の部位に、不等ピッチで複数の溝を設けたことを特徴とするものである。

また、本発明に係る加減弁は、上述の目的を達成するために、請求項２に記載したように、流体の流路上に設けられた弁座と、この弁座との隙間により前記流体の流路を形成するとともに前記隙間の量である弁開度を調節可能に設けられた主弁と、この主弁を固定する弁棒と、この弁棒を保護するスリーブと、前記主弁を保護するガイドスリーブとを備え、前記主弁、ガイドスリーブ、弁棒、スリーブの隙間により形成される間隙部の所要の部位に、前記間隙部に流れ込んだ前記流体に圧力変動が誘起されにくい横断面形状の溝を設けたことを特徴とするものである。

また、本発明に係る加減弁は、上述の目的を達成するために、請求項７に記載したように、配管により形成された流体の流路上に設けられた複数の加減弁構成部品により構成され、この加減弁構成部品のうち所要の加減弁構成部品の固有振動数を前記配管の内径に依存する高次音響モードの固有振動数から離調したことを特徴とするものである。

本発明に係る加減弁においては、より小さい騒音ないし振動で流体の流量を調節することができる。

本発明に係る加減弁の実施の形態について添付図面を参照して説明する。

（実施例１）
図１は本発明に係る加減弁の第１の実施形態を示す断面構成図である。

蒸気タービン等の設備に導かれる流体の一例としての蒸気Ｘの流路には、上流側から図示しない蒸気止め弁と蒸気Ｘの流量を調整するための加減弁２０とが設けられる。

加減弁２０は、棒状の弁棒２１に固定された筒状の主弁２２と弁座２３とを弁ケーシング２４内に設けた構成である。そして、筒状の主弁２２の内部に弁棒２１の一端が挿入され、挿入された弁棒２１の端部に主弁２２が固定される一方、弁棒２１の他端は弁ケーシング２４の外部に導かれる。弁棒２１は長手方向に移動可能であり、弁棒２１の移動に伴って主弁２２は弁棒２１の長手方向に移動可能に構成される。

また、弁棒２１の外周は筒状のスリーブ２５で覆われ、さらに、弁棒２１を覆う主弁２２およびスリーブ２５は、筒状のガイドスリーブ２６で覆われる。ガイドスリーブ２６は弁ケーシング２４に固定され、さらにスリーブ２５はガイドスリーブ２６に固定される。

そして、弁棒２１はスリーブ２５により長手方向と主直な方向に移動して傾かないように保護される一方、弁棒２１の長手方向には移動可能に構成される。このためスリーブ２５は、弁棒２１および主弁２２のいずれに対しても隙間を有する状態で設けられる。

同様に、主弁２２はガイドスリーブ２６により長手方向と垂直な方向に移動し傾かないように保護される一方、主弁２２の長手方向には移動可能に構成される。このためガイドスリーブ２６はスリーブ２５とは密着して固定される一方、主弁２２との間に隙間を有する状態で設けられる。

一方、主弁２２の弁棒２１が突出しない側の端部側にはテーパ状孔２７を有する筒状の弁座２３が設けられ、弁座２３のテーパ状孔２７の径が大きい側の端部側内面は座面２８を形成する。そして、弁棒２１を介して主弁２２を駆動させることにより主弁２２を弁座２３の座面２８に着脱可能に接触させることができるように構成される。

そして、主弁２２の側面側から主弁２２と弁座２３との隙間を経由し、さらに弁座２３のテーパ状孔２７内部に向かう蒸気Ｘの流路２９が形成される。さらに弁座２３のテーパ状孔２７の主弁２２が設けられない側、すなわち加減弁２０の下流側の蒸気Ｘの流路２９は配管３０に接続される。そして、加減弁２０の蒸気Ｘの流路２９の下流側に接続された配管３０は図示しない蒸気タービンに接続され、加減弁２０を経由した蒸気Ｘは蒸気タービンに導かれるように構成される。

この結果、加減弁２０は、弁棒２１を介して主弁２２を長手方向に駆動させることにより主弁２２と弁座２３との隙間の量すなわち弁開度を調節し、主弁２２と弁座２３との隙間における蒸気Ｘの流量を調節することができるように構成される。

すなわち、加減弁２０は、主弁２２を長手方向に駆動させて弁開度を調節することにより、図示しない蒸気止め弁側から流れてくる蒸気Ｘのうち所要の流量の蒸気Ｘを調節して蒸気タービンに導くことができる。

一方、主弁２２とガイドスリーブ２６との間、主弁２２ないし弁棒２１とスリーブ２５の間には間隙部３１が形成されるため、主弁２２の側面から流れてくる蒸気Ｘのうち一部の蒸気Ｘ１は主弁２２とガイドスリーブ２６との間に流れ込む。このため、主弁２２とガイドスリーブ２６との間、主弁２２スリーブ２５との間、弁棒２１とスリーブ２５との間の間隙部３１により蒸気Ｘ１の流路が形成される。このうち主弁２２とガイドスリーブ２６との間の蒸気Ｘ１の流路は環状に形成されるため、主弁２２とガイドスリーブ２６との間の間隙部３１を流れる蒸気Ｘ１の流れの向きは主弁２２の長手方向となる。

そこで、主弁２２の外表面には主弁２２の横断面の外周方向に少なくとも３つ以上の任意数の溝３２が設けられる。すなわち、主弁２２とガイドスリーブ２６との間の間隙部３１を流れる蒸気Ｘ１の流量を低減させるため、蒸気Ｘ１が流れる方向に対して所要の角度で、例えば垂直な向きで主弁２２の外表面に任意数の溝３２を設け、蒸気Ｘ１の流れに乱れを生じさせるように構成される。

一般に、流体の流路の壁面に溝や空洞部が存在し、溝や空洞部近傍をせん断流体が流れるとキャビティートーンと呼ばれる純音に近い流体自励音が発生する。これは、溝や空洞部近傍をせん断流体が流れると、溝や空洞部近傍において渦流れ等の乱れた流れが生じ、乱流の発生に伴う圧力変動と音波によるフィードバックループが形成されるためである。

このため、主弁２２とガイドスリーブ２６との間の蒸気Ｘ１の流路において、主弁２２の外表面の各溝３２近傍を蒸気Ｘ１が通過する際には、蒸気Ｘ１は各溝３２に対してせん断流となり流体自励音が生じる。

そこで、主弁２２の外表面の各溝３２間の各ピッチＰ_１は一定とされず不等ピッチとされる。すなわち、主弁２２の外表面のある１つ溝３２近傍を蒸気Ｘ１が通過する際に生じた流体自励音の周波数と、別の溝３２近傍を蒸気Ｘ１が通過する際に生じた流体自励音の周波数とが互いに異なる値となるように各溝３２が主弁２２の外表面に形成される。

そして、主弁２２の外表面の各溝３２近傍で生じた各流体自励音が互いに強め合って増幅されないように構成される。

次に加減弁２０の作用について説明する。

まず、図示しない蒸気止め弁から加減弁２０に蒸気Ｘが導かれる。加減弁２０に導かれた蒸気Ｘは、主弁２２の側面側から主弁２２と弁座２３との隙間を経由し、弁座２３のテーパ状孔２７に向かって流れる。

このとき、加減弁２０は、弁棒２１を介して主弁２２を長手方向に駆動させることにより主弁２２と弁座２３との隙間の量すなわち弁開度を調節し、主弁２２と弁座２３との隙間における蒸気Ｘの流量が所要の流量となるように調整される。

そして、主弁２２と弁座２３との隙間を通過した所要の流量の蒸気Ｘは弁座２３のテーパ状孔２７内を経由した後、配管３０内に流出される。さらにこの配管３０内を経由した所要の流量の蒸気Ｘは蒸気タービンに導かれ、蒸気タービンの入力エネルギとして仕事をする。

一方、主弁２２の側面から流れてくる蒸気Ｘのうち一部の蒸気Ｘ１は主弁２２とガイドスリーブ２６との間の間隙部３１に流れ込み、主弁２２の長手方向に向かって流れる。

ここで、主弁２２の外表面には複数の溝３２が、主弁２２の横断面の外周方向すなわち蒸気Ｘ１が流れる方向に対して垂直な向きで設けられているため、蒸気Ｘ１の流れは乱れて主弁２２とガイドスリーブ２６との間の間隙部３１に流れ込む蒸気Ｘ１の流量は低減される。

さらに、このとき主弁２２の各溝３２近傍には、蒸気Ｘ１の流れに伴って流体自励音が生じる。ここで、主弁２２の各溝３２間の各ピッチＰ_１は一定とされず不等ピッチであり、各溝３２近傍において生じた流体自励音の周波数は互いに異なるため、各流体自励音同士は互いに強め合うことなく増幅が抑制されてより小さい騒音ないし振動を伴って伝播する。

この結果、加減弁２０により蒸気Ｘは、より小さい騒音ないし振動で流量が調整されて蒸気タービンに導かれる。

すなわち加減弁２０は、主弁２２とガイドスリーブ２６との間の間隙部３１に流れ込む蒸気Ｘ１の流量を低減させるために主弁２２の外表面に設けられた各溝３２間の各ピッチＰ_１を不等ピッチとすることにより、主弁２２の各溝３２近傍を蒸気Ｘ１が通過することにより流体自励音が生じても、生じた各流体自励音の周波数が互いに異なるものとして流体自励音の増幅を抑制させる構成である。

従来の加減弁１においては、主弁の外表面に設けられた各溝は等ピッチＰ_０であるため、主弁５１とガイドスリーブ５８との間に流れ込んだ蒸気Ｘ１により、主弁の各溝近傍において同程度の周波数の流体自励音がそれぞれ生じ、上流側から下流側に蒸気Ｘ１が流れるにつれて次第に各流体自励音が互いに増幅され、大きな騒音，振動となるという問題があった。

加減弁２０においては、主弁２２の外表面に設けられた各溝３２間の各ピッチＰ_１が不等ピッチであるため、主弁２２とガイドスリーブ２６との間の隙間に流れ込む蒸気Ｘ１の流量を低減させることができるのみならず、主弁２２の各溝３２近傍で流体自励音が生じても各流体自励音の周波数は互いに異なるものとして増幅を抑制し、加減弁２０の振動ないし騒音を低減させることができる。

さらに、例えば蒸気タービンに使用される蒸気Ｘの流量調整を行うための加減弁においては、蒸気タービンに流入する前の蒸気Ｘは高温かつ高圧であるため、蒸気タービン設備に用いられる機器の中では特に過酷な条件で使用される。

このため、蒸気タービンに使用される加減弁にはより高い機械強度の信頼性が要求されるが、加減弁２０では蒸気タービンの運転時のように過酷な条件で使用されても、振動を低減させて信頼性を向上させることができる。

尚、加減弁２０において、主弁２２の外表面に設けられた各溝３２の間隔は、必要な程度で各流体自励音の増幅を抑制することができればよい。従って、少なくとも溝３２間のピッチＰ_１が異なる部位が２箇所存在すればよく、互いに等ピッチとなるような溝３２を主弁２２の外表面に設けても良い。すなわち、全ての溝３２間のピッチＰ_１が不等ピッチとなる構成、全ての溝３２間のピッチＰ_１のうち一部のみが不等ピッチとなるように溝３２が形成される構成のいずれであってもよい。

また、加減弁２０において、主弁２２とガイドスリーブ２６との間の隙間に流れ込む蒸気Ｘ１の流量を低減させることができれば、主弁２２の外表面に設けられた各溝３２の間隔自体および溝３２の数は任意である。

（実施例２）
図２は本発明に係る加減弁の第２の実施形態を示す断面構成図である。

図２に示された、加減弁２０Ａでは、主弁２２とガイドスリーブ２６との間の隙間に流れ込む蒸気Ｘ１の流量を低減させるための溝３２を設ける部位が図１に示す加減弁２０と相違する。他の構成および作用については図１に示す加減弁２０と実質的に異ならないため同一の構成については同符号を付して説明を省略する。

加減弁２０Ａでは、加減弁２０において主弁２２の外表面に設けられた溝３２と同様な不等ピッチの複数の溝３２が、主弁２２の外表面に設けられる代わりに筒状のガイドスリーブ２６の内表面に設けられる。このとき、ガイドスリーブ２６の内表面の溝３２は、蒸気Ｘ１の流れに対して垂直な方向となるように設けられる。

このため、加減弁２０Ａでは、図１に示す加減弁２０と同様の効果を得ることができる。

（実施例３）
図３は本発明に係る加減弁の第３の実施形態を示す断面構成図である。

図３に示された、加減弁２０Ｂでは、主弁２２の溝３２ａ近傍の形状が図１に示す加減弁２０と相違する。他の構成および作用については図１に示す加減弁２０と実質的に異ならないため同一の構成については同符号を付して説明を省略する。

加減弁２０Ｂでは、主弁２２の外表面に複数の溝３２ａが規則的なピッチＰ_２で設けられる。ただし、主弁２２の溝３２ａ近傍の形状は、主弁２２とガイドスリーブ２６との間の間隙部３１に蒸気Ｘ１の渦流れや流れの剥離等の乱れた流れが形成されにくい、すなわち蒸気Ｘ１に圧力変動が誘起されにくい形状とされる。

図４は図３に示す主弁２２の溝３２ａ近傍の一例を示す拡大断面図である。

図４に示すように、加減弁２０Ｂにおける主弁２２の溝３２ａ近傍の形状は、主弁２２に設けられる隣接する各溝３２ａ間のピッチＰ_２が規則的に変化する形状とされる。すなわち各溝３２ａ間のピッチＰ_２が徐々に規則的に広くなるように、あるいは徐々に狭くなるように主弁２２に溝３２ａが設けられる。

例えば、主弁２２には４つの溝３２ａが設けられ、各溝３２ａ間の３箇所のピッチＰ_２を一方側から他方側に向かってａ_１，ａ_２，ａ_３とすると式（１）のような関係となる。

［数１］
ａ_１＜ａ_２＜ａ_３ ……（１）
すなわち、主弁２２に設けられる各溝３２ａ間のピッチＰ_２は、主弁２２とガイドスリーブ２６との間の間隙部３１を流れる蒸気Ｘ１に圧力変動が誘起されにくいピッチＰ_２とされる。

図５は図３に示す主弁２２の溝３２ａ近傍の別の例を示す拡大断面図である。

図５に示すように、加減弁２０Ｂにおける主弁２２の溝３２ａの長さ方向の横断面形状は、主弁２２とガイドスリーブ２６との間の間隙部３１に流れ込んだ蒸気Ｘ１に圧力変動が誘起されにくい形状とされ、各溝３２ａは例えば等ピッチＰ_２で設けられる。

すなわち例えば図５に示すように主弁２２の溝３２ａのうちある溝３２ａの長さ方向の横断面形状は傾斜角度が非線対称なＶ字状とされ、別の溝３２ａの断面形状は線対称のＶ字状とされる。

加減弁２０Ｂでは、主弁２２に設けられる各溝３２ａ間のピッチＰ_２ないし各溝３２ａの断面形状が、主弁２２とガイドスリーブ２６との間の間隙部３１に流れ込んだ蒸気Ｘ１に圧力変動が誘起されにくいピッチＰ_２ないし断面形状であるため、流体自励音の発生量を低減させることができる。

このため、加減弁２０Ｂでは、主弁２２とガイドスリーブ２６との間の間隙部３１に流れ込む蒸気Ｘ１の流量を低減させることができるとともに、流体自励音の発生を抑制して振動および騒音を低減させることができる。

（実施例４）
図６は本発明に係る加減弁の第４の実施形態を示す断面構成図である。

図６に示された、加減弁２０Ｃでは、主弁２２とガイドスリーブ２６との間の隙間に流れ込む蒸気Ｘ１の流量を低減させるための溝３２ａを設ける部位が図３に示す加減弁２０Ｂと相違する。他の構成および作用については図３に示す加減弁２０Ｂと実質的に異ならないため同一の構成については同符号を付して説明を省略する。

加減弁２０Ｃでは、加減弁２０Ｂにおいて主弁２２の外表面に設けられた溝３２ａと同様な蒸気Ｘ１の圧力変動が誘起されにくいピッチＰ_２ないし断面形状の複数の溝３２ａが、主弁２２の外表面に設けられる代わりに筒状のガイドスリーブ２６の内表面に設けられる。

このため、加減弁２０Ｃでは、図３に示す加減弁２０Ｂと同様の効果を得ることができる。

（実施例５）
図７は本発明に係る加減弁の第５の実施形態を示す断面構成図である。

図７に示された、加減弁２０Ｄでは、主弁２２の溝３２ａ近傍の形状が図３に示す加減弁２０Ｂと相違する。他の構成および作用については図３に示す加減弁２０Ｂと実質的に異ならないため同一の構成については同符号を付して説明を省略する。

加減弁２０Ｄでは、蒸気Ｘ１の圧力変動が誘起されにくい断面形状の複数の溝３２ａが不等ピッチＰ_１で主弁２２の外表面に設けられる。

このため、加減弁２０Ｄでは、図１に示す加減弁２０と図３に示す加減弁２０Ｂの双方の効果を得ることができる。すなわち、加減弁２０Ｄでは、主弁２２とガイドスリーブ２６との間の隙間に流れ込む蒸気Ｘ１の流量を低減させることができるとともに、流体自励音の発生を抑制し、かつ流体自励音が生じても増幅されることを回避させて加減弁２０Ｄの振動および騒音を低減させることができる。

（実施例６）
図８は本発明に係る加減弁の第６の実施形態を示す断面構成図である。

図８に示された、加減弁２０Ｅでは、主弁２２とガイドスリーブ２６との間の隙間に流れ込む蒸気Ｘ１の流量を低減させるための溝３２ａを設ける部位が図７に示す加減弁２０Ｄと相違する。他の構成および作用については図７に示す加減弁２０Ｄと実質的に異ならないため同一の構成については同符号を付して説明を省略する。

加減弁２０Ｅでは、加減弁２０Ｄにおいて主弁２２の外表面に設けられた溝３２ａと同様に、蒸気Ｘ１の圧力変動が誘起されにくい断面形状の複数の溝３２ａが、主弁２２の外表面に設けられる代わりに筒状のガイドスリーブ２６の内表面に不等ピッチＰ_１で設けられる。

このため、加減弁２０Ｅでは、図７に示す加減弁２０Ｄと同様の効果を得ることができる。

尚、加減弁２０Ｂ、２０Ｃ、２０Ｄ、２０Ｅにおいて主弁２２あるいはガイドスリーブ２６の溝３２ａ近傍の形状は、主弁２２とガイドスリーブ２６との間の間隙部３１に流れ込んだ蒸気Ｘ１に圧力変動が誘起されにくい形状であれば、溝３２ａの幅、深さ、広がり角度、端部の面取りの有無および形状並びに溝３２ａの数およびピッチＰ_１、Ｐ_２は任意であり、かつ同一の主弁２２あるいはガイドスリーブ２６における各溝３２ａの形状が互いに異なるものであってもよい。

また、全ての溝３２ａあるいは各溝３２ａ間のピッチＰ_１、Ｐ_２を蒸気Ｘ１の流れに乱れが生じにくい横断面形状あるいはピッチＰ_２とする必要はなく、一部の溝３２ａあるいは各溝３２ａ間のピッチＰ_１、Ｐ_２を蒸気Ｘ１の流れに乱れが生じにくい形状あるいはピッチＰ_２としてもよい。

（実施例７）
図９は本発明に係る加減弁の第７の実施形態を示す断面構成図である。

図９に示された、加減弁２０Ｆでは、蒸気Ｘ１の流路に形成される溝３２ａの構成が図３に示す加減弁２０Ｂと相違する。他の構成および作用については図３に示す加減弁２０Ｂと実質的に異ならないため同一の構成については同符号を付して説明を省略する。

加減弁２０Ｆでは、主弁２２とガイドスリーブ２６との間の間隙部３１に流れ込む蒸気Ｘ１の流量を低減させるために、蒸気Ｘ１の圧力変動が誘起されにくい断面形状の複数の溝３２ａが、主弁２２の外表面および筒状のガイドスリーブ２６の内表面の双方に不等ピッチＰ_１で設けられる。

ここで、主弁２２の外表面の溝３２ａとガイドスリーブ２６の内表面の溝２０とが互いに対向する数が、より少なくなる位置に溝３２ａおよび溝３２ａが設けられる。

加減弁２０Ｆにおいて、主弁２２は弁座２３と接触して弁開度が全閉となる位置から最大の流量の蒸気Ｘが主弁２２と弁座２３との間を流れることができる弁開度が全開となる位置まで移動することができる。

このため、主弁２２の外表面の溝３２ａとガイドスリーブ２６の内表面の溝３２ａとの相対的な位置関係は主弁２２の位置によって変化するが、主弁２２の移動範囲において、主弁２２を移動させた場合に主弁２２の外表面の溝３２ａとガイドスリーブ２６の内表面の溝３２ａとが互いに対向する箇所の数がより少なくなるように構成される。

例えば、主弁２２を移動させた場合に、主弁２２の溝３２ａとガイドスリーブ２６の溝３２ａとが最大でも１箇所のみ対向し、他の各溝３２ａは互いに対向しないような位置とされる。

ただし、主弁２２を移動させた場合に、主弁２２の溝３２ａとガイドスリーブ２６の溝３２ａとが対向する数は低減されるように構成されていれば複数箇所であってもよい。

このため、加減弁２０Ｆでは、主弁２２とガイドスリーブ２６との間の間隙部３１を流れる蒸気Ｘ１に、主弁２２の溝３２ａとガイドスリーブ２６の溝３２ａとが対向することによる圧力変動が誘起されるのを抑制することができる。

そして、主弁２２とガイドスリーブ２６との間の隙間に流れ込む蒸気Ｘ１の流量を低減させることができるとともに、流体自励音の発生をさらに抑制し、かつ流体自励音が生じても増幅されることを回避させて加減弁２０Ｆの振動および騒音を低減させることができる。

尚、加減弁２０Ｆにおいて主弁２２およびガイドスリーブ２６の溝３２ａ近傍の形状は、溝３２ａの対向箇所数が低減される構成であれば、溝３２ａの幅、深さ、広がり角度、端部の面取りの有無および形状並びに溝３２ａの数およびピッチＰ_１は任意であり、かつ同一の主弁２２あるいはガイドスリーブ２６における各溝３２ａの形状が互いに異なるものであってもよい。

（実施例８）
図１０は本発明に係る加減弁の第８の実施形態を示す断面構成図である。

図１０に示された、加減弁２０Ｇでは、ガイドスリーブ２６ａの形状および主弁２２の溝３２の構成が図１に示す加減弁２０と相違する。他の構成および作用については図１に示す加減弁２０と実質的に異ならないため同一の構成については同符号を付して説明を省略する。

加減弁２０Ｇにおいて生じた騒音の周波数と加減弁２０Ｇに接続された配管３０の内径Ｄに依存する高次音響モードによる周波数とが一致すると共鳴現象によって、より大きな騒音ないし振動が発生する。

ここで、配管３０の高次音響モードの周波数ωは一般に式（２）で求められる。

［数２］
ω＝Ｃａ{Ｕｍｎ^２／（Ｄ／２）^２＋ｋｚ^２}^{（１／２）} ……（２）
ただし、Ｃａは流体すなわち蒸気Ｘ、Ｘ１の音速、Ｄは配管３０の内径、Ｕｍｎはｎ次の第１種ベッセル関数のｍ番目の根、ｋｚは配管３０内の軸方向波数を示す。

加減弁２０Ｇに騒音ないし振動が生じると、騒音および振動は加減弁２０Ｇのみならず加減弁２０Ｇに接続された配管３０および蒸気タービンに伝播して各機器の破損等の事故に繋がる恐れがある。

そこで加減弁２０Ｇでは、加減弁２０Ｇから生じる騒音の周波数が加減弁２０Ｇに接続された配管３０の内径Ｄによる高次音響モードの周波数と異なる周波数となって離調するように、ガイドスリーブ２６ａの固有振動数が調整されてガイドスリーブ２６ａの形状が形成される。すなわち、ガイドスリーブ２６ａの外周形状を調整して例えば壁厚の一部を増加させて剛性を増加させることにより、ガイドスリーブ２６ａの固有振動数が調整され、加減弁２０Ｇから生じる騒音の振動数が配管３０の高次音響モードの固有振動数から離調される。

一方、加減弁２０Ｇにおいて主弁２２の溝３２の幅、深さ、広がり角度、端部の面取りの有無および形状並びに溝３２の数およびピッチは任意であり、かつ同一の主弁２２における各溝３２の形状が互いに異なるものであってもよい。さらに、ガイドスリーブ２６ａに溝３２を設けてもよい。

加減弁２０Ｇにおいては、ガイドスリーブ２６ａの固有振動数が調整され、加減弁２０Ｇから生じる騒音の周波数が配管３０の高次音響モードの周波数から離調されるため、加減弁２０Ｇから騒音が生じても、騒音の周波数が配管３０の高次音響モードの周波数と異なる。このため、配管３０と騒音との共鳴現象に伴う騒音の増幅を回避させることが可能となり加減弁２０Ｇの振動および騒音を低減させることができる。

そして、蒸気タービンに接続されて高温かつ高圧の蒸気Ｘの流量調整を行うような特に過酷な条件で加減弁２０Ｇが使用されても、機械強度上より高い信頼性を得ることができる。

（実施例９）
図１１は本発明に係る加減弁の第９の実施形態を示す断面構成図である。

図１１に示された、加減弁２０Ｈでは、ガイドスリーブ２６ｂの形状が図１０に示す加減弁２０Ｇと相違する。他の構成および作用については図１０に示す加減弁２０Ｇと実質的に異ならないため同一の構成については同符号を付して説明を省略する。

加減弁２０Ｈでは、ガイドスリーブ２６の外周形状を調整して例えば壁厚の一部を薄くして剛性を減少させることにより、ガイドスリーブ２６ｂの固有振動数が調整され、加減弁２０Ｈから生じる騒音の周波数が配管３０の高次音響モードの周波数から離調される。

このため、加減弁２０Ｈでは、加減弁２０Ｇと同様の効果を得ることができる。

（実施例１０）
図１２は本発明に係る加減弁の第１０の実施形態を示す断面構成図である。

図１２に示された、加減弁２０Ｉでは、主弁２２ａの形状および主弁２２ａの溝３２の構成が図１に示す加減弁２０と相違する。他の構成および作用については図１に示す加減弁２０と実質的に異ならないため同一の構成については同符号を付して説明を省略する。

加減弁２０Ｉでは、主弁２２ａの外周形状を調整して例えば壁厚の一部を厚くして剛性を増加させることにより、主弁２２ａの固有振動数が調整され、加減弁２０Ｉから生じる騒音の周波数が配管３０の高次音響モードの周波数から離調される。

一方、加減弁２０Ｉにおいて主弁２２ａの溝３２の幅、深さ、広がり角度、端部の面取りの有無および形状並びに溝３２の数およびピッチは任意であり、かつ同一の主弁２２ａにおける各溝３２の形状が互いに異なるものであってもよい。さらに、ガイドスリーブ２６ｂに溝３２を設けてもよい。

このため、加減弁２０Ｉでは、加減弁２０Ｇと同様の効果を得ることができる。

（実施例１１）
図１３は本発明に係る加減弁の第１１の実施形態を示す断面構成図である。

図１３に示された、加減弁２０Ｊでは、主弁２２ｂの形状が図１２に示す加減弁２０Ｉと相違する。他の構成および作用については図１２に示す加減弁２０Ｉと実質的に異ならないため同一の構成については同符号を付して説明を省略する。

加減弁２０Ｊでは、主弁２２ｂの外周形状を調整して例えば壁厚の一部を薄くして剛性を減少させることにより、主弁２２ｂの固有振動数が調整され、加減弁２０Ｊから生じる騒音の周波数が配管３０の高次音響モードの周波数から離調される。

このため、加減弁２０Ｊでは、加減弁２０Ｉと同様の効果を得ることができる。

尚、加減弁２０Ｇ、２０Ｈ、２０Ｉ、２０Ｊにおいて、ガイドスリーブ２６ａ，２６ｂあるいは主弁２２ａ，２２ｂの固有振動数を調整するために、ガイドスリーブ２６ａ，２６ｂあるいは主弁２２ａ，２２ｂの形状を変更することにより調整したが、加減弁２０Ｇ、２０Ｈから生じる騒音の周波数を配管３０の高次音響モードの周波数から離調できれば、ガイドスリーブ２６ａ，２６ｂあるいは主弁２２ａ，２２ｂ単独のみならず加減弁２０Ｇ、２０Ｈを構成する加減弁構成部品のうち所要の加減弁構成部品の任意の部位の形状を変更することにより固有振動数を調整してもよい。

また、ガイドスリーブ２６ａ，２６ｂあるいは主弁２２ａ，２２ｂやその他の加減弁２０Ｇ、２０Ｈを構成する部品の固有振動数を調整する場合において、形状を変更するのみならず剛性の異なる材質に変更するという方法により固有振動数を調整してもよい。

（実施例１２）
図１４は本発明に係る加減弁の第１２の実施形態を示す断面構成図である。

図１４に示された、加減弁２０Ｋでは、主弁２２ｃの形状および主弁２２ｃの溝３２の構成が図１に示す加減弁２０と相違する。他の構成および作用については図１に示す加減弁２０と実質的に異ならないため同一の構成については同符号を付して説明を省略する。

加減弁２０Ｋにおいて筒状の主弁２２ｃは筒状のガイドスリーブ２６で覆われるため、主弁２２ｃとガイドスリーブ２６の二重管状部分から環状の間隙部３１ａが形成される。このため、加減弁２０Ｋには、主弁２２とガイドスリーブ２６とで形成される環状の間隙部３１ａの長さｂ_１に応じた周波数の気柱共鳴が生じる。

そこで、加減弁２０Ｋでは主弁２２ｃの長さが調整される。そして、主弁２２ｃとガイドスリーブ２６とで形成される環状の間隙部３１ａの長さｂ_１を調整することにより、主弁２２ｃとガイドスリーブ２６とで形成される環状の間隙部３１ａで生じる気柱共鳴の振動数が、加減弁２０Ｋに接続される配管３０の高次音響モードの固有振動数と異なる振動数となるように離調される。

一方、加減弁２０Ｋにおいて主弁２２ｃの溝３２の幅、深さ、広がり角度、端部の面取りの有無および形状並びに溝３２の数およびピッチは任意であり、かつ同一の主弁２２ｃにおける各溝３２の形状が互いに異なるものであってもよい。さらに、ガイドスリーブ２６に溝３２を設けてもよい。

加減弁２０Ｋでは、主弁２２ｃとガイドスリーブ２６とで形成される環状の間隙部３１ａにおいて気柱共鳴が生じても、生じた気柱共鳴の周波数が配管３０の高次音響モードの周波数から離調されるため、加減弁２０Ｋの振動および騒音が配管３０との共鳴現象により増幅されるのを抑制することができる。このため、加減弁２０Ｋの振動および騒音を低減させることができる。

（実施例１３）
図１５は本発明に係る加減弁の第１３の実施形態を示す断面構成図である。

図１５に示された、加減弁２０Ｌでは、主弁２２ｄの形状が図１４に示す加減弁２０Ｋと相違する。他の構成および作用については図１４に示す加減弁２０Ｋと実質的に異ならないため同一の構成については同符号を付して説明を省略する。

加減弁２０Ｌでは、筒状の主弁２２ｄの外表面の任意の部位、例えば端部に溝あるいは段差を設けることにより、主弁２２ｄとガイドスリーブ２６とで形成される環状の間隙部３１ａの長さｂ_１が調整される。そして、主弁２２ｄとガイドスリーブ２６とで形成される環状の間隙部３１ａで生じる気柱共鳴の周波数が、加減弁２０Ｌに接続される配管３０の高次音響モードの周波数と異なる周波数となるように離調される。

このため、加減弁２０Ｌでは、加減弁２０Ｋと同様な効果を得ることができる。

（実施例１４）
図１６は本発明に係る加減弁の第１４の実施形態を示す断面構成図である。

図１６に示された、加減弁２０Ｍでは、ガイドスリーブ２６ｃの形状および主弁２２の溝３２の構成が図１に示す加減弁２０と相違する。他の構成および作用については図１に示す加減弁２０と実質的に異ならないため同一の構成については同符号を付して説明を省略する。

加減弁２０Ｍでは、筒状のガイドスリーブ２６ｃの内表面のうち、主弁２２のガイドスリーブ２６ｃ側の端部側の所要の部位に溝あるいは段差を設けることにより、主弁２２とガイドスリーブ２６ｃとで形成される環状の間隙部３１ａの長さｂ_１が調整される。そして、主弁２２とガイドスリーブ２６ｃとで形成される環状の間隙部３１ａで生じる気柱共鳴の周波数が、加減弁２０Ｍに接続される配管３０の高次音響モードの周波数と異なる周波数となるように離調される。

一方、加減弁２０Ｍにおいて主弁２２の溝３２の幅、深さ、広がり角度、端部の面取りの有無および形状並びに溝３２の数およびピッチは任意であり、かつ同一の主弁２２における各溝３２の形状が互いに異なるものであってもよい。さらに、ガイドスリーブ２６ｃに溝３２を設けてもよい。

このため、加減弁２０Ｍでは、加減弁２０Ｋと同様な効果を得ることができる。

（実施例１５）
図１７は本発明に係る加減弁の第１５の実施形態を示す断面構成図である。

図１７に示された、加減弁２０Ｎでは、ガイドスリーブ２６ｄの形状が図１６に示す加減弁２０Ｍと相違する。他の構成および作用については図１６に示す加減弁２０Ｍと実質的に異ならないため同一の構成については同符号を付して説明を省略する。

加減弁２０Ｎでは、筒状のガイドスリーブ２６ｄの内表面のうち、主弁２２側の端部における所要の部位に溝あるいは段差を設けることにより、主弁２２とガイドスリーブ２６ｄとで形成される環状の間隙部３１ａの長さｂ_１が調整される。そして、主弁２２とガイドスリーブ２６ｄとで形成される環状の間隙部３１ａで生じる気柱共鳴の周波数が、加減弁２０Ｎに接続される配管３０の高次音響モードの周波数と異なる周波数となるように離調される。

このため、加減弁２０Ｎでは、加減弁２０Ｋと同様な効果を得ることができる。

（実施例１６）
図１８は本発明に係る加減弁の第１６の実施形態を示す断面構成図である。

図１８に示された、加減弁２０Ｏでは、スリーブ２５ａの形状および主弁２２の溝３２の構成が図１に示す加減弁２０と相違する。他の構成および作用については図１に示す加減弁２０と実質的に異ならないため同一の構成については同符号を付して説明を省略する。

加減弁２０Ｏにおいて、棒状の弁棒２１は筒状のスリーブ２５ａで覆われるため、弁棒２１とスリーブ２５ａとの間に環状の間隙部３１ｂが形成される。このため、加減弁２０Ｏには、弁棒２１とスリーブ２５ａとで形成される環状の間隙部３１の長さｂ_２に応じた周波数の気柱共鳴が生じる。

そこで、加減弁２０Ｏでは、スリーブ２５ａの主弁２２側端部の内表面における所要の部位に溝あるいは段差を設けることにより、弁棒２１とスリーブ２５ａとで形成される環状の間隙部３１ｂの長さｂ_２が調整される。そして、弁棒２１とスリーブ２５ａとで形成される環状の間隙部３１ｂで生じる気柱共鳴の周波数が、加減弁２０Ｏに接続される配管３０の高次音響モードの周波数と異なる周波数となるように離調される。

一方、加減弁２０Ｏにおいて主弁２２の溝３２の幅、深さ、広がり角度、端部の面取りの有無および形状並びに溝３２の数およびピッチは任意であり、かつ同一の主弁２２における各溝３２の形状が互いに異なるものであってもよい。さらに、ガイドスリーブ２６に溝３２を設けてもよい。

加減弁２０Ｏでは、弁棒２１とスリーブ２５ａとで形成される環状の間隙部３１ｂにおいて気柱共鳴が生じても、生じた気柱共鳴の周波数が配管３０の高次音響モードの周波数から離調されるため、加減弁２０Ｏの振動および騒音が配管３０との共鳴現象により増幅されるのを抑制することができる。このため、加減弁２０Ｏの振動および騒音を低減させることができる。

（実施例１７）
図１９は本発明に係る加減弁の第１７の実施形態を示す断面構成図である。

図１９に示された、加減弁２０Ｐでは、スリーブ２５ｂの形状が図１８に示す加減弁２０Ｏと相違する。他の構成および作用については図１８に示す加減弁２０Ｏと実質的に異ならないため同一の構成については同符号を付して説明を省略する。

加減弁２０Ｐでは、スリーブ２５ｂの内表面における所要の部位に単一ないし複数の溝あるいは段差を設けることにより、弁棒２１とスリーブ２５ｂとで形成される環状の間隙部３１ｂが分割されてその長さｂ_３、ｂ_４が調整される。そして、弁棒２１とスリーブ２５ｂとで形成される環状の間隙部３１ｂで生じる気柱共鳴の周波数が、加減弁２０Ｐに接続される配管３０の高次音響モードの周波数と異なる周波数となるように離調される。

このため、加減弁２０Ｐでは、加減弁２０Ｏと同様な効果を得ることができる。

（実施例１８）
図２０は本発明に係る加減弁の第１８の実施形態を示す断面構成図である。

図２０に示された、加減弁２０Ｑでは、スリーブ２５ｃの形状が図１８に示す加減弁２０Ｏと相違する。他の構成および作用については図１８に示す加減弁２０Ｏと実質的に異ならないため同一の構成については同符号を付して説明を省略する。

加減弁２０Ｑでは、スリーブ２５ｃの主弁２２と逆側端部の内表面における所要の部位に溝あるいは段差を設けることにより、弁棒２１とスリーブ２５ｃとで形成される環状の間隙部３１ｂの長さｂ_２が調整される。そして、弁棒２１とスリーブ２５ｃとで形成される環状の間隙部３１ｂで生じる気柱共鳴の周波数が、加減弁２０Ｑに接続される配管３０の高次音響モードの周波数と異なる周波数となるように離調される。

このため、加減弁２０Ｑでは、加減弁２０Ｏと同様な効果を得ることができる。

加減弁２０Ｋ，２０Ｌ，２０Ｍ，２０Ｎ，２０Ｏ，２０Ｐ，２０Ｑにおいては、主弁２２，２２ａ，２２ｂ，２２ｃ，２２ｄとガイドスリーブ２６，２６ａ，２６ｂ，２６ｃ，２６ｄあるいは弁棒２１とスリーブ２５ａ，２５ｂ，２５ｃにより形成される二重管状部位の環状の間隙部３１ａ，３１ｂの長さｂ_１、ｂ_２、ｂ_３、ｂ_４を調節したが、その他の加減弁構成部品で二重管状に形成される部分の環状の間隙部の長さを調節し、環状の間隙部で生じる気柱共鳴の周波数が、加減弁２０Ｋ，２０Ｌ，２０Ｍ，２０Ｎ，２０Ｏ，２０Ｐ，２０Ｑに接続される配管３０の高次音響モードの周波数と異なる周波数となるように離調してもよい。

尚、各実施形態における加減弁２０，２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ，２０Ｄ，２０Ｅ，２０Ｆ，２０Ｇ，２０Ｈ，２０Ｉ，２０Ｊ，２０Ｋ，２０Ｌ，２０Ｍ，２０Ｎ，２０Ｏ，２０Ｐ，２０Ｑを複合的に組み合わせて構成してもよい。

また、主弁２２ないしガイドスリーブ２６の溝３２は蒸気Ｘ１が流れる方向に対して正確に垂直に設けられる必要はなく、適切に蒸気Ｘ１の流れに乱れを生じさせて流量を低減させることができれば向きは任意であり、かつ各溝３２は必ずしも平行である必要はない。

さらに、溝３２は、主弁４とガイドスリーブ２６との間、主弁４ないし弁棒２１とスリーブ２５の間の間隙部３１に面していれば、主弁２２やガイドスリーブ２６に限らず弁棒２１あるいはスリーブ２５に設けても良い。

また、ガイドスリーブ２６は弁ケーシング２４に直接固定せずに、他の加減弁構成部品に固定してもよい。

本発明に係る加減弁の第１の実施形態を示す断面構成図。本発明に係る加減弁の第２の実施形態を示す断面構成図。本発明に係る加減弁の第３の実施形態を示す断面構成図。図３に示す主弁の溝傍の一例を示す拡大断面図。図３に示す主弁の溝近傍の別の例を示す拡大断面図。本発明に係る加減弁の第４の実施形態を示す断面構成図。本発明に係る加減弁の第５の実施形態を示す断面構成図。本発明に係る加減弁の第６の実施形態を示す断面構成図。本発明に係る加減弁の第７の実施形態を示す断面構成図。本発明に係る加減弁の第８の実施形態を示す断面構成図。本発明に係る加減弁の第９の実施形態を示す断面構成図。本発明に係る加減弁の第１０の実施形態を示す断面構成図。本発明に係る加減弁の第１１の実施形態を示す断面構成図。本発明に係る加減弁の第１２の実施形態を示す断面構成図。本発明に係る加減弁の第１３の実施形態を示す断面構成図。本発明に係る加減弁の第１４の実施形態を示す断面構成図。本発明に係る加減弁の第１５の実施形態を示す断面構成図。本発明に係る加減弁の第１６の実施形態を示す断面構成図。本発明に係る加減弁の第１７の実施形態を示す断面構成図。本発明に係る加減弁の第１８の実施形態を示す断面構成図。従来の加減弁の構成を示す断面図。

符号の説明

２０，２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ，２０Ｄ，２０Ｅ，２０Ｆ，２０Ｇ，２０Ｈ，２０Ｉ，２０Ｊ，２０Ｋ，２０Ｌ，２０Ｍ，２０Ｎ，２０Ｏ，２０Ｐ，２０Ｑ加減弁
２１弁棒
２２，２２ａ，２２ｂ，２２ｃ，２２ｄ主弁
２３弁座
２４弁ケーシング
２５，２５ａ，２５ｂ，２５ｃスリーブ
２６，２６ａ，２６ｂ，２６ｃ，２６ｄガイドスリーブ
２７テーパ状孔
２８座面
２９流路
３０配管
３１，３１ａ，３１ｂ間隙部
３２，３２ａ溝
Ｘ、Ｘ１蒸気

Claims

流体の流路上に設けられた弁座と、この弁座との隙間により前記流体の流路を形成するとともに前記隙間の量である弁開度を調節可能に設けられた主弁と、この主弁を固定する弁棒と、この弁棒を保護するスリーブと、前記主弁を保護するガイドスリーブとを備え、前記主弁、ガイドスリーブ、弁棒、スリーブの隙間により形成される間隙部の所要の部位に、不等ピッチで複数の溝を設けたことを特徴とする加減弁。
流体の流路上に設けられた弁座と、この弁座との隙間により前記流体の流路を形成するとともに前記隙間の量である弁開度を調節可能に設けられた主弁と、この主弁を固定する弁棒と、この弁棒を保護するスリーブと、前記主弁を保護するガイドスリーブとを備え、前記主弁、ガイドスリーブ、弁棒、スリーブの隙間により形成される間隙部の所要の部位に、前記間隙部に流れ込んだ前記流体に圧力変動が誘起されにくい横断面形状の溝を設けたことを特徴とする加減弁。
前記溝は、前記主弁の前記間隙部に面した部位に設けられることを特徴とする請求項１または２記載の加減弁。
前記溝は、前記ガイドスリーブの前記間隙部に面した部位に設けられることを特徴とする請求項１または２記載の加減弁。
前記溝は、前記主弁および前記ガイドスリーブの双方の前記間隙部に面した部位に設けられることを特徴とする請求項１または２記載の加減弁。
前記溝は、前記主弁および前記ガイドスリーブの双方の前記間隙部に面した部位に設けられ、かつ前記溝のピッチは、前記主弁の溝と前記ガイドスリーブの溝とが互いに対向する箇所が少なくなるピッチとされることを特徴とする請求項１または２記載の加減弁。
配管により形成された流体の流路上に設けられた複数の加減弁構成部品により構成され、この加減弁構成部品のうち所要の加減弁構成部品の固有振動数を前記配管の内径に依存する高次音響モードの固有振動数から離調したことを特徴とする加減弁。
前記加減弁構成部品は、流体の流路上に設けられた弁座と、この弁座との隙間により前記流体の流路を形成するとともに前記隙間の量である弁開度を調節可能に設けられた主弁と、この主弁を固定する弁棒と、この弁棒を保護するスリーブと、前記主弁を保護するガイドスリーブとを含み、前記ガイドスリーブの固有振動数を前記配管の内径による高次音響モードの固有振動数から離調したことを特徴とする請求項７記載の加減弁。
前記加減弁構成部品は、流体の流路上に設けられた弁座と、この弁座との隙間により前記流体の流路を形成するとともに前記隙間の量である弁開度を調節可能に設けられた主弁と、この主弁を固定する弁棒と、この弁棒を保護するスリーブと、前記主弁を保護するガイドスリーブとを含み、前記主弁の固有振動数を前記配管の内径による高次音響モードの固有振動数から離調したことを特徴とする請求項７記載の加減弁。
前記加減弁構成部品は二重管状に構成されて環状の間隙部を形成する加減弁構成部品を含み、この環状の間隙部の長さを調節することにより、前記環状の間隙部に生じる気柱振動の固有振動数を前記配管の内径による高次音響モードの固有振動数から離調したことを特徴とする請求項７記載の加減弁。
前記加減弁構成部品は、流体の流路上に設けられた弁座と、この弁座との隙間により前記流体の流路を形成するとともに前記隙間の量である弁開度を調節可能に設けられた主弁と、この主弁を固定する弁棒と、この弁棒を保護するスリーブと、前記主弁を保護するガイドスリーブとを含み、前記主弁と前記ガイドスリーブとにより形成された二重管状部分の環状の間隙部に生じる気柱振動の固有振動数を前記配管の内径による高次音響モードの固有振動数から離調したことを特徴とする請求項７記載の加減弁。
前記加減弁構成部品は、流体の流路上に設けられた弁座と、この弁座との隙間により前記流体の流路を形成するとともに前記隙間の量である弁開度を調節可能に設けられた主弁と、この主弁を固定する弁棒と、この弁棒を保護するスリーブと、前記主弁を保護するガイドスリーブとを含み、前記弁棒と前記スリーブとにより形成された二重管状部分の環状の間隙部に生じる気柱振動の固有振動数を前記配管の内径による高次音響モードの固有振動数から離調したことを特徴とする請求項７記載の加減弁。