JP2002306630A - 脚曲補正器具 - Google Patents

Abstract

(57)【要約】 【課題】 Ｏ脚やＸ脚等の脚曲補正や内股や外股
等の脚曲補正を行なえ、しかもこれら補正機能を有する
運動器具としても使用でき、目的意識による長期の継続
使用を可能とした脚曲補正器具を提供する。 【解決手段】 一対の足置部材１１・１１を備えた器
具１に、各足置部材１１・１１の設定角度を夫々内外何
れかの方向に傾斜可変し得る傾斜角度可変機構２（傾斜
角度可変手段）を設け、要すればこれに該角度を一定角
度に維持させ得る角度維持機構４（角度維持手段）を設
けて構成する。これらに各足置部材１１・１１を夫々上
下移動可能にする上下移動機構５や、各足置部材１１・
１１を夫々回転移動可能にする回転移動機構６や、各足
置部材１１・１１を夫々揺動移動可能にする揺動移動機
構７を設けて構成する事で、通常目的による運動器具と
しての使用と、Ｏ脚やＸ脚等の脚曲補正や内股や外股等
の脚曲補正を行なえる多様な各運動器具としての使用も
でき、使用者が脚曲補正という明確な目的意識により長
期の継続使用及び継続運動を可能にする事ができるよう
にしたものである。

Description

【発明の詳細な説明】

【０００１】

【産業上の利用分野】本発明は、Ｏ脚やＸ脚を補正する
と共に運動をも行い得る脚曲補正器具に関するものであ
る。

【０００２】

【従来の技術】日本やアジアにおいては、遺伝や生活上
における風習等の問題により、脚部がＯ脚やＸ脚等の脚
曲になっている人々が多く存在しており、中でも日本人
においては、約９０％以上の男女がこの脚曲であり、他
国に比べて、圧倒的に多いのが現状である。

【０００３】この脚曲は、スタイルやファッションに敏
感な女性においては、大きな悩みであり、殆どの女性は
このような脚曲は、補正できないものとしてあきらめて
いるのが現状である。

【０００４】ところで近年では、健康の意識の高まりと
共に運動不足の問題があり、殆どの男女は、気候等に左
右されない室内運動器具を好む傾向が高く、例えば、室
内運動器具としては、左右に回転用ペダル等の足置部材
を備えて自転車漕ぎ運動を行ない得るようにした自転車
型運動器具や、左右の足置部材を油圧シリンダーに支持
させて交互或いは任意に上下移動させて山登り運動やス
テップ運動を行ない得るようにしたステップ型運動器具
や、左右の揺動用ペダル等の足置部材が前後に揺動し得
るように保持されて歩行運動を行ない得るようにした歩
行型運動器具等があり、これらは何れも重宝されてお
り、各使用者の運動目的に応じて適宜に使用されてい
る。

【０００５】しかし、これらの各種運動器具において
も、その目的が健康意識のみに頼るものである為、継続
運動をさせる事が比較的困難であり、短期間で飽きてし
まうという問題がある。

【０００６】

【発明が解決しようとする課題】そこで、本発明者は上
記各問題点に鑑みて、脚曲の補正や継続運動を可能とす
る脚曲補正器具を開発したものである。

【０００７】すなわち本発明は、特に不可能と思われて
いた脚曲の補正が行なえ、しかも運動器具としての使用
も可能とし、多くの目的意識により長期の継続使用が行
なえる脚曲補正器具を提供する事を目的とするものであ
る。

【０００８】

【課題を解決するための手段】そこで本発明の脚曲補正
器具は、上記目的を達成すべく以下のように構成される
ものである。

【０００９】すなわち、本発明の脚曲補正器具は、少な
くとも一対の足置部材を備えた器具であって、該器具に
各足置部材の設定角度を夫々内方向或いは外方向に傾斜
可変し得る傾斜角度可変手段を設けて構成してある事を
特徴とするものである。

【００１０】また、本発明の脚曲補正器具は、少なくと
も一対の足置部材を備えた器具であって、該器具に各足
置部材の並設角度を夫々左方向或いは右方向に位置可変
し得る並設角度可変手段を設けて構成する事を特徴とす
るものである。

【００１１】更に、本発明の脚曲補正器具は、少なくと
も一対の足置部材を備え、各足置部材の傾斜角度を可変
し得る傾斜角度可変手段や並設角度を可変し得る並設角
度可変手段の何れか一以上の手段を設けた器具に、傾斜
角度や並設角度の何れか一以上の角度を一定角度に維持
させ得る角度維持手段が少なくとも一以上設けてある事
を特徴とするものである。

【００１２】更にまた本発明の脚曲補正器具は、前記一
対の足置部材に、各足置部材を夫々上下移動可能にする
上下移動機構を設けて、山登り運動やステップ運動がで
きるよう構成する事を特徴とするものである。

【００１３】更に本発明の脚曲補正器具は、前記一対の
足置部材に、各足置部材を夫々回転移動可能にする回転
移動機構を設けて、自転車漕ぎ運動をできるよう構成す
る事を特徴とするものである。

【００１４】また本発明の脚曲補正器具は、前記一対の
足置部材に、各足置部材を夫々揺動移動可能にする揺動
移動機構を設けて、歩行運動ができるよう構成する事を
特徴とするものである。

【００１５】

【作用】本発明の脚曲補正器具は、上記のように構成す
る事により、次のような作用をもたらす。すなわち、本
発明の脚曲補正器具は、少なくとも一対の足置部材を備
えた器具に、各足置部材の設定角度を夫々内方向或いは
外方向に傾斜可変し得る傾斜角度可変手段を設けて構成
している為、各足置部材に傾斜面を形成させる事がで
き、これら一対の足置部材を各々内方向に傾斜させる事
で、両足置部材に使用者の両足を夫々載置させてＯ脚の
補正ができる起立姿勢にする事ができ、また一対の足置
部材を各々外方向に傾斜させる事で、両足置部材に使用
者の両足を夫々載置させてＸ脚の補正ができる起立姿勢
にする事ができる。

【００１６】また、本発明の脚曲補正器具は、少なくと
も一対の足置部材を備えた器具に、各足置部材の並設角
度を夫々左方向或いは右方向に位置可変し得る並設角度
可変手段を設けて構成している為、これら一対の足置部
材を各々前方が接する方向に位置移動させて並設させる
事で、両足置部材に使用者の両足を夫々載置させて外股
の補正ができる起立姿勢にする事ができ、また一対の足
置部材を各々後方が接する方向に位置移動させて並設さ
せる事で、両足置部材に使用者の両足を夫々載置させて
内股の補正ができる起立姿勢にする事ができる。

【００１７】更に、本発明の脚曲補正器具は、少なくと
も一対の足置部材を備え、各足置部材の傾斜角度を可変
し得る傾斜角度可変手段や並設角度を可変し得る並設角
度可変手段の何れか一以上の手段を設けた器具に角度維
持手段を設ける事で、傾斜角度や並設角度を一定角度に
維持させて、安定した起立姿勢を保持させる事ができ
る。

【００１８】更にまた本発明の脚曲補正器具は、前記一
対の足置部材に、各足置部材を夫々上下移動可能にする
上下移動機構を設けて、山登り運動やステップ運動がで
きるよう構成している為、各足置部材が水平の場合に
は、通常の山登り運動やステップ運動等の運動器具とし
ての使用ができ、また、一対の足置部材を各々内方向に
傾斜させる事で、両足置部材に使用者の両足を夫々載置
させてＯ脚の補正ができる姿勢での山登り運動やステッ
プ運動用の運動器具として使用ができ、更に、一対の足
置部材を各々外方向に傾斜させる事で、両足置部材に使
用者の両足を夫々載置させてＸ脚の補正ができる姿勢で
の山登り運動やステップ運動用の運動器具として使用が
適宜に行なえ、しかも、一対の足置部材を各々前方が接
する方向に回転並設させる事で、両足置部材に使用者の
両足を夫々載置させて外股の補正ができる姿勢での山登
り運動やステップ運動用の運動器具として使用ができ、
更に一対の足置部材を各々後方が接する方向に回転並設
させる事で、両足置部材に使用者の両足を夫々載置させ
て内股の補正ができる姿勢での山登り運動やステップ運
動用の運動器具として使用ができ、且つ、上記傾斜角度
可変手段と並設角度可変手段の双方を使用した場合に
は、更に効果的な脚曲補正が行なえる山登り運動やステ
ップ運動用の運動器具としての使用ができる。

【００１９】更に本発明の脚曲補正器具は、前記一対の
足置部材に、各足置部材を夫々回転移動可能にする回転
移動機構を設けて、自転車漕ぎ運動をできるよう構成し
ている為、各足置部材が水平の場合には、通常の自転車
漕ぎ運動用の運動器具としての使用ができ、また、一対
の足置部材を各々内方向に傾斜させる事で、両足置部材
に使用者の両足を夫々載置させてＯ脚の補正ができる姿
勢での自転車漕ぎ運動用の運動器具として使用ができ、
更に、一対の足置部材を各々外方向に傾斜させる事で、
両足置部材に使用者の両足を夫々載置させてＸ脚の補正
ができる姿勢での自転車漕ぎ運動用の運動器具として使
用が適宜に行なえ、しかも、一対の足置部材を各々前方
が接っする方向に回転並設させる事で、両足置部材に使
用者の両足を夫々載置させて外股の補正ができる姿勢で
の自転車漕ぎ運動用の運動器具として使用ができ、更に
一対の足置部材を各々後方が接する方向に回転並設させ
る事で、両足置部材に使用者の両足を夫々載置させて内
股の補正ができる姿勢での自転車漕ぎ運動用の運動器具
として使用ができ、且つ、上記傾斜角度可変手段と並設
角度可変手段の双方を使用した場合には、更に効果的な
脚曲補正が行なえる自転車漕ぎ運動用の運動器具として
の使用ができる。

【００２０】また本発明の脚曲補正器具は、前記一対の
足置部材に、各足置部材を夫々揺動移動可能にする揺動
移動機構を設けて、歩行運動ができるよう構成している
為、各足置部材が水平の場合には、通常の歩行運動用運
動器具としての使用ができ、また、一対の足置部材を各
々内方向に傾斜させる事で、両足置部材に使用者の両足
を夫々載置させてＯ脚の補正ができる姿勢での歩行運動
用の運動器具として使用ができ、更に、一対の足置部材
を各々外方向に傾斜させる事で、両足置部材に使用者の
両足を夫々載置させてＸ脚の補正ができる姿勢での歩行
運動用の運動器具として使用が適宜に行なえ、しかも、
一対の足置部材を各々前方が接っする方向に回転並設さ
せる事で、両足置部材に使用者の両足を夫々載置させて
外股の補正ができる姿勢での歩行運動用の運動器具とし
て使用ができ、更に一対の足置部材を各々後方が接する
方向に回転並設させる事で、両足置部材に使用者の両足
を夫々載置させて内股の補正ができる姿勢での歩行運動
用の運動器具として使用ができ、且つ、上記傾斜角度可
変手段と並設角度可変手段の双方を使用した場合には、
更に効果的な脚曲補正が行なえる歩行運動用の運動器具
としての使用ができる。

【００２１】

【実施例】以下、本発明の脚曲補正器具を、添付図面に
示す一実施例に基づきこれを詳細に説明する。図１は本
発明の脚曲補正器具の一実施例を示す分解図であり、図
２乃至図５は本発明の脚曲補正器具の一実施例を示す説
明図であり、図６は本発明の脚曲補正器具の一実施例を
示す斜面図である。また、図７は本発明の脚曲補正器具
における各足置部材を内方向に傾斜設定させた状態の一
実施例を示す斜面図であり、図８は本発明の脚曲補正器
具における各足置部材を外方向に傾斜設定させた状態の
一実施例を示す斜面図であり、図９・図１０は本発明の
脚曲補正器具における傾斜角度可変機構の一実施例を示
す説明図、図１１乃至図１３は本発明の脚曲補正器具に
おける傾斜角度可変機構の角度維持部材の一実施例を示
す説明図である。更に図１４及び図１５は本発明の脚曲
補正器具における傾斜角度可変機構の他の実施例を示す
説明図であり、図１６及び図１７は本発明の脚曲補正器
具における他の傾斜角度可変機構により各足置部材を内
方向に傾斜設定させた状態の一実施例を示す斜面図であ
り、図１８及び図１９は本発明の脚曲補正器具における
他の傾斜角度可変機構により各足置部材を外方向に傾斜
設定させた状態の一実施例を示す斜面図であり、図２０
は本発明の脚曲補正器具の使用状態を示す斜面図であ
り、図２１・図２２は本発明の脚曲補正器具の他の実施
例を示す分解図である。また、図２３乃至図２７は本発
明の脚曲補正器具における傾斜角度可変機構の他の実施
例を示す説明図、図２８乃至図３２は本発明の脚曲補正
器具における並設角度可変機構の他の実施例を示す説明
図であり、図３３は本発明の脚曲補正器具の使用状態を
示す斜面図であり、図３４は本発明の脚曲補正器具にお
ける各足置部材を内股方向に並設移動設定させた状態の
一実施例を示す斜面図であり、図３５・図３６は本発明
の脚曲補正器具における各足置部材を内方向に傾斜設定
させた状態の一実施例を示す斜面図であり、図３７・図
３８は本発明の脚曲補正器具における各足置部材を外方
向に傾斜設定させた状態の一実施例を示す斜面図であ
り、図３９は本発明の脚曲補正器具における傾斜角度可
変機構の他の実施例を示す説明図、図４０は本発明の脚
曲補正器具における並設角度可変機構の他の実施例を示
す説明図である。更にまた、図４１は回転移動機構を設
けた本発明の脚曲補正器具の一実施例を示す斜面図であ
り、図４２は揺動移動機構を設けた本発明の脚曲補正器
具の一実施例を示す斜面図である。

【００２２】すなわち、請求項１に係る本発明の脚曲補
正器具は、一対の足置部材１１・１１を備えた器具１
に、各足置部材１１・１１の設定角度を夫々内外何れか
の方向に傾斜可変し得る傾斜角度可変機構２（傾斜角度
可変手段）を設けて構成したものであり、図１乃至図２
７・図３５乃至図３９に示す実施例で例示している。

【００２３】また、請求項２に係る本発明の脚曲補正器
具は、一対の足置部材１１・１１を備えた器具１であっ
て、該器具１に各足置部材１１・１１の並設角度を夫々
左右方向に位置可変し得る並設角度可変機構３（並設角
度可変手段）を設けて構成したものであり、図２８乃至
図３４及び図４０に示す実施例で例示している。

【００２４】更に、請求項３に係るの本発明の脚曲補正
器具は、一対の足置部材１１・１１を備え、各足置部材
１１・１１の傾斜角度を可変し得る傾斜角度可変機構２
を設けた器具１に、該傾斜角度を一定角度に維持させ得
る角度維持機構４（角度維持手段）を設けたものであ
り、図１乃至図１０及び図１４・図１５・図２３及び図
３９に示す実施例で例示している。

【００２５】更にまた、請求項３に係るの本発明の脚曲
補正器具は、一対の足置部材１１・１１を備え、各足置
部材１１・１１の並設角度を可変し得る並設角度可変機
構３を設けた器具１に、該並設角度を一定角度に維持さ
せ得る角度維持機構４（角度維持手段）を設けたもので
あり、図２８乃至図３２及び図４０の実施例で例示して
いる。

【００２６】更に請求項４に係る本発明の脚曲補正器具
は、一対の足置部材１１・１１に、各足置部材１１・１
１を夫々上下移動可能にする上下移動機構５を設けて、
山登り運動やステップ運動ができるよう構成するもので
り、図１乃至図１０及び図１４乃至図２０・図２６乃至
図２９・図３３乃至図３８に示す実施例で例示してい
る。

【００２７】また請求項５に係る本発明の脚曲補正器具
は、一対の足置部材１１・１１に、各足置部材１１・１
１を夫々回転移動可能にする回転移動機構６を設けて、
自転車漕ぎ運動をできるよう構成するものであり、図４
０の実施例で例示している。

【００２８】更にまた請求項６に係る本発明の脚曲補正
器具は、一対の足置部材１１・１１に、各足置部材１１
・１１を夫々揺動移動可能にする揺動移動機構７を設け
て、歩行運動ができるよう構成するものであり、図４１
に示す実施例で例示している。

【００２９】図１乃至図４０の実施例で示した本発明の
器具１は、上面に載設される足置部材１１・１１を水
平、或いは前部が上方になるよう稍傾斜させて安定させ
る基台１２と、該基台１２と共に各足置部材１１・１１
を夫々上下移動可能にする上下移動機構５とで構成した
ものであり、該上下移動機構５は、前記両足置部材１１
・１１を保持させて前部を支点として後部を上下に移動
させ得る一対の上下可動部材１３・１３と、両上下可動
部材１３・１３の後部側下部と前記基台１２前部間に介
設された油圧シリンダー等からなる各伸縮部材１４・１
４とで構成したものを例示している。

【００３０】尚、前記基台１２の前部には、前記一対の
上下可動部材１３・１３を基台１２の前部に枢止させ、
これを支点として後部を上下に移動させる事ができるよ
う両側に延びる水平棒１２１が架設されている。

【００３１】また前記各上下可動部材１３には、前記水
平棒１２１の両側に夫々この上下可動部材１３を枢着で
きるよう、その前部に前記水平棒１２１を嵌入し得る保
持筒１３１が各々固着されている。

【００３２】前記一対の足置部材１１・１１は、使用者
の両足を夫々載置させて交互に足踏みを行う事で山登り
運動やステップ運動が行なえるようにするものであり、
各足置部材１１は、前記各上下可動部材１３に固定され
る踏板１１１に足が滑り落ちないようにする為の適当な
高さの縁部１１２が設けられている。

【００３３】特に前記縁部１１２は、足置部材１１の設
定角度を夫々内外の何れかの方向に傾斜可変し得るよう
にする前記傾斜角度可変機構２を設けたものを使用する
場合に重要なものであり、足置部材１１が左右何れかの
方向に傾斜する為、使用者の足が滑り落ちる可能性が有
り、危険を事前に回避する為に必要なものである。

【００３４】図４１の実施例で示した本発明の脚曲補正
器具は、前述した足置部材１１・１１を上面に保持させ
る一対の回転部材１５１と、これを夫々左右両側で回転
可能に配設保持させるクランク１５と、該クランク１５
の左右に保持された各足置部材１１・１１をクランク１
５に連動して回転移動可能にする回転移動機構６とで構
成した器具１のものを例示しており、該回転移動機構６
は、チェーンやベルトで抵抗を前記クランク１５に伝達
し得るようにした従来の自転車漕ぎ運動用の運動器具に
採用されているもので良く、抵抗を前記クランク１５に
伝達し得る構成のものであればどのような者であっても
良い。

【００３５】図４２の実施例で示した本発明の脚曲補正
器具は、前述した足置部材１１・１１を上面に安定載設
した一対の揺動部材１６と、各揺動部材１６・１６と共
に各足置部材１１・１１を夫々揺動移動可能にする揺動
移動機構７とで構成した器具１のものを例示しており、
該揺動移動機構７は、配置基台１７の前部に立設した支
持部材１８と、該支持部材１８の左右で夫々一定間隔を
存して吊持状に垂下した左右各一対の吊下部材１９・１
９・１９・１９とから成り、各一対の吊下部材１９・１
９と前記各揺動部材１６とを枢止させる事で、各揺動部
材１６・１６と共に各足置部材１１・１１を夫々揺動移
動可能にして歩行運動ができるようにしたものを示し
た。

【００３６】尚、この該揺動移動機構７は、上記実施例
で示したものに限らず、各足置部材１１・１１を夫々揺
動移動可能にするものであれば、どのようなものであっ
ても良い。

【００３７】前記傾斜角度可変機構２（傾斜角度可変手
段）は、各足置部材１１・１１の設定角度を夫々少なく
とも内外何れかの方向に傾斜可変可能にする機構であ
り、図２乃至図１３に示した実施例のものは、各上下可
動部材１３の前部側で角度を可変する事ができるように
したものを例示しており、各上下可動部材１３を前部を
二分割し、その前部側後端に介着された係止部２１１を
有する保持部材２１と、各上下可動部材１３の後部側前
端に前記保持部材２１の係止部２１１と係合し得る係止
部２２１を備えた係止部材２２とで構成し、各上下可動
部材１３の後部側を所定角度分を回転させて保持部材２
１と係止部材２２を係合させる事で、各上下可動部材１
３の後部側を内外何れかの方向に傾斜可変する事がで
き、この上部に載設された各足置部材１１・１１の傾斜
角度を可変させる事ができる。

【００３８】図１１乃至図１３に示したものは、傾斜角
度可変機構２の保持部材２１の各実施例を示したもので
あり、図１１で例示したものは、保持部材２１の面に複
数のスリットを放射状に設けた係止部２１１にしたもの
を示しており、図示していないが、この場合には、係止
部材２２側の係止部２２１にも同様に、保持部材２１面
の係止部２１１と合致するスリットを放射状に複数設け
た係止部２２１を有する係止部材２２が採用される。

【００３９】図１２で例示したものは、保持部材２１に
複数の孔を周設した係止部２１１にしたものを示してお
り、この場合には、係止部材２２側の係止部２２１に
は、保持部材２１面の係止部２１１に嵌合する突部材等
の係止部２２１を周設した係止部材２２が採用される。

【００４０】図１３で例示したものは、実際に使用され
る傾斜角度可変範囲は、内外方向に１５度程度の傾斜が
Ｏ脚やＸ脚等の脚曲補正に適しているとされる事から、
保持部材２１に任意数の孔を一部周設した係止部２１１
にしたものを示しており、図示していないが、この場合
には、係止部材２２側の係止部２２１には、保持部材２
１面の係止部２１１に嵌合する突部材等の係止部２２１
を一部に周設した係止部材２２が採用される。

【００４１】前記傾斜角度可変機構２により、一対の足
置部材１１・１１の傾斜角度を夫々可変させた可変角度
は、安全上において一定角度に維持させる角度維持機構
４（角度維持手段）を設ける事が望ましく、該角度維持
機構４は、例えば図９の実施例では、保持部材２１と係
止部材２２間の嵌合圧着を有効にすべく、前記各上下可
動部材１３の前部側と後部側にスプリング等の発條部材
４５を内装すると共に、該前部側には先端に雄螺子部４
２を刻設したノブ螺子４１を設け、後部側には前記ノブ
螺子４１の雄螺子部４２と螺合する雌螺子部４３を備え
た螺合部材４４を内装し、後部側のノブ螺子４１の雄螺
子部４２と螺合部材４４の雌螺子部４３とを螺合させる
事で両者間を嵌合圧着させる事ができるようにしたもの
を例示している。

【００４２】図２３乃至図２９及び図３９に示す傾斜角
度可変機構２は、各上下可動部材１３の上面長手方向に
設けられた、上下可動する可動部１１３を備えた各足置
部材１１・１１の設定角度を夫々少なくとも内外何れか
の方向に傾斜可変可能にする機構であり、各足置部材１
１の後部側下部で角度を可変する事ができるようにした
ものを例示している。

【００４３】この実施例のものは、各上下可動部材１３
上に多数の溝状の係止部２０１１を列設した半楕円状の
保持部材２０１と、各足置部材１１の下面側に前記保持
部材２０１の係止部２０１１と係合し得る一対の係止部
２０２１を備えた係止部材２０１とで構成し、各足置部
材１１・１１の後部側を所定角度分だけ内外何れかの方
向に傾斜回転させて保持部材２０１と係止部材２０２を
所定角度に設定して係合させる事で、各足置部材１１・
１１の傾斜角度を可変させる事ができる。

【００４４】この傾斜角度可変機構２の各足置部材１１
・１１の傾斜回転は、図２３に示したように各上下可動
部材１３の前部側内部に内装された回転支持部材２０３
と、各足置部材１１・１１の可動部１１３下部に設けら
れ、前記回転支持部材２０３を保持して左右に回転し得
る回転保持部材２０４とで構成されて可回転にしている
構成のものを例示した。

【００４５】前記傾斜角度可変機構２により、一対の足
置部材１１・１１の傾斜角度を夫々可変させた可変角度
は、一定角度に維持させる角度維持機構４を設けてお
り、該角度維持機構４は、例えば図２３乃至図２９及び
図３９の実施例では、保持部材２０１と係止部材２０２
間の係合状態を安定維持させるべく、前記各上下可動部
材１３・１３の後部側に、雌螺子部４０３を有する螺合
部材４４を各々装着し、各足置部材１１・１１の後部側
中央に雄螺子部４０２を刻設したノブ螺子４０１を設
け、後部側のノブ螺子４０１の雄螺子部４０２と螺合部
材４０４の雌螺子部４０３とを螺合させる事で両者間の
係合状態を安定維持させる事ができるようにしたものを
例示している。

【００４６】また、図１０の実施例に示す角度維持機構
４は、前述と同様に保持部材２１と係止部材２２間の嵌
合圧着を有効にする為のものであり、前記各上下可動部
材１３の前部側には、基部側に雌螺子部４４を備え、至
部側に係止片４６を固着した螺合部材４３の係止片４６
を内装し、保持部材２１と係止部材２２を介して基部側
に螺合部材４４を連通状に内装すると共に、該後部側基
端には先端に雄螺子部４２を刻設したノブ螺子４１を設
け、該後部側のノブ螺子４１の前記雄螺子部４２と螺合
部材４３の雌螺子部４４を螺合させる事で両者間を嵌合
圧着させる事ができるようにしたものを例示している。

【００４７】また、図１４及び図１５は、各上下可動部
材１３の上部で角度を可変する事ができるようにした傾
斜角度可変機構２の他の実施例を示すものであり、各上
下可動部材１３の上部に角度規制枠１３３を設けると共
に、その前後に一定間隔を存して中央に挿通孔を有する
足置保持部材１３４・１３４を固定し、両足置保持部材
１３４・１３４の上部で、該足置保持部材１３４の挿通
孔と同径の挿通孔を中央に穿設した垂下部材１１３・１
１３を前後両端に設けた足置部材１１とで構成し、両垂
下部材１１３・１１３間で両足置保持部材１３４・１３
４を挟持状になるよう係合させる事で、各上下可動部材
１３を内外何れかの方向に傾斜可変する事ができ、この
上部に係合された各足置部材１１・１１の傾斜角度を可
変させる事ができるようにしたものを例示した。

【００４８】この傾斜角度可変機構２における角度規制
枠１３３は、傾斜角度可変範囲を規制する為のものであ
り、前述したように実際使用の場合には、内外方向に１
５度程度の傾斜がＯ脚やＸ脚等の脚曲補正に適している
とされる事から、各足置部材１１・１１と各角度規制枠
１３３・１３３との接触距離を予め設定しておくと良
い。

【００４９】前記した傾斜角度可変機構２を使用する場
合には、角度維持機構４は、例えば両垂下部材１１３・
１１３間で両足置保持部材１３４・１３４を挟持状にな
るよう固定させる事ができるよう、両垂下部材１１３・
１１３、両足置保持部材１３４・１３４の挿通孔に端部
に雄螺子部を備えた貫通棒４７を嵌入し、該雄螺子部に
固定螺子を螺合させて締め付ける事で両者間を挟持状に
なるよう固定できるようにしたものを採用すれば良い。

【００５０】前記並設角度可変機構３（並設角度可変手
段）は、前記一対の足置部材１１・１１の並設角度を夫
々左右方向に位置可変させる機構であり、該並設角度可
変機構３は、例えば図１に示す実施例で示したように、
各上下可動部材１３の長手方向後部に足置部材１１を固
定する為の固定用孔１３２を設けると共に、長手方向前
部に足置部材１１の固定位置を可変させる為の複数個
（図面では３個設けたものを示した。）の可変用孔３１
・３２・３３を設け、固定用孔１３２を利用して上下可
動部材１３の後部と足置部材１１後部とを固定用ビス１
３６で固着し、適宜の可変用孔３１・３２・３３を利用
して上下可動部材１３前部と足置部材１１前部とを可変
用ビス３４で固定させる事で前記一対の足置部材１１・
１１の並設角度を夫々左右方向に位置可変させる事がで
きるようにしている。

【００５１】また前記並設角度可変機構３は、図２１に
示す実施例で示したように、各上下可動部材１３にベア
リング部材３５を固設すると共に、該ベアリング部材３
５を介してその上部に足置部材１１を固定する機構であ
っても良い。

【００５２】更に前記並設角度可変機構３は、図２２に
示す実施例で示したように、各上下可動部材１３の長手
方向後部に足置部材１１を固定する為の固定用孔１３２
を設けると共に、長手方向前部に足置部材１１の固定位
置を可変させる為の長孔３６を設け、該長孔３６内に臨
み得る移動ビス３７と該移動ビス３７を係止させた押引
螺子３８とを連繋させ、雌螺子部を備えた歯車３９の回
転により押引螺子３８を左右に移動させる機構であって
も良く、固定用孔１３２を利用して上下可動部材１３の
後部と足置部材１１後部とを固定用ビス１３６で固着
し、上下可動部材１３前部と足置部材１１前部とを移動
用ビス３７で固定させる事で、前記一対の足置部材１１
・１１の並設角度を夫々左右方向に位置可変させる事が
できるものを例示した。

【００５３】図２８乃至図３４及び図４０の実施例で示
した並設角度可変機構３は、一対の各上下可動部材１３
の上面長手方向に配設される、上下可動する可動部１１
３を備えた各足置部材１１・１１の並設角度を少なくと
も夫々左右何れか一方向に位置可変させる機構であり、
各足置部材１１の後部側で並設角度の位置可変を行ない
得るようにしたものを例示している。

【００５４】この実施例で示したものは、各上下可動部
材１３上に前記足置部材１１を固定する為の複数の固定
用溝３０１・３０２・３０３・３０４を設けると共に、
各足置部材１１の下面側に前記固定用溝３０１・３０２
・３０３・３０４の少なくとも２個の固定用溝３０１・
３０２、固定用溝３０２・３０３、固定用溝３０３・３
０４で係合し得る一対の係止部３０６・３０６を備えた
係止部材３０５とで構成し、各足置部材１１・１１の後
部側を所定角度分だけ何れかの方向に水平回転させて２
個の固定用溝３０１・３０２、固定用溝３０２・３０
３、固定用溝３０３・３０４の何れかと係止部材３０５
の固定用溝３０１・３０２とを係合させる事で、各足置
部材１１・１１の並設角度を夫々左右方向に位置可変さ
せる事ができる。

【００５５】尚、この並設角度可変機構３は、一対の足
置部材１１・１１の並設角度を夫々左右方向に位置可変
させるものであればその他適宜の機構が採用できる。

【００５６】この並設角度可変機構３の各足置部材１１
・１１の水平回転は、図３０に示したように各足置部材
１１・１１の可動部１１３上部に設けられる舌状保持部
材２０６と、各舌状保持部材２０６と前記各足置部材１
１・１１とを可回転に連結保持し得る連結ピン２０５と
で構成され、各足置部材１１・１１を保持して左右に水
平回転し得る構成のものを例示した。

【００５７】前記並設角度可変機構３により、一対の足
置部材１１・１１の並設角度を夫々可変させた可変角度
は、一定角度に維持させる角度維持機構４を設けてお
り、該角度維持機構４は、例えば図２８乃至図３４及び
図４０の実施例では、固定用溝３０２・３０３、固定用
溝３０３・３０４の何れかと係止部材３０５の固定用溝
３０１・３０２間の係合状態を安定維持させるべく、前
記各上下可動部材１３・１３の後部側に、雌螺子部を有
する複数の螺合部材４０５・４０６・４０７を各々装着
し、各足置部材１１・１１の後部側中央に雄螺子部４０
２を刻設したノブ螺子４０１を設け、後部側のノブ螺子
４０１の雄螺子部４０２と螺合部材４０５・４０６・４
０７の何れかとを螺合させる事で両者間の係合状態を安
定維持させる事ができるようにしたものを例示してい
る。

【００５８】尚、前述の

【００３６】乃至

【００５６】に記載した傾斜角度可変機構２や並設角度
可変機構３及び角度維持機構４の構成は、一対の足置部
材１１・１１に、各足置部材１１・１１を夫々回転移動
可能にする回転移動機構６を設けて、自転車漕ぎ運動を
できるよう構成した請求項５に係る本発明の脚曲補正器
具の場合には、前記各上下可動部材１３を各回転部材１
５１に代えて構成すれば良く、また、一対の足置部材１
１・１１に、各足置部材１１・１１を夫々揺動移動可能
にする揺動移動機構７を設けて、歩行運動ができるよう
構成した請求項６に係る本発明の脚曲補正器具の場合に
は、前記各上下可動部材１３を各揺動部材１６に代えて
構成すれば良い。

【００５９】

【実施例の作用】以上のように構成された本発明の脚曲
補正器具を使用するにあっては、該器具１における一対
の足置部材１１・１１の各設定角度を、傾斜可変角度機
構２を用いて、補正目的に応じて夫々対向状に内方向・
外方向に傾斜面を形成するよう傾斜可変させるだけでよ
く、これら傾斜面を有する一対の足置部材１１・１１に
使用者の両足を夫々載置させて、起立姿勢を保つだけで
Ｏ脚或いはＸ脚を正常に補正できる。

【００６０】また、本発明の脚曲補正器具では、器具１
における一対の足置部材１１・１１の並設角度を、並設
角度可変機構３を用いて、補正目的に応じて夫々対向状
に左方向・右方向に位置を換えるだけでよく、これら平
面視扇形状或いは平面視逆扇形状の各足置部材１１・１
１に使用者の両足を夫々載置させて、起立姿勢を保つだ
けで内股或いは外股を正常に補正できる。

【００６１】更に、本発明の脚曲補正器具では、器具１
における一対の足置部材１１・１１に上記傾斜角度可変
機構２による可変後の傾斜角度や上記並設角度可変機構
３による可変後の移動位置を、角度維持機構４で維持さ
せるだけで、安定且つ安全な起立姿勢を保持させて、Ｏ
脚やＸ脚、或いは内股や外股を正常に補正できる。

【００６２】更にまた本発明の脚曲補正器具において、
傾斜角度可変機構２や並設角度可変機構３及び角度維持
機構４を有し、且つ一対の各足置部材１１・１１を夫々
上下移動可能にする上下移動機構５を設けた器具１を使
用するにあっては、前述した

【００５８】乃至

【００６０】に示す各作用が行なえると共に、通常の山
登り運動やステップ運動用の運動器具としても利用でき
るという作用を有し、更に

【００５８】乃至

【００６０】に示す各作用を備えた山登り運動用やステ
ップ運動用の運動器具としても使用できる。

【００６３】更に、本発明の脚曲補正器具において、傾
斜角度可変機構２や並設角度可変機構３及び角度維持機
構４を有し、且つ一対の足置部材１１・１１を夫々回転
移動可能にする回転移動機構６を設けた器具１を使用す
るにあっては、前述した

【００５８】乃至

【００６０】に示す各作用が行なえると共に、通常の自
転車漕ぎ運動用の運動器具としても利用できるという作
用を有し、しかも

【００５８】乃至

【００６０】に示す各作用を備えた自転車漕ぎ運動用の
運動器具としても使用できる。

【００６４】また、本発明の脚曲補正器具において、傾
斜角度可変機構２や並設角度可変機構３及び角度維持機
構４等を有し、且つ一対の足置部材１１・１１を夫々回
転移動可能にする回転移動機構７を設けた器具１を使用
するにあっては、前述した

【００５８】乃至

【００６０】に示す各作用が行なえると共に、通常の歩
行運動用の運動器具としても利用できるという作用を有
し、しかも

【００５８】乃至

【００６０】に示す各作用を備えた歩行運動用の運動器
具としても使用できる。

【００６５】

【発明の効果】よって本発明の脚曲補正器具は、従来か
ら補正不可能と思われていたＯ脚やＸ脚等の脚曲を正常
に補正できるものである。

【００６６】また、本発明の脚曲補正器具は、従来から
補正不可能と思われていた内股や外股等の脚曲を正常に
補正できるものでもある。

【００６７】更に、本発明の脚曲補正器具は、Ｏ脚やＸ
脚等の脚曲補正や内股や外股等の脚曲補正を安定した姿
勢で安全に行なえる。

【００６８】更にまた、本発明の脚曲補正器具は、上記
従来の単なる運動器具とは異なり、足置部材を有するも
のであれば各種の運動器具に適用されるものであるか
ら、通常目的による運動器具としての使用は勿論である
が、Ｏ脚やＸ脚等の脚曲補正や内股や外股等の脚曲補正
を行なえる多様な各運動器具としての使用もでき、使用
者が脚曲補正という明確な目的意識により長期の継続使
用及び継続運動を可能にする事ができるようにしたもの
である。

【図面の簡単な説明】

【図１】本発明の脚曲補正器具の一実施例を示す分解図
である。

【図２】本発明の脚曲補正器具の一実施例を示す説明図
である。

【図３】本発明の脚曲補正器具の一実施例を示す説明図
である。

【図４】本発明の脚曲補正器具の一実施例を示す説明図
である。

【図５】本発明の脚曲補正器具の一実施例を示す説明図
である。

【図６】本発明の脚曲補正器具の一実施例を示す斜面図
である。

【図７】本発明の脚曲補正器具における各足置部材を内
方向に傾斜設定させた状態の一実施例を示す斜面図であ
る。

【図８】本発明の脚曲補正器具における各足置部材を外
方向に傾斜設定させた状態の一実施例を示す斜面図であ
る。

【図９】本発明の脚曲補正器具における傾斜角度可変機
構の一実施例を示す説明図である。

【図１０】本発明の脚曲補正器具における傾斜角度可変
機構の一実施例を示す説明図である。

【図１１】本発明の脚曲補正器具における傾斜角度可変
機構の角度維持部材の一実施例を示す説明図である。

【図１２】本発明の脚曲補正器具における傾斜角度可変
機構の角度維持部材の一実施例を示す説明図である。

【図１３】本発明の脚曲補正器具における傾斜角度可変
機構の角度維持部材の一実施例を示す説明図である。

【図１４】本発明の脚曲補正器具における傾斜角度可変
機構の他の実施例を示す説明図である。

【図１５】本発明の脚曲補正器具における傾斜角度可変
機構の他の実施例を示す説明図である。

【図１６】本発明の脚曲補正器具における他の傾斜角度
可変機構により各足置部材を内方向に傾斜設定させた状
態の一実施例を示す斜面図である。

【図１７】本発明の脚曲補正器具における他の傾斜角度
可変機構により各足置部材を内方向に傾斜設定させた状
態の一実施例を示す斜面図である。

【図１８】本発明の脚曲補正器具における他の傾斜角度
可変機構により各足置部材を外方向に傾斜設定させた状
態の一実施例を示す斜面図である。

【図１９】本発明の脚曲補正器具における他の傾斜角度
可変機構により各足置部材を外方向に傾斜設定させた状
態の一実施例を示す斜面図である。

【図２０】本発明の脚曲補正器具の使用状態を示す斜面
図である。

【図２１】本発明の脚曲補正器具における他の実施例を
示す分解図である。

【図２２】本発明の脚曲補正器具における他の実施例を
示す分解図である。

【図２３】本発明の脚曲補正器具における傾斜角度可変
機構の他の実施例を示す説明図である。

【図２４】本発明の脚曲補正器具における傾斜角度可変
機構の他の実施例を示す説明図である。

【図２５】本発明の脚曲補正器具における傾斜角度可変
機構の他の実施例を示す説明図である。

【図２６】本発明の脚曲補正器具における傾斜角度可変
機構の他の実施例を示す説明図である。

【図２７】本発明の脚曲補正器具における傾斜角度可変
機構の他の実施例を示す説明図である。

【図２８】本発明の脚曲補正器具における並設角度可変
機構の一実施例を示す説明図である。

【図２９】本発明の脚曲補正器具における並設角度可変
機構の一実施例を示す説明図である。

【図３０】本発明の脚曲補正器具における並設角度可変
機構の一実施例を示す説明図である。

【図３１】本発明の脚曲補正器具における並設角度可変
機構の一実施例を示す説明図である。

【図３２】本発明の脚曲補正器具における並設角度可変
機構の一実施例を示す説明図である。

【図３３】本発明の脚曲補正器具の使用状態を示す斜面
図である。

【図３４】本発明の脚曲補正器具における各足置部材を
内股方向に並設移動設定させた状態の一実施例を示す斜
面図である。

【図３５】本発明の脚曲補正器具における各足置部材を
内方向に傾斜設定させた状態の一実施例を示す斜面図で
ある。

【図３６】本発明の脚曲補正器具における各足置部材を
内方向に傾斜設定させた状態の一実施例を示す斜面図で
ある。

【図３７】本発明の脚曲補正器具における各足置部材を
外方向に傾斜設定させた状態の一実施例を示す斜面図で
ある。

【図３８】本発明の脚曲補正器具における各足置部材を
外方向に傾斜設定させた状態の一実施例を示す斜面図で
ある。

【図３９】本発明の脚曲補正器具における傾斜角度可変
機構の他の実施例を示す説明図である。

【図４０】本発明の脚曲補正器具における並設角度可変
機構の他の実施例を示す説明図である。

【図４１】回転移動機構を設けた本発明の脚曲補正器具
の一実施例を示す斜面図である。

【図４２】揺動移動機構を設けた本発明の脚曲補正器具
の一実施例を示す斜面図である。

【符号の説明】

１ 器具 １１ 足置部材 ２ 傾斜角度可変機構（傾斜角度可変手段） ３ 並設角度可変機構３（並設角度可変手段） ４ 角度維持機構４（角度維持手段） ５ 上下移動機構 ６ 回転移動機構 ７ 揺動移動機構

─────────────────────────────────────────────────────

【手続補正書】

【提出日】平成１３年４月１７日（２００１．４．１
７）

【手続補正１】

【補正対象書類名】図面

【補正対象項目名】全図

【補正方法】変更

【補正内容】

【図１】

【図２】

【図３】

【図４】

【図５】

【図６】

【図７】

【図８】

【図１１】

【図１２】

【図１３】

【図２３】

【図２４】

【図２５】

【図９】

【図１０】

【図１４】

【図１５】

【図１６】

【図１７】

【図１８】

【図１９】

【図２０】

【図２６】

【図２７】

【図２８】

【図２１】

【図２２】

【図２９】

【図３０】

【図３１】

【図３２】

【図３３】

【図３４】

【図３５】

【図３６】

【図３７】

【図３８】

【図３９】

【図４０】

【図４１】

【図４２】

Claims (6)

【特許請求の範囲】
1. 【請求項１】 少なくとも一対の足置部材を備えた器
   具であって、該器具に各足置部材の設定角度を夫々内方
   向或いは外方向に傾斜可変し得る傾斜角度可変手段を設
   けて構成してある事を特徴とする脚曲補正器具。
2. 【請求項２】 少なくとも一対の足置部材を備えた器
   具であって、該器具に各足置部材の並設角度を夫々左方
   向或いは右方向に位置可変し得る並設角度可変手段を設
   けて構成する事を特徴とする脚曲補正器具。
3. 【請求項３】 少なくとも一対の足置部材を備え、各
   足置部材の傾斜角度を可変し得る傾斜角度可変手段や並
   設角度を可変し得る並設角度可変手段の何れか一以上の
   手段を設けた器具に、傾斜角度や並設角度の何れか一以
   上の角度を一定角度に維持させ得る角度維持手段が少な
   くとも一以上設けてある事を特徴とする請求項１及び請
   求項２記載の脚曲補正器具。
4. 【請求項４】 前記一対の足置部材に、各足置部材を
   夫々上下移動可能にする上下移動機構を設けて、山登り
   運動やステップ運動ができるよう構成する事を特徴とす
   る請求項１乃至請求項３記載の脚曲補正器具。
5. 【請求項５】 前記一対の足置部材に、各足置部材を
   夫々回転移動可能にする回転移動機構を設けて、自転車
   漕ぎ運動をできるよう構成する事を特徴とする請求項１
   乃至請求項３記載の脚曲補正器具。
6. 【請求項６】 前記一対の足置部材に、各足置部材を
   夫々揺動移動可能にする揺動移動機構を設けて、歩行運
   動ができるよう構成する事を特徴とする請求項１乃至請
   求項３及び請求項５記載の脚曲補正器具。