JP2001301366A - 情報通信体の製造方法 - Google Patents
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Abstract
同士を剥離可能、剥離後再接着不能に疑似接着した情報
通信体の製造方法において、工程を簡素化することによ
り製造効率を向上させ、装置のスペースを縮小しトータ
ル的なコストダウンを可能にした製造方法を提供する。 【構成】 シートSを繰り出しロールコーター1により
疑似接着被膜Gを形成する。そして折り畳むと共に加圧
ローラー2で対向する疑似接着被膜G同士を疑似接着
し、スリッター3及びバースター4等の裁断装置により
個別の情報通信体に仕上げる。また、個別に裁断する工
程は疑似接着する工程の後でも構わず、また裁断工程が
各工程の前後に分散し、段階的に裁断が行われてもよ
い。
Description
葉書、封書等に利用可能な情報通信体の製造方法に関す
る。詳しくは見掛けは通常のDM、葉書、往復葉書、封
書であるにもかかわらず、多層に貼り合わされたり折り
畳まれたシートが剥離可能、剥離後再接着不能に積層さ
れているため、多量の情報の隠蔽が可能な情報通信体の
製造方法に関する。
情報が記載された葉片を貼り合わせたり折り畳んで多量
の情報を郵送可能にした情報通信体が多用されている。
そのような情報通信体として、例えば複数の情報が記載
された葉片を剥離可能、剥離後再接着不能(以下疑似接
着という)に貼り合わせたフィルムを介して一体化した
り、貼り合わせる葉片の表面に疑似接着媒体の塗布によ
り疑似接着被膜を形成したりするものがある。
を使用する情報通信体の製造方法の一つは、当初溶融押
し出し等で疑似接着された2層のフィルムの両外側に感
熱接着剤層を形成した疑似接着フィルムを別工程で製造
する。そして、その後に対向する葉片間に予め用意した
疑似接着フィルムを挟み込み、加熱・加圧処理を施すこ
とにより製造される。疑似接着フィルムを使用したもう
一つの製造方法としては、予め情報通信体の疑似接着予
定面に各種ラミネート法により疑似接着フィルムをラミ
ネートし、その後別工程の裁断、折り工程を経、最終的
に加熱・加圧処理を施して疑似接着を完了するものがあ
る。すなわち、これら疑似接着フィルムを使用した製造
方法によれば、大掛かりな溶融押し出し装置やラミネー
ト装置を必要とするばかりか、それら装置以外にも加熱
手段を必要とするため、過剰装置によるコストアップが
否めないばかりか、製造するオペレーターのノウハウも
非常に複雑化する。
も、予め別工程で疑似接着媒体を塗布しておかなければ
ならず、疑似接着媒体を塗布するにあたり大掛かりな塗
工装置を必要とし、さらにそれら装置以外にも広いスペ
ースや複雑な機構の疑似接着被膜の乾燥装置も必要とな
る。そして疑似接着被膜同士を疑似接着する加熱手段も
必要とするため、前記疑似接着フィルムの場合と同様に
コストアップやオペレーターのノウハウの問題を抱えて
いるこの発明は、情報通信体のかかる問題を鑑み、低コ
ストで複雑なノウハウを必要とせず、素人でも簡単に大
量生産できるようにしたものである。
に、本発明の情報通信体の製造方法は、複数の葉片を重
ね合わせ対向する任意の葉片同士を剥離可能、剥離後再
接着不能に疑似接着した情報通信体の製造方法におい
て、シートに印刷された情報通信体用素材の疑似接着予
定面に疑似接着被膜を形成する工程、シートを個別の情
報通信体素材に裁断する工程、個別となった情報通信体
用素材の疑似接着予定面を重ね合わせる工程及び加熱・
加圧又は加圧により疑似接着予定面同士を疑似接着する
工程からなることを特徴としている。なお、前記個別に
裁断する工程は疑似接着する工程の後でも構わず、また
裁断工程が各工程の前後に分散し、段階的に裁断が行わ
れても構わない。
着媒体の塗布により形成される。しかるに本発明では、
後述するように乾燥工程を必要とせず、さらに疑似接着
工程も加圧又は必要とさればわずかな熱を加えるだけで
よく、装置が簡略化されているためにスペースを必要と
せずメンテナンスも容易である。本発明に使用される疑
似接着媒体として、例えばEVA系、EEA系、EAA
系、ポリエチレン系、ポリエステル系、ポリアミド系、
アイオノマー系、アクリル系等のホットメルトを好適に
使用することができる。さらにこれらホットメルトは、
前記ベースポリマーに粘着付与剤、各種ワックス類、離
ロール剤、充填剤、滑剤、酸化防止剤等が添加され調整
されていてもよい。
ーにより加熱溶融されて、情報通信体用素材の疑似接着
予定面に簡易なロールコーター等で塗布される。塗布さ
れたホットメルトは乾燥工程を必要とせず冷却固化す
る。冷却固化する前に疑似接着予定面同士を貼り合わせ
加圧すれば疑似接着状態となり冷却固化する。ホットメ
ルトの冷却時間が早ければ、わずかに加熱することによ
り冷却固化を遅らせておいて加圧してやれば疑似接着状
態になる。
体として、速乾性溶剤タイプで強圧に反応する粘着・接
着剤を使用することもでき、この場合疑似接着媒体の塗
布後に公知の噴霧装置でパウダー等のブロッキング防止
剤を吹き付けることにより、疑似接着被膜の剥離強度を
調整したり疑似接着被膜の形成時間の短縮を図ることが
可能になる。
に使用されるカットシートでも、フォーム印刷や輪転印
刷に使用される長尺シートでも構わない。また情報通信
体の形態にも制限はなく、複数の葉片が巻き折り、Z折
り、観音折りやそれらの混合折りで形成されると共に、
任意の対向面同士を疑似接着すればよく、完全接着され
る対向面や全く接着されない対向面があっても構わな
い。さらに疑似接着媒体の塗布パターンにも制限はな
く、全面塗布でも部分的にパターン塗布されていてもよ
く、さらに窓状に塗布されない部分が形成されていても
構わない。
続した工程で可能となり効率的である。さらに、疑似接
着被膜の形成に乾燥工程を必要としないため、製造装置
のスペースが大幅に縮小されると共にその分の工程管理
の手間がなくなりトータル的なコストダウンが可能にな
る。
を図面と共に説明する。図1は本発明を長尺シートSに
適用した場合の製造工程を分かりやすく説明した斜視図
を表す。図2A、Bは2つ折り葉書の情報通信体用素材
tが印刷された長尺シートSの表面図と裏面図をそれぞ
れ表す。図3Aは図1の製造工程の概略図を表す。図3
B、Cは他の実施例の概略図を表す。図4は完成した葉
書の斜視図を表す。図5は剥離展開した葉書の断面図を
表す。図6Aは本発明をカットシートSに適用した場合
の製造工程を分かりやすく説明した斜視図を表す。図6
Bは図6Aの製造工程の概略図をそれぞれ表す。図7
A、Bは情報通信体用素材tが印刷されたカットシート
Sの表面図と裏面図をそれぞれ表す。
な2つ折り葉書の製造方法について説明する。図2A及
びBの如く、長尺シートSは葉片11、12が横方向に
折り線13を介して連接された情報通信体用素材tが、
切り取りミシン16を介して縦方向に連接されている。
そして図Aに示すよう表側には郵便切手欄、郵便番号枠
の他に受取人の住所17及び秘密を要しない各種宣伝広
告18等が記載されている。また図Bに示すよう裏面に
は秘密を要する督促内容や金額等をプリンター等で印
字、印刷した個人情報19が記載されている。
ようロール状に巻き取られた形から順次繰り出される。
そして個人情報が記載された裏面側に、ロールコーター
1により疑似接着被膜Gを形成するホットメルトが塗布
される。ホットメルトの塗布後、長尺シートSは折り線
13からアングル等の折り機構により2つ折りに折り畳
まれ続く加圧ローラー2へ搬送されるが、塗布されたホ
ットメルトはその間に自然冷却し温度が下がるため、加
圧ローラー2で対向させて折り合わせたときにホットメ
ルト同士が完全に融着一体化することはなく、お互いの
界面同士で剥離可能にで疑似接着する。
のマージナル孔14は、次にスリッター3により切り取
り予定線15から切断除去される。そして続く裁断工程
へ搬送され、そこで例えば回転速度の異なる組み合わせ
ローラーからなるバースター4やロールカッター(図示
省略)等により切り取りミシン16で個別に裁断され、
完成品の2つ折り葉書となり順次ストッカー5に積み重
ねられる。
「ココカラハガス」の表示に従い図4に示す如く、葉片
11、12間の折りミシン13の位置を中央からややず
らして折り畳むことにより生じる段差を利用して開封す
ると、ホットメルト同士の界面から剥離され各葉片1
1、12は平面に展開される。そして受取人は図5の如
く、表出した個人情報19を透明又は半透明なホットメ
ルトからなる疑似接着被膜Gを通して読み取ることがで
きるのである。
畳む際に、長尺シートSの両面に疑似接着被膜Gを形成
することがあるが、その時は図3Bの如く両側に設けた
ロールコーター1、1で塗布すればよい。さらに、疑似
接着の安定性を高めるため、図3Cの如くタンデム型ま
たはそれ以上のロールコーター1、1を設け、複数層の
疑似接着被膜Gを形成しても構わない。
基本的な2つ折り葉書の製造方法を説明する。図6A、
Bは例えば情報通信体用素材tが4丁付け(図7A、B
参照)で印刷されたカットシートSから個別に裁断され
た情報通信体用素材tの表裏面である。図7Aの表面に
は郵便切手欄、郵便番号枠の他に受取人の住所31及び
秘密を要しない各種宣伝広告32等が記載されている。
また図Bに示すよう裏面には秘密を要する督促内容や金
額等の個人情報33がプリンター等で印字、印刷されて
いる。なお、情報通信体用素材tの場合受取人住所31
は、葉書に仕上がった後にプリンター等で印字、印刷し
ても構わない。また裏面の個人情報33は必ずしも記載
する必要はなく、DMとしての不特定多数にあてた不変
情報のみを記載していても構わない。
トSの場合と基本的に変わらない。カットシートSから
公知の方法で裁断され単体となった情報通信体用素材t
は、図6A、Bに示すようストッカー21に積み重ねら
れる。そして1枚ずつ繰り出されコーター23によりホ
ットメルトが塗布され続く折り工程へ搬送される。その
後折り機24により2つ折りされた情報通信体用素材t
は、ホットメルトが未だ完全に冷却固化しない間に加圧
ローラー25により加圧され疑似接着される。なお、3
葉片以上折り畳む場合、情報通信体用素材tの両面に疑
似接着被膜Gを形成する場合が生じる。その時は前記長
尺シートSの場合と同様に両面ロールコーターを使用す
ればよい。
ではない。例えば切り取りミシン16は、裁断をロール
カッターで行う場合は不要である。また、長尺シートS
を切り取りミシン16で蛇腹状に折り畳んでおいてスト
ッカーから繰り出す場合は、情報通信体用素材t毎に切
り取りミシン16を設けるだけでなく、2以上の連続す
る情報通信体用素材tを1つの単位として切り取りミシ
ン16を設け蛇腹状に折り畳んでおいてもよい。こうし
ておけば情報通信体用素材t毎の場合と同じ高さでも、
数倍の単位シートtを折り畳みストックすることができ
るので至便である。そして、この場合もロールカッター
で裁断すればよく、そうすれば切り取りミシン16がな
い部分も問題なく切り取ることが可能である。
接着する後にマージナル孔14が切断除去されるが、疑
似接着する前に片方側のマージナル孔のみを切断除去し
ておいて、残る片方で長尺シートSの搬送を行いながら
情報通信体用素材t毎に裁断される手前で切断除去して
もよい。さらに、カットシートSの場合、2丁の情報通
信体用素材tが塗り足しのどぶで連接したまま切り離さ
れず折り合わされ、折り機から排出される際に排出口に
設けられたスリッター等で2丁に分断されるようにして
もよい。
れていた情報通信体の製造方法と異なり一連の連続した
工程で効率的な製造が可能となる。さらに、疑似接着被
膜の形成に、大掛かりな乾燥装置とそれに伴うスペース
が不要となるため、製造装置全体のスペースが大幅に縮
小されると共にその分の工程管理の手間が省けトータル
的なコストダウンが可能になる。
程を分かりやすく説明した斜視図を表す。
印刷された長尺シートSの表面図と裏面図をそれぞれ表
す。
他の実施例の概略図をそれぞれ表す。
製造工程を分かりやすく説明した斜視図、BはAの製造
工程の概略図をそれぞれ表す。
トシートSの表面図と裏面図をそれぞれ表す。
Claims (2)
- 【請求項1】 複数の葉片を重ね合わせ対向する任意の
葉片同士を剥離可能、剥離後再接着不能に疑似接着した
情報通信体の製造方法において、シートSに印刷された
情報通信体用素材tの疑似接着予定面に疑似接着被膜G
を形成する工程、シートSを個別の情報通信体用素材t
に裁断する工程、個別となった情報通信体用素材tの疑
似接着予定面を重ね合わせる工程及び加熱・加圧又は加
圧により疑似接着予定面同士を疑似接着する工程からな
ることを特徴とした情報通信体の製造方法。 - 【請求項2】 複数の葉片を重ね合わせ対向する任意の
葉片同士を剥離可能、剥離後再接着不能に疑似接着した
情報通信体の製造方法において、シートSに印刷された
情報通信体用素材tの疑似接着予定面に疑似接着被膜G
を形成する工程、情報通信体用素材tの疑似接着予定面
を重ね合わせる工程、加熱・加圧又は加圧により疑似接
着予定面同士を疑似接着する工程及びシートSを個別の
情報通信体に裁断する工程からなることを特徴とした情
報通信体の製造方法。
Priority Applications (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP2000165173A JP4560595B2 (ja) | 2000-04-25 | 2000-04-25 | 情報通信体の製造方法 |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP2000165173A JP4560595B2 (ja) | 2000-04-25 | 2000-04-25 | 情報通信体の製造方法 |
Publications (2)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JP2001301366A true JP2001301366A (ja) | 2001-10-31 |
| JP4560595B2 JP4560595B2 (ja) | 2010-10-13 |
Family
ID=18668679
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP2000165173A Expired - Lifetime JP4560595B2 (ja) | 2000-04-25 | 2000-04-25 | 情報通信体の製造方法 |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JP4560595B2 (ja) |
Cited By (6)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP2009202562A (ja) * | 2008-01-28 | 2009-09-10 | Dainippon Printing Co Ltd | 幅広用紙の製造方法、幅広用紙の製造装置、幅広用紙 |
| JP2010000769A (ja) * | 2008-06-18 | 2010-01-07 | K D K Kk | 情報通信体の製造方法 |
| JP2010000785A (ja) * | 2008-05-17 | 2010-01-07 | K D K Kk | 情報通信体の製造方法 |
| JP2011031597A (ja) * | 2009-07-31 | 2011-02-17 | K D K Kk | 往復葉書の製造方法 |
| JP2011056930A (ja) * | 2009-09-05 | 2011-03-24 | K D K Kk | 往復葉書の製造方法 |
| JP2013121728A (ja) * | 2013-02-08 | 2013-06-20 | Kyodo Printing Co Ltd | 葉書の製造方法及び葉書の製造装置 |
Citations (4)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JPS627000B2 (ja) * | 1979-05-31 | 1987-02-14 | Toppan Moore Kk | |
| JP2563436Y2 (ja) * | 1990-04-11 | 1998-02-25 | 東芝メカトロニクス株式会社 | 連続フォーム折り畳み装置 |
| JPH1086561A (ja) * | 1996-09-18 | 1998-04-07 | Miyakoshi:Kk | 封書の作成方法 |
| JP2000052673A (ja) * | 1998-08-06 | 2000-02-22 | Miyakoshi Printing Machinery Co Ltd | 圧着ハガキの生産方法及びその装置 |
-
2000
- 2000-04-25 JP JP2000165173A patent/JP4560595B2/ja not_active Expired - Lifetime
Patent Citations (4)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JPS627000B2 (ja) * | 1979-05-31 | 1987-02-14 | Toppan Moore Kk | |
| JP2563436Y2 (ja) * | 1990-04-11 | 1998-02-25 | 東芝メカトロニクス株式会社 | 連続フォーム折り畳み装置 |
| JPH1086561A (ja) * | 1996-09-18 | 1998-04-07 | Miyakoshi:Kk | 封書の作成方法 |
| JP2000052673A (ja) * | 1998-08-06 | 2000-02-22 | Miyakoshi Printing Machinery Co Ltd | 圧着ハガキの生産方法及びその装置 |
Cited By (6)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP2009202562A (ja) * | 2008-01-28 | 2009-09-10 | Dainippon Printing Co Ltd | 幅広用紙の製造方法、幅広用紙の製造装置、幅広用紙 |
| JP2010000785A (ja) * | 2008-05-17 | 2010-01-07 | K D K Kk | 情報通信体の製造方法 |
| JP2010000769A (ja) * | 2008-06-18 | 2010-01-07 | K D K Kk | 情報通信体の製造方法 |
| JP2011031597A (ja) * | 2009-07-31 | 2011-02-17 | K D K Kk | 往復葉書の製造方法 |
| JP2011056930A (ja) * | 2009-09-05 | 2011-03-24 | K D K Kk | 往復葉書の製造方法 |
| JP2013121728A (ja) * | 2013-02-08 | 2013-06-20 | Kyodo Printing Co Ltd | 葉書の製造方法及び葉書の製造装置 |
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| Publication number | Publication date |
|---|---|
| JP4560595B2 (ja) | 2010-10-13 |
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