JP2001167019A - 電子メールシンクロ装置 - Google Patents
電子メールシンクロ装置Info
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- JP2001167019A JP2001167019A JP35367499A JP35367499A JP2001167019A JP 2001167019 A JP2001167019 A JP 2001167019A JP 35367499 A JP35367499 A JP 35367499A JP 35367499 A JP35367499 A JP 35367499A JP 2001167019 A JP2001167019 A JP 2001167019A
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- processing device
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- G06—COMPUTING OR CALCULATING; COUNTING
- G06Q—INFORMATION AND COMMUNICATION TECHNOLOGY [ICT] SPECIALLY ADAPTED FOR ADMINISTRATIVE, COMMERCIAL, FINANCIAL, MANAGERIAL OR SUPERVISORY PURPOSES; SYSTEMS OR METHODS SPECIALLY ADAPTED FOR ADMINISTRATIVE, COMMERCIAL, FINANCIAL, MANAGERIAL OR SUPERVISORY PURPOSES, NOT OTHERWISE PROVIDED FOR
- G06Q10/00—Administration; Management
- G06Q10/10—Office automation; Time management
- G06Q10/107—Computer-aided management of electronic mailing [e-mailing]
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- Engineering & Computer Science (AREA)
- Business, Economics & Management (AREA)
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- Information Transfer Between Computers (AREA)
- Data Exchanges In Wide-Area Networks (AREA)
- Computer And Data Communications (AREA)
Abstract
(57)【要約】
【目的】 メールサーバーに特別な機能を備えることな
しに、また、複数の端末を所持していても、同一電子メ
ールを重複して確認する無駄をなくす電子メールのシン
クロ装置を得る。 【解決手段】 情報処理装置１（パソコン）と情報処理
装置２（携帯端末）は、制御部と、送、受信した電子メ
ール、送信すべき相手の電子メールアドレスを記憶した
記憶部を備えており、クレードル等に乗せることによっ
て電気的に接続され、シンクロソフトウェアを動作させ
たときデータの同期化が可能となる。情報処理装置１に
は、情報処理装置２のメールアドレスが記憶されてお
り、情報処理装置１にて受信した電子メールの情報処理
装置２に対する同期化が指示されることにより、情報処
理装置１の同期化すべき電子メールの送信先を情報処理
装置２のメールアドレスへと変更し、送信する。そし
て、同期化すべき電子メールに添付情報が存在する場合
に、少なくとも添付情報の名称を送信する。
しに、また、複数の端末を所持していても、同一電子メ
ールを重複して確認する無駄をなくす電子メールのシン
クロ装置を得る。 【解決手段】 情報処理装置１（パソコン）と情報処理
装置２（携帯端末）は、制御部と、送、受信した電子メ
ール、送信すべき相手の電子メールアドレスを記憶した
記憶部を備えており、クレードル等に乗せることによっ
て電気的に接続され、シンクロソフトウェアを動作させ
たときデータの同期化が可能となる。情報処理装置１に
は、情報処理装置２のメールアドレスが記憶されてお
り、情報処理装置１にて受信した電子メールの情報処理
装置２に対する同期化が指示されることにより、情報処
理装置１の同期化すべき電子メールの送信先を情報処理
装置２のメールアドレスへと変更し、送信する。そし
て、同期化すべき電子メールに添付情報が存在する場合
に、少なくとも添付情報の名称を送信する。
Description
【０００１】
【発明の属する技術分野】本発明は、複数間の情報処理
端末の記憶情報の同期化技術に関し、特に、電子メール
のシンクロ装置に関するものである。
端末の記憶情報の同期化技術に関し、特に、電子メール
のシンクロ装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】従来、これらの電子メールシステムの同
期化（シンクロ）技術としては、例えば、特開平９−８
８４２号公報において、複数の端末にて送信された電子
メールの内容を、サーバーが記憶しておき、端末側にて
電子メールの内容の修正等を行なうことによって、修正
を行った端末からサーバーに対して、修正を行った電子
メールを特定する情報と修正内容を送信することによ
り、サーバーが電子メールを特定し、以前に、その特定
された電子メールを送信した端末に対して修正後の電子
メールを送信することによって、電子メールの同期化を
行う技術が提案されている。
期化（シンクロ）技術としては、例えば、特開平９−８
８４２号公報において、複数の端末にて送信された電子
メールの内容を、サーバーが記憶しておき、端末側にて
電子メールの内容の修正等を行なうことによって、修正
を行った端末からサーバーに対して、修正を行った電子
メールを特定する情報と修正内容を送信することによ
り、サーバーが電子メールを特定し、以前に、その特定
された電子メールを送信した端末に対して修正後の電子
メールを送信することによって、電子メールの同期化を
行う技術が提案されている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】しかしながら、上記従
来の技術によると、サーバー自体に、サーバーを介して
送受信された電子メールの全てを記憶しておく記憶容量
が必要となると共に、サーバーに、修正された電子メー
ルを再送信する機能を備えておく必要がある。更に、同
一ユーザが、複数の端末を所持していて、その複数の端
末に、同一内容の電子メールが送信されて来た場合、複
数の端末それぞれに同一内容の情報を保持することとな
り、また、既に一方の端末にて確認しているメールを、
他方の端末にて、再度、確認するという無駄な労力が必
要であった。本発明は、特にメールサーバーに特別な機
能を備えることなしに、また、複数の端末を所持してい
たとしても、同一電子メールを、重複して確認する無駄
をなくすことができる情報処理端末間の電子メールのシ
ンクロ装置を提供することを目的としている。
来の技術によると、サーバー自体に、サーバーを介して
送受信された電子メールの全てを記憶しておく記憶容量
が必要となると共に、サーバーに、修正された電子メー
ルを再送信する機能を備えておく必要がある。更に、同
一ユーザが、複数の端末を所持していて、その複数の端
末に、同一内容の電子メールが送信されて来た場合、複
数の端末それぞれに同一内容の情報を保持することとな
り、また、既に一方の端末にて確認しているメールを、
他方の端末にて、再度、確認するという無駄な労力が必
要であった。本発明は、特にメールサーバーに特別な機
能を備えることなしに、また、複数の端末を所持してい
たとしても、同一電子メールを、重複して確認する無駄
をなくすことができる情報処理端末間の電子メールのシ
ンクロ装置を提供することを目的としている。
【０００４】
【課題を解決するための手段】本発明は、電子メールが
送受信可能な第１の端末と、少なくとも電子メールが受
信可能な第２の端末間の電子メールシンクロ装置におい
て、前記第１の端末には、前記第２の端末のメールアド
レスが記憶されており、第１の端末にて受信した電子メ
ールの第２の端末に対する同期化が指示されることによ
り、第１の端末の同期化すべき電子メールの送信先を第
２の端末のメールアドレスへと変更し、送信するように
したものである。
送受信可能な第１の端末と、少なくとも電子メールが受
信可能な第２の端末間の電子メールシンクロ装置におい
て、前記第１の端末には、前記第２の端末のメールアド
レスが記憶されており、第１の端末にて受信した電子メ
ールの第２の端末に対する同期化が指示されることによ
り、第１の端末の同期化すべき電子メールの送信先を第
２の端末のメールアドレスへと変更し、送信するように
したものである。
【０００５】さらに、本発明は、前記電子メールシンク
ロ装置において、同期化すべき電子メールに添付情報が
存在する場合に、少なくとも添付情報の名称を送信する
ようにしたものである。
ロ装置において、同期化すべき電子メールに添付情報が
存在する場合に、少なくとも添付情報の名称を送信する
ようにしたものである。
【０００６】
【発明の実施の形態】（実施例）以下、実施例に基づい
て、この発明の実施の形態を詳述する。図１は、本発明
に係る電子メールシンクロ装置の一実施例の概略構成を
示すブロック図である。情報処理装置１は、パソコン
で、情報処理装置２は、携帯端末とする。情報処理装置
１（パソコン）と情報処理装置２（携帯端末）とは、そ
れぞれ別々に広域ネットワーク３及び広域ネットワーク
４に接続されて、互いに電子メールを利用できるように
なっている。
て、この発明の実施の形態を詳述する。図１は、本発明
に係る電子メールシンクロ装置の一実施例の概略構成を
示すブロック図である。情報処理装置１は、パソコン
で、情報処理装置２は、携帯端末とする。情報処理装置
１（パソコン）と情報処理装置２（携帯端末）とは、そ
れぞれ別々に広域ネットワーク３及び広域ネットワーク
４に接続されて、互いに電子メールを利用できるように
なっている。
【０００７】各々の情報処理装置１（パソコン），情報
処理装置２（携帯端末）には、情報処理装置を制御する
制御部と、受信、送信した電子メール、送信すべき相手
の電子メールアドレスを記憶した記憶部を備えている。
また、情報処理装置１（パソコン）と情報処理装置２
（携帯端末）とは、クレードル等に乗せることによって
電気的に接続され、データの同期化が可能となってい
る。図２は、情報処理装置１（パソコン）における電子
メールのデータ例を示す図である。図３は、情報処理装
置上で、シンクロソフトウェアを動作させたときの設定
画面の例を示す図である。情報処理装置１（パソコン）
上で、シンクロソフトウェアを動作させると、図３のよ
うな設定画面が表示される。設定画面上で同期化すべき
端末の電子メールアドレス、添付ファイルの扱い等の所
定項目に入力し設定すると、設定されたデータは記憶部
に保存され、同期化処理が実施される。
処理装置２（携帯端末）には、情報処理装置を制御する
制御部と、受信、送信した電子メール、送信すべき相手
の電子メールアドレスを記憶した記憶部を備えている。
また、情報処理装置１（パソコン）と情報処理装置２
（携帯端末）とは、クレードル等に乗せることによって
電気的に接続され、データの同期化が可能となってい
る。図２は、情報処理装置１（パソコン）における電子
メールのデータ例を示す図である。図３は、情報処理装
置上で、シンクロソフトウェアを動作させたときの設定
画面の例を示す図である。情報処理装置１（パソコン）
上で、シンクロソフトウェアを動作させると、図３のよ
うな設定画面が表示される。設定画面上で同期化すべき
端末の電子メールアドレス、添付ファイルの扱い等の所
定項目に入力し設定すると、設定されたデータは記憶部
に保存され、同期化処理が実施される。
【０００８】同期化処理は、通常携帯端末において、ス
ケジュールやアドレス帳等のデータを同期化するのと同
様の処理で行われる。すなわち、情報処理装置１（パソ
コン）と情報処理装置２（携帯端末）において、異なる
データに関し、データの通信が行われ、両情報端末１，
２のデータが一致される。このデータの通信について、
情報処理装置１（パソコン）から情報処理装置２（携帯
端末）にデータ通信を行うにあたり、次に示すデータ送
信アルゴリズムに基づいてデータ通信を行う。
ケジュールやアドレス帳等のデータを同期化するのと同
様の処理で行われる。すなわち、情報処理装置１（パソ
コン）と情報処理装置２（携帯端末）において、異なる
データに関し、データの通信が行われ、両情報端末１，
２のデータが一致される。このデータの通信について、
情報処理装置１（パソコン）から情報処理装置２（携帯
端末）にデータ通信を行うにあたり、次に示すデータ送
信アルゴリズムに基づいてデータ通信を行う。
【０００９】図４は、本実施例の情報処理装置１（パソ
コン）から情報処理装置２（携帯端末）へのデータ送信
アルゴリズムを示すフローチャート図である。このフロ
ーチャートは、同期化を行うメールの、各行単位（ブロ
ック単位）の送信処理の流れを示しており、例として、
図２に示された電子メールデータを同期化する場合につ
いて説明する。ステップＳ１にて、送信すべきデータが
メールアドレスであるか否かを判断する。図２に示す例
では、１行目がメールアドレスであるので、ステップＳ
２へと進む。ステップＳ２では、ステップＳ１にて判断
したメールアドレスが、設定されたメールアドレスと一
致するか否かを判断する。ここでの設定されたアドレス
とは、予め設定された自分宛のアドレスを意味してお
り、同一端末にて自分宛てメールアドレスを複数所持し
ている場合、特定のアドレスのみを同期化させることが
できる。ステップＳ２にて、同期化させる自分宛てのア
ドレスであると判断すると、ステップＳ３にて、予め設
定された情報処理端末２のアドレスに、アドレスを変換
する。ステップＳ４では、送信すべきデータが、添付フ
ァイルであるか否かを判断する。ここで判断する添付フ
ァイルとは、図２における５行目の文字列のようなもの
を意味する。この場合、送信するデータは、メールアド
レスであり、添付ファイルではないので、ステップＳ６
へ進む。
コン）から情報処理装置２（携帯端末）へのデータ送信
アルゴリズムを示すフローチャート図である。このフロ
ーチャートは、同期化を行うメールの、各行単位（ブロ
ック単位）の送信処理の流れを示しており、例として、
図２に示された電子メールデータを同期化する場合につ
いて説明する。ステップＳ１にて、送信すべきデータが
メールアドレスであるか否かを判断する。図２に示す例
では、１行目がメールアドレスであるので、ステップＳ
２へと進む。ステップＳ２では、ステップＳ１にて判断
したメールアドレスが、設定されたメールアドレスと一
致するか否かを判断する。ここでの設定されたアドレス
とは、予め設定された自分宛のアドレスを意味してお
り、同一端末にて自分宛てメールアドレスを複数所持し
ている場合、特定のアドレスのみを同期化させることが
できる。ステップＳ２にて、同期化させる自分宛てのア
ドレスであると判断すると、ステップＳ３にて、予め設
定された情報処理端末２のアドレスに、アドレスを変換
する。ステップＳ４では、送信すべきデータが、添付フ
ァイルであるか否かを判断する。ここで判断する添付フ
ァイルとは、図２における５行目の文字列のようなもの
を意味する。この場合、送信するデータは、メールアド
レスであり、添付ファイルではないので、ステップＳ６
へ進む。
【００１０】ステップＳ６では、以上の処理を行った行
データを、情報処理装置２（携帯端末）へと送信する。
この一連のステップＳ１〜ステップＳ６の処理が終了す
ると、次に、２行目のデータを取り込み、再度同じ処理
を実行する。図２の２行目のデータはメールアドレスで
あるため、ステップＳ２へ進むが、予め設定されている
自分宛てのメールアドレスではないので、ステップＳ４
へ進む。ステップＳ４にて、添付ファイルであるかを判
断するが、添付ファイルではないので、ステップＳ６へ
進み、そのままのデータを送信する。この処理を、全て
の行に対して行う。
データを、情報処理装置２（携帯端末）へと送信する。
この一連のステップＳ１〜ステップＳ６の処理が終了す
ると、次に、２行目のデータを取り込み、再度同じ処理
を実行する。図２の２行目のデータはメールアドレスで
あるため、ステップＳ２へ進むが、予め設定されている
自分宛てのメールアドレスではないので、ステップＳ４
へ進む。ステップＳ４にて、添付ファイルであるかを判
断するが、添付ファイルではないので、ステップＳ６へ
進み、そのままのデータを送信する。この処理を、全て
の行に対して行う。
【００１１】図２の５行目の処理では、データが添付フ
ァイルであるので、ステップＳ１にて、メールアドレス
ではないとして、ステップＳ４へ進む。ステップＳ４に
て、データが、添付ファイルであると判断することによ
り、ステップＳ５へと進む。ステップＳ５では、添付フ
ァイルのファイル名、日付を送信可能な文字へと変換
し、ステップＳ６にて送信を行う。以上の処理を行うこ
とによって、異なる端末に対してメール内容を転送する
ことが可能となる。図５は、本実施例の情報処理装置２
（携帯端末）から情報処理装置１（パソコン）へのデー
タ送信アルゴリズムを示すフローチャート図である。図
４は、パソコン側より、携帯端末へと送信するときのア
ルゴリズムであるのに対し、図５は、携帯端末側よりパ
ソコンに対して送信を行うときのアルゴリズムを示して
いる。両図を比較すると、図５におけるステップＳ１
４、Ｓ１５とそれに対応する図４におけるステップＳ
４，Ｓ５の処理内容が異なる。これは、パソコンが、携
帯端末に対して、記憶容量を含め上位機能を備えている
ことが多いため、パソコン側のメールに添付されている
容量の大きなファイルを携帯端末に送信すると、携帯端
末側の記憶部を占領しかねないし、また、携帯端末に
は、添付ファイルを実行する機能が備わっていないこと
が多いので、パソコン側より携帯端末に添付ファイル付
のメールを送信する際には、ファイル名と日付だけを送
信するようになっており、逆に、携帯端末よりパソコン
に送信する際には、ファイル名、日付に加えて、添付フ
ァイルを変換を行うことなく、そのまま送信するように
した点が異なる。図６は、上記処理を実行した情報処理
装置２（携帯端末）における電子メールのデータ例を示
す図である。
ァイルであるので、ステップＳ１にて、メールアドレス
ではないとして、ステップＳ４へ進む。ステップＳ４に
て、データが、添付ファイルであると判断することによ
り、ステップＳ５へと進む。ステップＳ５では、添付フ
ァイルのファイル名、日付を送信可能な文字へと変換
し、ステップＳ６にて送信を行う。以上の処理を行うこ
とによって、異なる端末に対してメール内容を転送する
ことが可能となる。図５は、本実施例の情報処理装置２
（携帯端末）から情報処理装置１（パソコン）へのデー
タ送信アルゴリズムを示すフローチャート図である。図
４は、パソコン側より、携帯端末へと送信するときのア
ルゴリズムであるのに対し、図５は、携帯端末側よりパ
ソコンに対して送信を行うときのアルゴリズムを示して
いる。両図を比較すると、図５におけるステップＳ１
４、Ｓ１５とそれに対応する図４におけるステップＳ
４，Ｓ５の処理内容が異なる。これは、パソコンが、携
帯端末に対して、記憶容量を含め上位機能を備えている
ことが多いため、パソコン側のメールに添付されている
容量の大きなファイルを携帯端末に送信すると、携帯端
末側の記憶部を占領しかねないし、また、携帯端末に
は、添付ファイルを実行する機能が備わっていないこと
が多いので、パソコン側より携帯端末に添付ファイル付
のメールを送信する際には、ファイル名と日付だけを送
信するようになっており、逆に、携帯端末よりパソコン
に送信する際には、ファイル名、日付に加えて、添付フ
ァイルを変換を行うことなく、そのまま送信するように
した点が異なる。図６は、上記処理を実行した情報処理
装置２（携帯端末）における電子メールのデータ例を示
す図である。
【００１２】
【発明の効果】以上の如く、本発明によれば、同期化す
ることにより、パソコンの電子メールで利用していた電
子メールを携帯端末で持ち運び、携帯端末で電子メール
を利用しても、送信者アドレスなどを修正することな
く、そのまま利用することができるようになる。
ることにより、パソコンの電子メールで利用していた電
子メールを携帯端末で持ち運び、携帯端末で電子メール
を利用しても、送信者アドレスなどを修正することな
く、そのまま利用することができるようになる。
【００１３】また、本発明によれば、パソコン上で電子
メールに添付ファイルが付いていても、同期化するとき
に、携帯端末でファイル本体を利用せず記憶容量を節約
できるとともに、同期化の際に一致しないデータとして
削除されることもない。
メールに添付ファイルが付いていても、同期化するとき
に、携帯端末でファイル本体を利用せず記憶容量を節約
できるとともに、同期化の際に一致しないデータとして
削除されることもない。
【図１】本発明に係る電子メールシンクロ装置の一実施
例の概略構成を示すブロック図である。
例の概略構成を示すブロック図である。
【図２】情報処理装置１（パソコン）における電子メー
ルのデータ例を示す図である。
ルのデータ例を示す図である。
【図３】情報処理装置上で、シンクロソフトウェアを動
作させたときの設定画面の例を示す図である。
作させたときの設定画面の例を示す図である。
【図４】情報処理装置１（パソコン）から情報処理装置
２（携帯端末）へのデータ送信アルゴリズムを示すフロ
ーチャート図である。
２（携帯端末）へのデータ送信アルゴリズムを示すフロ
ーチャート図である。
【図５】情報処理装置２（携帯端末）から情報処理装置
１（パソコン）へのデータ送信アルゴリズムを示すフロ
ーチャート図である。
１（パソコン）へのデータ送信アルゴリズムを示すフロ
ーチャート図である。
【図６】同期化処理後の情報処理装置２（携帯端末）に
おける電子メールのデータ例を示す図である。
おける電子メールのデータ例を示す図である。
１，２…情報処理装置、３，４…広域ネットワーク。
Claims (2)
- 【請求項１】 電子メールが送受信可能な第１の端末
と、少なくとも電子メールが受信可能な第２の端末間に
おいて、前記第１の端末には、前記第２の端末のメール
アドレスが記憶されており、第１の端末にて受信した電
子メールの第２の端末に対する同期化が指示されること
により、第１の端末の同期化すべき電子メールの送信先
を第２の端末のメールアドレスへと変更し、送信するこ
とを特徴とする電子メールシンクロ装置。 - 【請求項２】 請求項１に記載の電子メールシンクロ装
置において、同期化すべき電子メールに添付情報が存在
する場合に、少なくとも添付情報の名称を送信するよう
にしたことを特徴とする電子メールシンクロ装置。
Priority Applications (3)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP35367499A JP2001167019A (ja) | 1999-12-13 | 1999-12-13 | 電子メールシンクロ装置 |
| EP00121601A EP1109367A3 (en) | 1999-12-13 | 2000-10-02 | An electronic mail synchronizing device |
| CN 00132335 CN1300014A (zh) | 1999-12-13 | 2000-10-30 | 电子邮件同步化装置 |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP35367499A JP2001167019A (ja) | 1999-12-13 | 1999-12-13 | 電子メールシンクロ装置 |
Publications (1)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JP2001167019A true JP2001167019A (ja) | 2001-06-22 |
Family
ID=18432457
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP35367499A Pending JP2001167019A (ja) | 1999-12-13 | 1999-12-13 | 電子メールシンクロ装置 |
Country Status (3)
| Country | Link |
|---|---|
| EP (1) | EP1109367A3 (ja) |
| JP (1) | JP2001167019A (ja) |
| CN (1) | CN1300014A (ja) |
Cited By (1)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP2011045087A (ja) * | 2009-08-24 | 2011-03-03 | Samsung Electronics Co Ltd | 連動機能の自動実行方法、およびそれを適用したデバイス |
Families Citing this family (6)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| FI114750B (fi) * | 2002-10-29 | 2004-12-15 | Nokia Corp | Datan synkronoiminen |
| CN100485645C (zh) * | 2004-06-28 | 2009-05-06 | 株式会社光荣 | 邮件群系统 |
| WO2005059761A1 (ja) * | 2004-07-21 | 2005-06-30 | Kabushiki Kaisha Koei | ネットワークゲームのメールコミュニティシステム、プログラム及び記録媒体 |
| DE102006059281B4 (de) * | 2006-12-13 | 2010-08-05 | Vodafone Holding Gmbh | Kommunikationseinheit zum Empfang von Informationen |
| US8812699B2 (en) | 2008-12-04 | 2014-08-19 | Lenovo (Singapore) Pte. Ltd. | Apparatus, system, and method for data synchronization in a multi-path environment |
| CN102567274A (zh) * | 2010-12-08 | 2012-07-11 | 比亚迪股份有限公司 | 实现邮件数据在移动终端和计算机之间转移的方法及系统 |
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| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
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| JP3453459B2 (ja) * | 1995-06-19 | 2003-10-06 | キヤノン株式会社 | 電子メールシステム及びその制御方法、並びに通信端末装置及びその制御方法 |
| US5647002A (en) * | 1995-09-01 | 1997-07-08 | Lucent Technologies Inc. | Synchronization of mailboxes of different types |
| JP3459149B2 (ja) * | 1995-11-06 | 2003-10-20 | シャープ株式会社 | 電子メール転送システム |
| US5903723A (en) * | 1995-12-21 | 1999-05-11 | Intel Corporation | Method and apparatus for transmitting electronic mail attachments with attachment references |
| US5961590A (en) * | 1997-04-11 | 1999-10-05 | Roampage, Inc. | System and method for synchronizing electronic mail between a client site and a central site |
| US6304881B1 (en) * | 1998-03-03 | 2001-10-16 | Pumatech, Inc. | Remote data access and synchronization |
-
1999
- 1999-12-13 JP JP35367499A patent/JP2001167019A/ja active Pending
-
2000
- 2000-10-02 EP EP00121601A patent/EP1109367A3/en not_active Withdrawn
- 2000-10-30 CN CN 00132335 patent/CN1300014A/zh active Pending
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|---|---|---|---|---|
| JP2011045087A (ja) * | 2009-08-24 | 2011-03-03 | Samsung Electronics Co Ltd | 連動機能の自動実行方法、およびそれを適用したデバイス |
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