JP2003508819A - プログレッシブアディション・レンズ - Google Patents
プログレッシブアディション・レンズInfo
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Abstract
Description
レッシブアディション・レンズに比べ望ましくないレンズの非点収差が減少して
いるプログレッシブアディション・レンズの設計およびレンズが提供される。
の治療にはプログレッシヴアディション・レンズ(PAL、pogressiv
e addition lens)のような多焦点レンズが用いられる。PAL
の累進面は光を屈折する力を近い焦点から遠い焦点へと、或いはレンズの頂部か
ら底部へと垂直に漸次連続的に移行させて増加させ、遠用、中間用および近用の
視域を与えている。
な屈折力の異なった区域の間に棚部分(段差の部分)をもっていないから、着用
者には気に入られている。しかしPALの固有の欠点は望ましくない非点収差、
即ち一つまたはそれ以上のレンズの表面により生じるまたはそれを原因とする非
点収差である。ハードな設計のPALでは、望ましくない非点収差はレンズのチ
ャンネルおよび近用の視域に接している。ソフトなPALの設計では、望ましく
ない非点収差は遠用の視域まで延びている。一般にこの両方の設計において、望
ましくないレンズの非点収差はその近似的な中心またはその近傍において最大に
達し、これは近用の視域における屈折力の増加値(加算ジオプトリー度)にほぼ
対応している。
おり、種々の程度で成功を収めている。このような設計の一つは米国特許5,7
26,734号に記載されており、PALのハードな設計およびソフトな設計の
サグ値(sag value)を組み合わせることによって計算された複合設計
を使用している。該米国特許に記載された設計は、この複合設計に対する最大の
局所的な望ましくない収差が、最大の局所的な望ましくない非点収差のハードな
設計およびソフトな設計の区域の寄与の和になるような設計である。そのため、
この設計によって実現できる最大の局所的な望ましくない非点収差の低減度は限
られている。従って、従来法に比べて最大の局所的な望ましくない非点収差の低
減度を大きくできるような設計が必要とされている。
のデザインの組合せにより形成される。少なくも2個のプログレッシブ面の各は
、最大の局所的な望ましくない非点収差区域又は組み合わせられる面のものとは
異なる場所である区域を持つ。「最大の局所的な望ましくない非点収差の区域」
は、レンズ表面の望ましくない非点収差区域における最高の測定可能レベルの非
点収差を意味する。複合面のデザインを形成するために少なくも2個のプログレ
ッシブ面のデザインが組み合わせられたとき、最大の局所的な望ましくない非点
収差区域は非整列にされる。このため、複合面の最大の局所的な望ましくない非
点収差は、これら区域が整列された場合の表面の寄与度の和より小さい。
み合わせられたとき、第1の面の最大の局所的な望ましくない非点収差の区域が
、第2の面の最大の局所的な望ましくない非点収差の区域と実質的な重なり、又
は実質的に一致することを避けるように配置されることを意味する。好ましくは
、非整列は、面のデザインが複合面デザインを形成するように組み合ったときに
、ある面の最大の局所的な望ましくない非点収差区域が、他の面のそれと実質的
に一致しないようなものである。
又は「プログレッシブ面」は、遠用視界ゾーンと近用視界ゾーン、及び遠用視界
ゾーンと近用視界ゾーンとを連結しているジオプトリー度の増加ゾーンを有する
連続した非球面を意味する。「レンズ」は、限定するものではないが、プラスチ
ックレンズ、コンタクトレンズ、眼内レンズ及び同等品を含む適宜の眼鏡レンズ
も意味する。
造方法を提供し、これにおいては、所与の加算ジオプトリー度と組み合わせられ
た最大の局所的な望ましくない非点収差は、従来技術のレンズと比較して小さく
される。「加算ジオプトリー度(屈折力の増加度)」は、面の近用視界ゾーンと
遠用視界ゾーンとの間のジオプトリー度の差の大きさを意味する。非点収差にお
けるこの減少は、遠用視界ゾーン、中間用視界ゾーン及び近用視界ゾーンの幅又
はチャンネル長さとの妥協なしに達成される。[チャンネル」は、着用者の眼が
遠用視界ゾーンから近用視界ゾーンに動きそして戻るときに、約0.75ジオプ
トリー又はそれ以上の非点収差がない視界の回廊を意味する。
ない非点収差区域を有する第1のプログレッシブ面をデザインし、b)少なくも
1個の最大の局所的な望ましくない非点収差区域を有する第2のプログレッシブ
面をデザインし、更にc)複合プログレッシブ面のデザインを形成するために第
1及び第2のプログレッシブ面デザインを組み合わせることからなり、少なくも
1個の第1及び第2の最大の局所的な望ましくない非点収差区域が非整列にされ
るプログレッシブアディション面の設計方法を提供する。別の実施例においては
、本発明は、本質的に、この方法により作られた複合面デザインの面よりなるプ
ログレッシブアディションレンズを提供する。
、適合適合を中心とした半径約15mmをかなり越えて置かれた1個以上のピー
ク、又は長いゾーン、又はプラトウのいずれかを形成する。複合面の加算ジオプ
トリー度が約2.00ジオプトリー以下の実施例においては、最大の局所的な望
ましくない非点収差は、好ましくは広いバンド又はプラトウとして現れるであろ
う。例えば、図1は、加算ジオプトリー度が約1.50ジオプトリーの本発明の
複合面の円筒マップであり、これにおいては最大の局所的な望ましくない非点収
差はチャンネル両側のプラトウとして現れる。複合面の加算ジオプトリー度が約
2.00ジオプトリーより大きい実施例においては、最大の局所的な望ましくな
い非点収差はピークとして現れるであろう。図2は、加算ジオプトリー度が約2
.25ジオプトリーの本発明の複合面の円筒マップであり、これにおては最大の
局所的な望ましくない非点収差はチャンネル両側のピークとして現れる。
ディション面の設計により提供される。面の各は、複合プログレッシブ面を形成
するように他の面とのデザインと組み合わせられるとき、最大の局所的な望まし
くない非点収差区域の幾つか、好ましくは全てが非整列にされる。各面は、局所
的な望ましくない非点収差区域の最も多くが非整列にされるように設計され、そ
して複合面デザインを得るために面のデザインが組み合わせられるとき、複合面
が、組み合わせられた面の最大の和より少なくも約0.125ジオプトリー小さ
く、好ましくは約0.25ジオプトリー小さい最大の局所的な望ましくない非点
収差を示すことが好ましい。
面が、複合のチャンネルの各側に1個以上の最大の局所的な望ましくない非点収
差区域を持つことが更に好ましい。この複数の最大の使用が、複合面の望ましく
ない非点収差の面積の大きさを更に減らす。より好ましい実施例においては、最
大の局所的な望ましくない非点収差の区域はプラトウを形成する。最も好ましい
実施例においては、複合面は、複合面のチャンネルの各側にプラトウ形式の最大
の局所的な望ましくない非点収差区域を1個以上持つ。
の数の公知の設計方法及び重み付け関数を使用する本技術熟練者の技能内である
。しかし、面を多数の部分に分割し、そして、例えば参考文献として全体が組み
込まれた米国特許5,886,766号において明らかにされたように、各区域
について曲面方程式を適用する設計方法を使用して設計される。
学的特性を使うことができる。好ましい方法においては、近用視界ゾーンにおけ
る球面又は同等の球・円筒面の度の恒常性により定められる近用視界ゾーン幅を
使いことができる。別の好ましい方法においては、最大の局所的な望ましくない
非点収差のピーク又はプラトウの大きさと位置とを使用することができる。好ま
しくは、この方法の目的に対しては、ピークとプラトウの位置は、その中心とし
てx=0,y=0又は適合点を原点を有し、半径15mmの円形の外側に設定さ
れる。より好ましくは、ピークのx座標は|x|>12mmであり、y<−12
mmである。
定するものではないが、瞳孔直径が約1.5から5mm、表面の前面の頂点の後
方約25から28mmにおける像の収束、約7゜から約20゜の汎焦点性傾斜、
及び同等条件、並びにこれらの組合せを有する特定のレンズ使用者に追加の特性
デザイン最適化の中に導入することができる。
れでもよい。複合プログレッシブ面の形成に使用される設計は、好ましくは凸面
又は凹面のいずれともなし得る基本湾曲面からのサグ距離を含む種々の方法のい
ずれで表すこともできる。好ましくは、表面は、第1の面の点(x,y)におけ
るサグ値Z’に、第2の面の同じ点(x,y)におけるサグ値Z”を加えること
を意味する1個ずつの方法により組み合わせられる。「サグ」は座標(x,y)
に置かれたプログレッシブ面上の点及び同じ遠用度数の基準の球面上の同じ座標
に置かれた点の間のz軸距離の絶対値を意味する。
のデザインを得るために、面のサグ値が加算される。加算は次式に従って行われ
る。
x,y)において組み合わせられる第1の面に対するサグ値、Z”は点(x,y
)において組み合わせられる第2の面に対するサグ値、以下同様であり、更にa
,b,cは各サグ表に掛けるために使われる係数である。係数の各は、約−10
から約+10の間、好ましくは約−5から約+5の間、より好ましくは約−2か
ら約+2の間の値とすることができる。係数は、係数の最大値を約−1又は+1
に変えるように選び、その他の係数はこの値より小さくなるように比例させるこ
とができる。
じ座標を使用してサグ値の加算を行うことが重要である。更に、加算は、予想さ
れないプリズムが複合面に誘導されないように行わねばならない。そこで、サグ
値は、適切な座標と原点とを使用して各面の座標から加算されねばならない。好
ましくは、座標システムの基礎となる原点は、面のプリズム基準点、又は最小プ
リズムの点であろう。加算演算の実行より前に、一定の大きさ又は可変の大きさ
により、子午線の組に沿ってある面のサグ値を他の面に関して計算することが好
ましい。この計算は、xy面に沿い、球又は非球の基礎曲線に沿い、又はxy面
上の適宜の線に沿うことができる。或いは計算は、レンズ内にプリズムを導入す
るために角度方向及び線方向の変位の組合せとすることができる。
して、或いはレンズの外側凹面と外側凸面との間のインターフェースとして使用
することができる。レンズを形成するために、1個又は1個以上の複合プログレ
ッシブアディション面デザインを使うことができる。レンズを形成するために、
1個以上の複合面を1個以上のプログレッシブ面と組み合わせることができる。
複合又はプログレッシブアディション面が凹面と凸面との間のインターフェース
層である実施例においては、このインターフェース層及び面に使用される材料は
、屈折率が、少なくも約0.01、好ましくは少なくも約0.05、より好まし
くは少なくも約0.1の差を示すものであることが好ましい。レンズ使用者の眼
の処方に適合するように設計された球状又は円環状のような別の面を、複合プロ
グレッシブアディション面と組み合わせて、又は追加して使うことができる。
1個以上のプログレッシブ面と組み合わせて複合面を使用する場合は、面の各の
加算ジオプトリー度は、これら加算ジオプトリー度の組合せが、レンズ使用者の
近用視界の視力補正に必要な値と実質的に等しい値となるように選定される。面
の各の加算ジオプトリー度は、約+0.01ジオプトリーから約+3.00ジオ
プトリー、好ましくは約+0.25ジオプトリーから約+2.50ジオプトリー
、より好ましくは約+0.50ジオプトリーから約+2.00ジオプトリーとす
ることができる。同様に、各面の遠用及び近用のジオプトリー度は、度の和が使
用者の遠用及び近用の視力を補正数に必要な値であるように選ばれる。一般に、
各面についての遠用の曲率は、約0.25ジオプトリーから約8.50ジオプト
リーの範囲内であろう。好ましくは、凹面の遠用ゾーンの曲率は約2.00から
約5.50ジオプトリー、また凸面については約0.5から8.00ジオプトリ
ーとすることができる。面の各について近用視野の曲率は、約1.00ジオプト
リーから約12.00ジオプトリーであろう。
するものではないが、熱形成、成型、研磨、鋳造又は同等技法のような適宜の通
常の方法により形成することができる。好ましい方法においては、複合プログレ
ッシブアディション面を有する光学用プレフォームが使用され、第2の複合プロ
グレッシブアディション面がプレフォーム上に鋳造される。より好ましい方法に
おいては、面が基本球面の度と円柱面の度とによる複合プログレッシブアディシ
ョン面であるプレフォームが使用され、その前面上に適宜の通常の方法、好まし
くは鋳造、より好ましくは表面鋳造により、複合プログレッシブアディション面
が形成される。適切な鋳造方法は、全てが参考文献としてここに取り込まれた米
国特許5,147,585号、5,178,800号、5,219,497号、
5,316,702号、5,358,672号,5,480,600号,5,5
12,371号、5,531,940号、5,702,819号,5,793,
465号、5,859,685号、5,861,934号、及び5,907,3
86号に明らかにされる。 本発明は本発明を限定しない下記の実施例を考察す
ることによりさらに明白になるであろう。
Z’は遠用の視域に対する基本曲率6.00ディオプターからのサグ値のずれで
ある。図3aおよび3bにはこの表の円筒マップおよび度数マップ(power
map)を示す。この表面の屈折力の増加は0.92ディオプターである。最
大の局所的な望ましくない非点収差はx=−12mm、y=−8mmの所で0.
73ディオプターであった。使用したプリズム基準点はx=0、y=0の所にあ
った。
でZ”は遠用の視域の基本曲率6.00ディオプターからのサグ値のずれである
。図4aおよび4bにはこの表面の円筒マップおよび度数マップを示す。この表
面の屈折力の増加は1.00ディオプターである。最大の局所的な望ましくない
非点収差はx=−12mm、y=−20mmの所で0.86ディオプターであっ
た。
もつように設計されている。しかし最大値はy軸沿って12mm離れている。
増加面を設計した。図5aおよび5bにこの複合面に対する円筒マップおよび度
数マップを示す。この面での屈折力の増加は1.62ディオプターであった。得
られた複合面はチャンネルのいずれの側にも単一の最大値をもつ局所的な望まし
くない非点収差を含んでいた。この非点収差の大きさは1.35ディオプターで
あり、複合面を作るのに用いられた面に対する組み合わされた最大値1.59デ
ィオプターよりも著しく小さかった。複合面の非点収差の区域はx=14mm、
y=12mmの所にあった。
Z’は遠用の視域の基本曲率6.00ディオプターからのサグ値のずれである。
図6aおよび6bにはこの表面の円筒マップおよび度数マップを示す。この表面
の屈折力の増加は1.20ディオプターである。最大の局所的な望ましくない非
点収差はx=−10mm、y=−22mmの所にあって0.96ディオプターで
あった。使用したプリズム基準点はx=0、y=0の所にあった。
でZ”は遠用の視域の基本曲率6.00ディオプターからのサグ値のずれである
。図7aおよび7bにはこの表面の円筒マップおよび度数マップを示す。この表
面の屈折力の増加は0.70ディオプターである。最大の局所的な望ましくない
非点収差はx=−16mm、y=−6mmにおいて0.67ディオプターであっ
た。
つように設計されている。最大値はx軸に沿って6mm、y軸沿って16mmだ
け離れている。
付加面を設計した。図8aおよび8bにこの複合面に対する円筒マップおよび度
数マップを示す。この面の屈折力の増加は1.90ディオプターであった。得ら
れた複合面はチャンネルのいずれの側にも単一の最大値をもつ局所的な望ましく
ない非点収差を含んでいた。x=−12mm、y=−14mmの所における区域
での大きさは1.34ディオプターであり、x=−16mm、y=−6mmの所
における区域での大きさは1.25ディオプターであった。これらの非点収差の
大きさは複合面を作るのに用いられた各面に対する組み合わされた最大値1.6
3ディオプターよりも著しく小さかった。
Claims (12)
- 【請求項1】 (a)最大の局所的な望ましくない非点収差の第1の区域を
少なくとも一つ含む第1の累進増加面を設計し、(b)最大の局所的な望ましく
ない非点収差の第2の区域を少なくとも一つ含む第2の累進増加面を設計し、(
c)第1および第2の累進増加面の設計を組み合わせて複合した累進増加面の設
計をつくる段階から成り、ここで最大の局所的な望ましくない非点収差の該少な
くとも一つの第1の区域と第2の区域とは非整列にすることを特徴とする累進増
加面を設計する方法。 - 【請求項2】 該第1および第2の累進増加面の設計の各々はハードな設計
、ソフトな設計、またはそれらの組み合わせの一つであることを特徴とする請求
項1記載の方法。 - 【請求項3】 該第1および第2の累進増加面の設計の各々はハードな設計
であることを特徴とする請求項1記載の方法。 - 【請求項4】 該第1および第2の累進増加面の設計の各々はソフトな設計
であることを特徴とする請求項1記載の方法。 - 【請求項5】 最大の局所的な望ましくない非点収差の第3の区域を少なく
とも一つ含む第3の累進増加面を設計し、第1、第2および第3の累進増加面の
設計を組み合わせて複合した累進増加面の設計をつくる段階から成り、ここで最
大の局所的な望ましくない非点収差の該少なくとも一つの第1、第2および第3
の区域は整合させないようにすることを特徴とする請求項1記載の方法。 - 【請求項6】 該複合面の設計は組み合わされた面の最大値の和よりも少な
くとも約0.125ディオプター少ない最大の局所的な望ましくない非点収差を
示すことを特徴とする請求項1記載の方法。 - 【請求項7】 複合面の設計は複合面のチャンネルのいずれの側においても
最大の局所的な望ましくない非点収差の区域を二つ以上含んでいることを特徴と
する請求項1記載の方法。 - 【請求項8】 第1および第2の累進面の設計は基本曲率からのサグ値のず
れとして表されることを特徴とする請求項1記載の方法。 - 【請求項9】 基本曲率は凹面の曲率または凸面の曲率であることを特徴と
する請求項8記載の方法。 - 【請求項10】 段階(c)は次式 Z(x,y)=Z(x,y)+Z’(x,y)+Z”(x,y)+...、 但し式中Zは点(x,y)における基本曲率からの複合面のサグ値のずれ
、Z’は点(x,y)における組み合わせるべき第1の累進面に対する基本曲率
からのサグ値のずれ、Z”は点(x,y)における組み合わせるべき第2の累進
面に対する基本曲率からのサグ値のずれである、 に従って第1および第2の累進面の設計のサグ値の和をとることによって行われ
ることを特徴とする請求項1記載の方法。 - 【請求項11】 請求項1記載の設計方法を用いてつくられることを特徴と
する累進増加面。 - 【請求項12】 請求項1記載の設計方法を用いてつくた累進増加面を少な
くとも一つ含むことを特徴とする眼鏡用レンズ。
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